CCIがNTTドコモ・KDDI・ソフトバンクの携帯キャリアが提供する広告商品の信頼性を調査

電通100％出資でインターネット広告のサイバー・コミュニケーションズ(CCI)は、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの携帯電話キャリアが提供する広告商品の信頼性を調べ、結果を6月13日発表した。広告がユーザーに見られる状態にあるかのビューアビリティ率は69.5％、プログラムが閲覧・クリックするアドフラウド率は0.8％だった。

NTTドコモが出資するD2C、KDDIグループのmediba、ソフトバンクの協力を受け、それぞれが運営するサービス「dmenuTOP」「auWebポータルTOP」「SoftBank Ads Platform」について3月9日～4月29日に調査した。インターネット広告が急成長する一方、アドフラウドやブランドセーフティなどの問題が指摘されることから、透明性を調べた。

CCIや電通などが参画するアドベリフィケーション(広告がしっかり見られているか、不適切な相手や場所に表示されていないかへの対応)推進協議会が公表した日本平均値は、ビューアビリティ率が49.8％、アドフラウド率8.7％。これと比べて携帯事業3社の広告商品は69.5％、0.8％で、透明性と信頼性の高さが確認されたことになる。