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サポートサイトの評価で化粧品・健康食品通販のオルビスが4年連続トップ、「顧客サポート調査2016」

トライベック・ブランド戦略研究所の調査、上位は化粧品通販・健康食品通販、金融機関

メンバーズが訪日外国人向けサイト・店舗とSNS評価「オムニチャネルUXサーベイ」開始

訪日前・訪日中・訪日後を調べてユーザー体験向上の視点から効果的なサイト改修を提案

オウンドメディア評価「スマートフォンユーザビリティ診断」刷新、項目と採点方法改定

トライベック・ストラテジー、他機器と同じブランド訴求ができているかの判定など追加

10代女性の3割がInstagramを情報検索に利用、10代～20代女性の3人に1人がInstagramユーザー

マクロミルの調査で、Instagramは80％が知っており、20％がアカウントを保有

アジア訪日客の関心は東京から地方へシフト、電通「ジャパンブランド調査2016」発表

中国では東京が行きたい都道府県2位、香港では5位、韓国は3位、台湾は4位

2015年度「通信利用動向調査」発表、個人のスマートフォン保有割合が初めて5割を超える

個人のスマートフォン保有割合が53.1％と5割を超えた

首都圏ラジオリスナーの視聴時間は週平均14.1時間、視聴場所は自宅内と外がほぼ半々

ビデオリサーチ調査で、1週間のラジオ接触率は、61.8％と12～69歳の6割以上

2015年のインターネット広告市場調査で広告費は9194億円、スマートフォンが過半数

D2C調査、スマートフォンは2014年比で144％、2016年も高い伸びを予測、PCは同88％

モバイルビジネスの最前線を読み解く『スマホ白書 2016』発刊、VRや人工知能（AI）も解説

142点の統計資料と21人の専門家の寄稿を収録。VRや人工知能（AI）、IoTなどの最新テクノロジーも解説

スマートフォンのEC利用者は4,857万人、利用サービス上位はAmazon・楽天・Yahoo!

ニールセン、Nielsen Mobile NetViewを基に、スマホからEコマース利用状況を分析

2015年度のPC動画広告出稿社は1,671社、3割の企業がPCバナー・テレビCM・スマホ広告を併用

ビデオリサーチインタラクティブの統計で、1,671社中、PCへのバナー出稿は1,178社

プログラマティック広告が拡大傾向、200人のマーケターを調査した業界白書をAdRollが公開

リターゲティング広告は複数の目標で成果を実感。アトリビューション分析は他国に遅れ

「BtoBサイト調査2016」でオムロンFAサイトが10年連続1位獲得、ニーズ充足度でFA分野が上位を占める

2位は三菱電機の50.8％、3位はキーエンスの43.0％と上位3社はFA(制御機器等)分野

国内BtoC企業のEC市場規模は13.8兆円に成長、平成27年度「電子商取引に関する市場調査」

経済産業省の調査で、EC化率、インターネットによる商取引も増加傾向で電子化が進展

VRで最も体験したいコンテンツは「観光」、価格や体験機会の提供が普及のカギ

20代～60代の男女1,207名が対象の調査。体験すればするほどハマっていく傾向も

電通PR企業広報戦略研「第1回企業魅力度調査」で人的魅力が会社的・商品的を上回る

1位は人的魅力の「ビジョンを掲げ、業界を牽引している」、業種別では「電気機器」

有料動画視聴者の86.6％が定額制サービスを利用、『動画配信ビジネス調査報告書2016』発行

Amazonビデオ、Hulu、dTVなど有料動画市場全体が拡大傾向

ウェブサービス改善とユーザー理解を目的にしたリサーチサービス「＆Check」を開始

JQとSEEDATA、80万人以上のモニターとヒアリングツール、専門家サポートを一体提供

2016年4月時点のスマホ利用者数は5496万人、利用時間の8割をアプリが占める「ニールセン調査」

アプリ別の利用者数は、1位が「LINE」で4305万人と、前年比で20％増加

電通と日経、企業のブランドイメージ形成要因を特定する「企業イメージKPIモデル」を共同開発

企業別にカスタマイズした「日経コーポレート・バリュー・レポート」の形で提供

2015年のスマートフォン広告市場規模は3717億円で前年比123.6％、動画広告の需要が拡大

サイバーエージェント子会社のCyberZ調査、商品別ではディスプレイ広告が同135.0％と好調

2015年度企業別CM好感度ランキングでKDDIが2年連続トップ、「三太郎」シリーズが好評

CM総合研究所、順位を上げた「躍進企業」はサンヨー食品、「効率企業」はTOTOが首位に

有料ネット動画の利用率は12％、許容度の高い広告は「数秒後にスキップできる広告」ニールセン調査

数秒後にスキップできる広告は、半数近くが「表示されても良い」と回答

「見える化エンジン」がリアルタイム外部モニター調査機能「瞬速リサーチ」を実装、半日で約100回答を取得

プラスアルファ・コンサルティングが、生活者の声を収集するサービスを開始

マクロミル、旬のテーマを調査する市場調査レポートサイト「HoNote」を正式公開

調査ノウハウと経験をベースに、信頼性の高い一次情報を世の中に届けたいと考え開設

スマホ利用人口は5,000万人へ、500万人超のサービスはPCの2倍、ニールセン「Digital Trends 2015」

スマホからインターネットを利用した利用人口は、2年前の同時期と比較して1.5倍に

「日本では売れない商品が売れる」が47%、イーベイ・ジャパンが越境ECの調査結果を公開

越境ECのアンケート結果が公開。出店に前向きながらも言語や決済への不安も

「MERY」「pixiv」「comico」の3サービスでミレニアル世代の女性5割にリーチ、ニールセンが利用動向調査

3サービスは重複利用者が少なく、非重複利用者へのアプローチで51％にリーチ可能

JPドメイン名は1年で2万件以上増加、JPRSが「JPドメイン名レジストリレポート2015」発表

属性型・地域型JPドメイン名、汎用JPドメイン名などの累計登録数が2万2746件増加

「ブランド・ジャパン2016」で消費者が回答する「BtoC編」はアマゾンが初めてトップ

日経BPコンサル、ビジネスパーソンによる「BtoB編」ではトヨタ自動車が5年連続首位

消費者の8割以上が企業からの情報「関心から遠い」、アドビ「消費者行動調査2016」を発表

デジタルメディアを通じて商品を確認する消費者の割合が2015年の調査よりも増加

「2015年日本の広告費」でインターネット広告は1兆1594億円と前年比110.2％で2桁の伸び

電通の推定、総広告費は6兆1710億円で4年連続のプラス成長、マスコミ4媒体は前年割れ

東京商工会議所が中小製造業者の知的財産活用ガイドブック作成、無償ダウンロード可能

実態調査の結果を踏まえて発行、調査では知的財産が経営に活用できている企業は7割近く

2015年のインフィード広告市場は前年の2倍の768億円、配信先の7割はソーシャルメディア

サイバーエージェント調査、今後も拡大して2020年には2478億円、ソーシャルの比率は低下

小売業者のビッグデータの取り組み調査で実現したい業務領域は「既存客の来店頻度向上」

矢野経済研究所、O2Oやオムニチャネルは少なくビッグデータ活用には7割以上が消極的

総務省統計局、データサイエンス講座の第2弾「社会人のためのデータサイエンス演習」4/19開講

行政やビジネスでの活用を想定した実践編講座、オンラインでだれでも無料受講できる

JADMA調査で家電製品を購入する際のリアル店舗利用率は約7割、ネット通販は5割近くに

店で実物を見てネットで購入するショールーミングも6割、多くは同店の通販サイト利用

グーグル、2015年下半期の国内YouTube動画広告トレンドを発表、視聴者参加やCMの尺にとらわれない広告など

7月1日～11月15日の投稿動画から、動画の人気とプロモーションを考慮して選出

アドビの調査で日本のミレニアル世代の約8割はコンテンツの信ぴょう性を疑わない傾向

日本人の約8割は長めの記事より話題になっている短めの記事を数多く閲覧したいと回答

2015年ネットサービス利用者でPCは「Yahoo!」、スマートフォンアプリは「LINE」が首位

ニールセン調査、PCの2位は「Google」、スマートフォンのサービスではGoogle、Yahoo!の順

「企業顧客による取引先変更状況に関する調査」で約4割は企業Webサイトがきっかけ

日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会、接点になった媒体は企業Webサイトが最多

企業サイトのユーザー評価でトヨタが1位、6つのコンテンツ評価すべてで上位を獲得

トライベック・ブランド研究所が、有力企業252社の企業情報サイトについて調査を実施

中小企業のWeb販促実施率は51％、悩みは「予算がない」「成果がわからない」「何をすべきかわからない」

ニフティが「＠nifty WEB販促の窓口」でWebを活用した販促活動に関する調査を実施

「主要企業Webユーザビリティランキング2015＜企業サイト編＞」でKDDIが2年連続1位

トライベック・ブランド戦略研究所、2位はau、3位はNTTドコモで通信事業者が上位に

スマホアプリ利用時間トップ3はLINE、Twitter、Facebook、スマホ利用時間の80％をアプリが占める

ニールセンがNielsen Mobile NetViewの9月のデータを基にアプリの利用状況を分析

サイバーエージェントの組織が慶応大と動画広告の共同研究、ターゲティング広告に活用

事前調査でテレビCMへの接触によって6グループに分類、少ない「ローテレ系」は37.4％

NRI「生活者1万人アンケート調査」でスマートフォン保有50％超、タブレット端末も2割

インターネットショッピング利用者は全年代で着実に増加して全体で5割近く、20代は7割

訪日した米国人の日本の情報源は親族・知人のクチコミ、SNS、個人サイト・ブログの順

ネット動画は9割上が役立ったと回答、日本食、日本文化、エンターテインメントを参照

寝る前のネット動画やテレビの映像視聴習慣がある人は32％、「就寝直前の映像視聴実態調査」

電通総研がテレビ番組やネット動画などの視聴習慣に着目した調査を実施

定額制動画配信サービスサイトのPC訪問者は推定166万人、動画配信サイト全体の総滞在時間はWeb全体の11％

ビデオリサーチインタラクティブによる動画配信サイトのPCでのアクセス状況調査

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