炎上にも“流行り”あり、バイトテロから五輪・コロナ禍まで過去7年の傾向を振り返り【ネクストリンク調べ】

2015年～2021年の炎上事例を考察、SNS投稿から企業広告まで、炎上の火種はあらゆる発信に潜む。

冨岡晶（Web担編集部） 2022/12/20 8:10 調査／リサーチ／統計 | 調査データ

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ネクストリンクは、「過去7年間のネット炎上事例の傾向まとめ」を発表した。同社が提供するサービス「誹謗中傷対策センター」が調査し続けてきた、過去7年間のネット炎上事例の傾向をまとめた内容だ。

SNS投稿から企業広告まで、炎上の火種はあらゆる発信に潜む

この調査における炎上事例の認定は、「対象に対する非難や批判の発生」「対象に対する非難や批判が拡散されている」内容を確認した場合となっている。

それによると2015年～2021年の年度別の炎上事例数は、2017年（609件）にピークを迎え、徐々に減少傾向を見せている。ネット炎上の概念や事例が知れ渡り、企業や個人の対策が進んだためと考えられる。ただそれでもまだまだ炎上事例は発生しており、いまだ1日あたり1件は炎上している計算となる。

2015年の炎上傾向「芸能人や著名人によるSNS炎上」

2015年の炎上は圧倒的に芸能人・著名人が多く、社員・従業員やアルバイトは少なかった。

2016年の炎上傾向「バカッター再来によるSNS炎上」

2016年は、Twitterに不謹慎・不用意な投稿を行う「バカッター」による投稿がふたたび増加し、2013年頃に戻った様相を見せた。また芸能人同士の「ゲス不倫」が文春により報道され、本人たちだけでなく、これを擁護する人たちも炎上した。

2017年の炎上傾向「企業・組織による炎上」

2017年は不適切発言、パワハラ、差別など「企業や組織の炎上」が大きく増えた。企業紹介のテレビ番組で報道された内容が「パワハラ」と批判される事例、Web広告やポスターが差別的だと批判される事例など、企業の意図と一般の受け取りのズレが目立った。

2018年の炎上傾向「不謹慎狩りによる炎上増加」

2018年あたりから、Twitterでの発言でなく、女性ユーザーによるInstagram投稿が炎上するケースが増え始める。またこの年には大阪北部地震が発生したが、これに配慮しない、さらにはからかうような投稿が炎上した。これにともない、悪意はなくてもタイミングが悪いような投稿をあえて炎上させる「不謹慎狩り」という考えも広まった。

2019年の炎上傾向「バイトテロによる企業炎上」

2019年はアルバイトが不適切な行為を撮影し投稿する「バイトテロ」が多発。制服を振り回したり、商品を粗雑に扱ったり、内輪の冗談だったはずの内容が流出し炎上した。TikTokをはじめカジュアルな動画投稿が一般的になったことで、こうした悪ふざけが隠せなくなったが、一方で企業側の対応はさらに厳しくなり損害賠償を請求されるケースもあるようだ。

2020年の炎上傾向「新型コロナウイルス関連の炎上」

2020年はコロナ禍が本格化。コロナウイルスに関する失言、マスクを巡る考え方、デマ情報の拡散など、さまざまな形での炎上が見られた。

2021年の炎上傾向「新型コロナウイルス関連・イベント関連の炎上」

2021年も引き続きコロナ関連の炎上が多かったが、「コロナ禍でのイベント開催」が大きな注目を集め、音楽イベントの観客の行動・発言が批判された。また2021年は「東京オリンピック・パラリンピック」が開催され、その関連でも炎上が起きた。開閉会式の制作メンバーについて多数の扇情的な報道がなされ、その結果さまざまな炎上、さらには“延焼”が発生した。また「女性蔑視」「ジェンダー平等」などを巡る炎上も多く起きた。