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新聞朝刊とネットニュースの閲覧率がほぼ同水準に、新聞通信調査会が調査発表

インターネットニュースを見る機器はスマートフォン・携帯電話が最多、新聞の役割は縮小

米国では消費者のモバイルへの移行で電子メールの利用時間が増加、気軽な通信手段に

アドビ調査、電子メールに使う時間は前年比17％増、スマートフォンがパソコン上回る

消費者と企業の主なコミュニケーションチャネルは「電話」「Webサイト」「店頭」、トランスコスモスが調査発表

アナログ・デジタルに対応し、一貫性のあるコミュニケーション体験の提供が必要

企業サイトのスマホ訪問率は60％、コンバージョン率は3％。アドビ調査レポート

日本のスマホ訪問率・コンバージョン率は世界をリード。通信とメディア／エンタメ業界のスマホ訪問率が突出

Criteoのファッション業界売り上げトレンドでモバイル経由の9割近くはスマートフォン

ファストファッションブランドは「iPhone」が高比率、オンライン店舗訪問は12月が最多

日本人は「公より私、先より今、期待より現実、依存より自立」――博報堂「生活定点」調査2016

環境保護につながる行動を実行する人が減少、個人生活の充実に目を向ける人は増加

Webサイト価値ランキング、1位ANA・2位JAL、3位がNTTドコモ──トライベック・ブランド戦略研究所発表

ANAのWebサイト価値は734億円、JALは666億円、NTTドコモは472億円

「超手軽」にユーザー調査を実施できる「電話インタビューExpress」をポップインサイトが提供開始

最短2日で電話インタビューを実施可能。4つの項目を入力して候補者リストから選択するだけ

利用デバイスで好まれる広告に差、Appierがクロスデバイス利用動向調査結果を発表

オンライン広告に対し、デバイスの種類で違った反応をするユーザーは、半数近くに増加

日本のモバイル経由の売上52％、モバイルからの購入率は前年比11ポイント増、Criteo「2016年度モバイルコマースレポート」

モバイルからの購入件数が多い小売業者では、購入率が2015年度第2四半期と同様に約8割

日本のゲームアプリのテレビ広告出稿額は2013年から2015年の2年間で1.7倍に増加

電通と米App Annieの共同調査、テレビ広告初月のダウンロード数は前月比225％増

アカマイが2016年第2四半期のセキュリティレポートを発表、DDoS攻撃は昨対比129％増加

DDoS攻撃やWebアプリケーション攻撃、ボットからの悪意のあるトラフィックともに増加傾向

マクロミル、店舗の来店客をネットアンケートへ誘導して満足度などを調査する「Satisfeeder」提供開始

店舗アンケートを常時行うことにより、営業時間帯すべての店舗状況を把握

訪日外国人消費動向カスタマイズレポート「ロケーショントレンドレポート」を販売

ホットリンクグループとナイトレイ、位置情報とクチコミを掛け合わせて需要を把握

従業員の8人に1人が標的型メール攻撃に添付されたファイルを開いたりURLをクリック

NRIセキュア「サイバーセキュリティ傾向分析レポート2016」、開封前提で対応が必要

サポートサイトの評価で化粧品・健康食品通販のオルビスが4年連続トップ、「顧客サポート調査2016」

トライベック・ブランド戦略研究所の調査、上位は化粧品通販・健康食品通販、金融機関

メンバーズが訪日外国人向けサイト・店舗とSNS評価「オムニチャネルUXサーベイ」開始

訪日前・訪日中・訪日後を調べてユーザー体験向上の視点から効果的なサイト改修を提案

オウンドメディア評価「スマートフォンユーザビリティ診断」刷新、項目と採点方法改定

トライベック・ストラテジー、他機器と同じブランド訴求ができているかの判定など追加

10代女性の3割がInstagramを情報検索に利用、10代～20代女性の3人に1人がInstagramユーザー

マクロミルの調査で、Instagramは80％が知っており、20％がアカウントを保有

アジア訪日客の関心は東京から地方へシフト、電通「ジャパンブランド調査2016」発表

中国では東京が行きたい都道府県2位、香港では5位、韓国は3位、台湾は4位

2015年度「通信利用動向調査」発表、個人のスマートフォン保有割合が初めて5割を超える

個人のスマートフォン保有割合が53.1％と5割を超えた

首都圏ラジオリスナーの視聴時間は週平均14.1時間、視聴場所は自宅内と外がほぼ半々

ビデオリサーチ調査で、1週間のラジオ接触率は、61.8％と12～69歳の6割以上

2015年のインターネット広告市場調査で広告費は9194億円、スマートフォンが過半数

D2C調査、スマートフォンは2014年比で144％、2016年も高い伸びを予測、PCは同88％

モバイルビジネスの最前線を読み解く『スマホ白書 2016』発刊、VRや人工知能（AI）も解説

142点の統計資料と21人の専門家の寄稿を収録。VRや人工知能（AI）、IoTなどの最新テクノロジーも解説

スマートフォンのEC利用者は4,857万人、利用サービス上位はAmazon・楽天・Yahoo!

ニールセン、Nielsen Mobile NetViewを基に、スマホからEコマース利用状況を分析

2015年度のPC動画広告出稿社は1,671社、3割の企業がPCバナー・テレビCM・スマホ広告を併用

ビデオリサーチインタラクティブの統計で、1,671社中、PCへのバナー出稿は1,178社

プログラマティック広告が拡大傾向、200人のマーケターを調査した業界白書をAdRollが公開

リターゲティング広告は複数の目標で成果を実感。アトリビューション分析は他国に遅れ

「BtoBサイト調査2016」でオムロンFAサイトが10年連続1位獲得、ニーズ充足度でFA分野が上位を占める

2位は三菱電機の50.8％、3位はキーエンスの43.0％と上位3社はFA(制御機器等)分野

国内BtoC企業のEC市場規模は13.8兆円に成長、平成27年度「電子商取引に関する市場調査」

経済産業省の調査で、EC化率、インターネットによる商取引も増加傾向で電子化が進展

VRで最も体験したいコンテンツは「観光」、価格や体験機会の提供が普及のカギ

20代～60代の男女1,207名が対象の調査。体験すればするほどハマっていく傾向も

電通PR企業広報戦略研「第1回企業魅力度調査」で人的魅力が会社的・商品的を上回る

1位は人的魅力の「ビジョンを掲げ、業界を牽引している」、業種別では「電気機器」

有料動画視聴者の86.6％が定額制サービスを利用、『動画配信ビジネス調査報告書2016』発行

Amazonビデオ、Hulu、dTVなど有料動画市場全体が拡大傾向

ウェブサービス改善とユーザー理解を目的にしたリサーチサービス「＆Check」を開始

JQとSEEDATA、80万人以上のモニターとヒアリングツール、専門家サポートを一体提供

2016年4月時点のスマホ利用者数は5496万人、利用時間の8割をアプリが占める「ニールセン調査」

アプリ別の利用者数は、1位が「LINE」で4305万人と、前年比で20％増加

電通と日経、企業のブランドイメージ形成要因を特定する「企業イメージKPIモデル」を共同開発

企業別にカスタマイズした「日経コーポレート・バリュー・レポート」の形で提供

2015年のスマートフォン広告市場規模は3717億円で前年比123.6％、動画広告の需要が拡大

サイバーエージェント子会社のCyberZ調査、商品別ではディスプレイ広告が同135.0％と好調

2015年度企業別CM好感度ランキングでKDDIが2年連続トップ、「三太郎」シリーズが好評

CM総合研究所、順位を上げた「躍進企業」はサンヨー食品、「効率企業」はTOTOが首位に

有料ネット動画の利用率は12％、許容度の高い広告は「数秒後にスキップできる広告」ニールセン調査

数秒後にスキップできる広告は、半数近くが「表示されても良い」と回答

「見える化エンジン」がリアルタイム外部モニター調査機能「瞬速リサーチ」を実装、半日で約100回答を取得

プラスアルファ・コンサルティングが、生活者の声を収集するサービスを開始

マクロミル、旬のテーマを調査する市場調査レポートサイト「HoNote」を正式公開

調査ノウハウと経験をベースに、信頼性の高い一次情報を世の中に届けたいと考え開設

スマホ利用人口は5,000万人へ、500万人超のサービスはPCの2倍、ニールセン「Digital Trends 2015」

スマホからインターネットを利用した利用人口は、2年前の同時期と比較して1.5倍に

「日本では売れない商品が売れる」が47%、イーベイ・ジャパンが越境ECの調査結果を公開

越境ECのアンケート結果が公開。出店に前向きながらも言語や決済への不安も

「MERY」「pixiv」「comico」の3サービスでミレニアル世代の女性5割にリーチ、ニールセンが利用動向調査

3サービスは重複利用者が少なく、非重複利用者へのアプローチで51％にリーチ可能

JPドメイン名は1年で2万件以上増加、JPRSが「JPドメイン名レジストリレポート2015」発表

属性型・地域型JPドメイン名、汎用JPドメイン名などの累計登録数が2万2746件増加

「ブランド・ジャパン2016」で消費者が回答する「BtoC編」はアマゾンが初めてトップ

日経BPコンサル、ビジネスパーソンによる「BtoB編」ではトヨタ自動車が5年連続首位

消費者の8割以上が企業からの情報「関心から遠い」、アドビ「消費者行動調査2016」を発表

デジタルメディアを通じて商品を確認する消費者の割合が2015年の調査よりも増加

「2015年日本の広告費」でインターネット広告は1兆1594億円と前年比110.2％で2桁の伸び

電通の推定、総広告費は6兆1710億円で4年連続のプラス成長、マスコミ4媒体は前年割れ

東京商工会議所が中小製造業者の知的財産活用ガイドブック作成、無償ダウンロード可能

実態調査の結果を踏まえて発行、調査では知的財産が経営に活用できている企業は7割近く

2015年のインフィード広告市場は前年の2倍の768億円、配信先の7割はソーシャルメディア

サイバーエージェント調査、今後も拡大して2020年には2478億円、ソーシャルの比率は低下

小売業者のビッグデータの取り組み調査で実現したい業務領域は「既存客の来店頻度向上」

矢野経済研究所、O2Oやオムニチャネルは少なくビッグデータ活用には7割以上が消極的

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