2022年下期、運用型ディスプレイ広告市場は回復傾向。インターネット広告費用は「横ばい～減少」が過半数【CCI調べ】

CARTA COMMUNICATIONS（CCI）は、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に、2022年下期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査を実施した。本調査は2020年7月から半期ごとに実施されている。

運用型ディスプレイ広告市場は回復傾向

2022年の運用型ディスプレイ広告のキャンペーン費用は前年比121.4%、平均CPM※は前年比109.5%と、ともに上昇傾向にあった。2019年以降市場が一時停滞したものの、徐々に回復していることがうかがえる。

インターネット広告費は「横ばい〜減少した」との回答が半数を超え、53.1%となった。

2023年上期の業種別出稿動向については、全体的に費用減少の予測となった。

今後の広告指標について、「顧客に提供したい／提供を求められている指標」を聞くと、「ユーザー属性」に加え、「ブランドリフト」「購買リフト」「ROAS」が関心を集めた。

また、広告指標について「これまでに提供した／されたもの」と「今後提供したい／求められているもの」のランキングを比較すると、「購買リフト」「LTV」「オンターゲット率」の上昇率が高い結果となった。

調査概要

• 【調査手法】 メール配布によるアンケート調査
• 【調査時期】2022年12月5日（月）～12月18日（日）
• 【調査対象】広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなどインターネット広告市場に関係のある方
• 【回答数】130