動画コンテンツ本編内で商品・商材を入れる広告、視聴者の5割は「不快に感じない」【ガイエ調べ】 プロダクトプレイスメント(広告商品をコンテンツ内に入れ込む広告手法)は、視聴者が不快に感じづらい傾向にあるようだ。
シニア世代、「孫消費」は前年より14,731円増加。コロナ緩和で生活意識に変化【ソニー生命調べ】 シニアの現在の楽しみは前年と同じく「旅行」、孫のための出費は拡大傾向。夫婦観、スマホの使い方、好きな芸能人についても聞いた。
BtoB・BtoC企業、コンテンツマーケティングにかける月々の予算「301万~500万」が最多【サイトエンジン調べ】 コンテンツマーケティングにかける予算は「月に301万円~500万円」が最多。時間・人不足が課題?
我が社もいよいよテレビCM!しかし約9割の企業が「初めてのテレビCMに後悔」。その理由とは?【東通メディア調べ】 テレビCMを打った理由1位は「ブランドイメージの向上」。商品に対する信用性を高める狙いも。
10代~20代の推し活、嬉しいグッズは「推しが映っている」以外なら「○○的なもの」「ファンだけに○○なもの」【JOSOLAB調べ】 推しカラーや日常食など、8割近くが「公式じゃなくても、つい推しを連想して何かを買った」経験あり。
ブランディング活動を評価する「Japan Branding Awards 2022」発表。「味の素」「丸亀製麺」が最高賞【インターブランドジャパン調べ】 ブランディングへの取り組みが評価された10ブランドを選出。
炎上にも“流行り”あり、バイトテロから五輪・コロナ禍まで過去7年の傾向を振り返り【ネクストリンク調べ】 2015年~2021年の炎上事例を考察、SNS投稿から企業広告まで、炎上の火種はあらゆる発信に潜む。
2022年の10大消費者問題、「マッチングアプリ」「送り付け商法」「霊感商法」「子どもの誤飲」など【国民生活センター調べ】 成年年齢の引き下げ、コロナ禍、ウクライナ情勢などに便乗する詐欺的トラブルに注意。
インボイス制度に向け「動いている」企業は41%。情シス・DX部門との連携は3ヶ月半で約20%増【ウイングアーク1st調べ】 大企業を中心にインボイス制度への対応が進みつつある一方で、複雑化する請求業務への懸念も。
中高生の約4割がSNSで親と繋がっている! 親からのフォローは悪印象? 好印象? 【STRATE調べ】 子どものTwitterやInstagram、フォローしてる? 親子関係における10代のSNS観を調査。
ネット詐欺の検知数が前年から52%増加。狙われたブランド2位は「三井住友銀」、1位は?【詐欺ウォール調べ】 前年2位の「Amazon」は8位に後退。金融系以外では「えきねっと」が急きょ4位にランクイン。
Instagramのインフルエンサー「アルゴリズムによる企画・分析」が最も課題と回答【リデル調べ】 SNS・企業アカウント運用担当者必見! インフルエンサーの課題から学ぶ、最新のInstagram運用。
フィッシング詐欺で使われるブランド最多はやっぱり「Amazon」、全体の4割超【2023年1月・フィッシング対策協調べ】 Amazon以外では「ETC利用照会サービス」「セゾンカード」「PayPayカード」など。
サイバーセキュリティに対して日本の経営層は、勉強不足と自己弁護に終始。基本セキュリティ用語すら知らず【Kaspersky調べ】 「ゼロトラスト」「侵入テスト」などの基本セキュリティ用語、「聞いたことがない」が海外の2倍~3倍の水準。