ボストン コンサルティング グループ(BCG)は、「職場におけるAI活用」に関する調査結果を発表した。日本を含む世界11か国・地域において、経営幹部から従業員までを含む1万600人以上を対象に行った意識調査の結果を、レポート「AI at Work 2025:Momentum Builds, But Gaps Remain」としてとりまとめたもので、今年で3回目。
無断で業務にAIツールを使用する“シャドーAI”が、今後大きな問題に
それによると、世界11か国・1万600人以上の72%が「日常的にAIを使用している」と回答。ただし職位別では、一般従業員のうち「日常的にAIを使用する」とした人は51%にとどまっている。国別では「インド」92%、「中東諸国」87%などが極めて高い一方、「日本」は51%と平均以下にとどまる。
「自動化による雇用への影響に対する懸念」については、「今後10年で自分の仕事がなくなる可能性がある」と41%が回答している。また利用率が上位の国ほど、この傾向は強い。
「AIの活用を促進する重要施策」としては、「十分なトレーニングの提供」「適切なAIツールの提供」「経営リーダーの明確な支援」の3点が上位にあがっている。
従業員が無断で業務にAIツールを使用する“シャドーAI”は、今後大きな問題を引き起こす可能性があり、実際に「正式に許可されていなくてもAIツールを使う」と54%が回答している。特にZ世代やミレニアル世代にその傾向が強いため、企業側は適切なツール提供を行うことが最重要になるだろう。
「AIエージェント(自律的なタスクマネジメントが可能なデジタルアシスタント)」に対しては、4分の3以上が「今後の成功に不可欠」と考えている。ただし国別で見ると、「AIエージェントが業務フローに統合されている」との回答は世界平均で13%にとどまり、日本は7%とさらに下回っている。
調査概要
- 【調査対象】日本を含む世界11の国・地域、経営幹部から従業員まで
- 【調査方法】BCGのデジタル領域に特化した専門家集団BCG Xが実施
- 【有効回答数】1万600人以上
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