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スマホ利用人口は5,000万人へ、500万人超のサービスはPCの2倍、ニールセン「Digital Trends 2015」

スマホからインターネットを利用した利用人口は、2年前の同時期と比較して1.5倍に

「日本では売れない商品が売れる」が47%、イーベイ・ジャパンが越境ECの調査結果を公開

越境ECのアンケート結果が公開。出店に前向きながらも言語や決済への不安も

「MERY」「pixiv」「comico」の3サービスでミレニアル世代の女性5割にリーチ、ニールセンが利用動向調査

3サービスは重複利用者が少なく、非重複利用者へのアプローチで51％にリーチ可能

JPドメイン名は1年で2万件以上増加、JPRSが「JPドメイン名レジストリレポート2015」発表

属性型・地域型JPドメイン名、汎用JPドメイン名などの累計登録数が2万2746件増加

「ブランド・ジャパン2016」で消費者が回答する「BtoC編」はアマゾンが初めてトップ

日経BPコンサル、ビジネスパーソンによる「BtoB編」ではトヨタ自動車が5年連続首位

消費者の8割以上が企業からの情報「関心から遠い」、アドビ「消費者行動調査2016」を発表

デジタルメディアを通じて商品を確認する消費者の割合が2015年の調査よりも増加

「2015年日本の広告費」でインターネット広告は1兆1594億円と前年比110.2％で2桁の伸び

電通の推定、総広告費は6兆1710億円で4年連続のプラス成長、マスコミ4媒体は前年割れ

東京商工会議所が中小製造業者の知的財産活用ガイドブック作成、無償ダウンロード可能

実態調査の結果を踏まえて発行、調査では知的財産が経営に活用できている企業は7割近く

2015年のインフィード広告市場は前年の2倍の768億円、配信先の7割はソーシャルメディア

サイバーエージェント調査、今後も拡大して2020年には2478億円、ソーシャルの比率は低下

小売業者のビッグデータの取り組み調査で実現したい業務領域は「既存客の来店頻度向上」

矢野経済研究所、O2Oやオムニチャネルは少なくビッグデータ活用には7割以上が消極的

総務省統計局、データサイエンス講座の第2弾「社会人のためのデータサイエンス演習」4/19開講

行政やビジネスでの活用を想定した実践編講座、オンラインでだれでも無料受講できる

JADMA調査で家電製品を購入する際のリアル店舗利用率は約7割、ネット通販は5割近くに

店で実物を見てネットで購入するショールーミングも6割、多くは同店の通販サイト利用

グーグル、2015年下半期の国内YouTube動画広告トレンドを発表、視聴者参加やCMの尺にとらわれない広告など

7月1日～11月15日の投稿動画から、動画の人気とプロモーションを考慮して選出

アドビの調査で日本のミレニアル世代の約8割はコンテンツの信ぴょう性を疑わない傾向

日本人の約8割は長めの記事より話題になっている短めの記事を数多く閲覧したいと回答

2015年ネットサービス利用者でPCは「Yahoo!」、スマートフォンアプリは「LINE」が首位

ニールセン調査、PCの2位は「Google」、スマートフォンのサービスではGoogle、Yahoo!の順

「企業顧客による取引先変更状況に関する調査」で約4割は企業Webサイトがきっかけ

日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会、接点になった媒体は企業Webサイトが最多

企業サイトのユーザー評価でトヨタが1位、6つのコンテンツ評価すべてで上位を獲得

トライベック・ブランド研究所が、有力企業252社の企業情報サイトについて調査を実施

中小企業のWeb販促実施率は51％、悩みは「予算がない」「成果がわからない」「何をすべきかわからない」

ニフティが「＠nifty WEB販促の窓口」でWebを活用した販促活動に関する調査を実施

「主要企業Webユーザビリティランキング2015＜企業サイト編＞」でKDDIが2年連続1位

トライベック・ブランド戦略研究所、2位はau、3位はNTTドコモで通信事業者が上位に

スマホアプリ利用時間トップ3はLINE、Twitter、Facebook、スマホ利用時間の80％をアプリが占める

ニールセンがNielsen Mobile NetViewの9月のデータを基にアプリの利用状況を分析

サイバーエージェントの組織が慶応大と動画広告の共同研究、ターゲティング広告に活用

事前調査でテレビCMへの接触によって6グループに分類、少ない「ローテレ系」は37.4％

NRI「生活者1万人アンケート調査」でスマートフォン保有50％超、タブレット端末も2割

インターネットショッピング利用者は全年代で着実に増加して全体で5割近く、20代は7割

訪日した米国人の日本の情報源は親族・知人のクチコミ、SNS、個人サイト・ブログの順

ネット動画は9割上が役立ったと回答、日本食、日本文化、エンターテインメントを参照

寝る前のネット動画やテレビの映像視聴習慣がある人は32％、「就寝直前の映像視聴実態調査」

電通総研がテレビ番組やネット動画などの視聴習慣に着目した調査を実施

定額制動画配信サービスサイトのPC訪問者は推定166万人、動画配信サイト全体の総滞在時間はWeb全体の11％

ビデオリサーチインタラクティブによる動画配信サイトのPCでのアクセス状況調査

通販広告に期待するのは商品特長のわかりやすさ、JADMA「通販広告に対する消費者の意識、行動調査」

通販広告の課題と展望を探るため、通販広告に対する消費者の意識や行動を調査

リサーチシステム「CREATIVE SURVEY」で企業向け特化版「for Enterprise」の提供開始

クリエイティブサーベイ、利用中のCRMなどの外部システムと連携、カスタマイズも可能

「Facebook」広告のCTRは前年比35％増、「Google」ディスプレイ広告の同25％増を上回る

アドビの「デジタル広告&ソーシャルインテリジェンスレポート」、ターゲット戦略が奏功

サイトコアが「消費者ブランドロイヤリティ調査」発表、ブランド好感度で重要なのは一貫性、利便性、コンテクスト

ベビーブーム世代とミレニアル世代のカテゴリーやブランドに対する考え方と行動を分析

メディアの情報信頼度で企業Webサイトは友人・家族の推薦に次いで2位、ニールセン「広告信頼度グローバル調査」

インターネット上の消費者の口コミは66％が信じており、信頼度の高さは第3位

2015年の動画広告市場は前年比160％の506億円の見通し、インストリーム広告が全体の約7割占める

サイバーエージェントとシード・プランニングが共同で国内動画広告市場動向を調査

SNSのつぶやきをさかのぼって必要なだけ取得できる「つぶやき分析放題」開始

メタデータ、人工知能型のアルゴリズムを使ってつぶやきのネガポジ感情を分類

サイバーエージェント、動画広告関連の調査を行う「オンラインビデオ総研」を設立し、利用状況に関する調査を実施

大手広告主の動画広告利用率は2014年の時点で20％、2013年と比較して211％と急増

NTTデータの「Twitterデータ提供サービス」が全言語のTwitterデータ分析に対応

グローバルな情報分析など日本語以外のTwitterデータの活用ニーズから、サービスを拡充

ニュース記事のSNSでの拡散状況が分かる「UserLocalニュース分析ツール」を無償公開

ユーザーローカル、媒体・トピック・記事の3種の分析が可能、過去1週間の記事が対象

日米スマホユーザーの80％が動画サービスを利用、日本のYouTube利用ピークは21時と通勤・通学時間

ニールセンが動画サービスの利用状況に関する最新動向の調査結果を発表

博報堂行動デザイン研の東京とASEAN都市調査で日本は行列が嫌いな半面待てる時間最長

行列が嫌いでも気になる物には並んでしまう日本人の意識と行動のギャップが浮き彫りに

IE 7以前のブラウザはほぼ消滅、「第6回企業内Web閲覧環境に関する調査」をWeb広告研究会が発表

「IE 7.x」と「IE 6.x」の利用率は1％未満、もっとも利用されているのはIE 8.x

米アドビ調査でスマートフォン経由のウェブサイト訪問が日本、韓国、東南アジアで急増

アジア・太平洋と米国を対象に調査、日本と韓国はスマートフォンからの訪問が高い割合

オンライン広告の認知効果を測る基準値を整備、ビデオリサーチらが調査結果発表

オンライン広告の認知曲線と、広告認知後の心理変容効果や態度変容効果の平均値を算出

業界別NPSの最新動向を調査する「15業界別NPSベンチマーク調査2015(後編)」を実施

アイ・エム・ジェイ(IMJ)が企業と顧客の関係性を測定するNPSの調査を実施

ネット利用時間の70％はスマートフォン、Eコマースはスマートフォンが49％とPCと同水準

ニールセン、「ファッションサイト」「大手ECサイト」はスマートフォンからがPCを上回る

企業サイト価値調査「Web Equity2015」でトップ3は全日空、日本航空、パナソニック

トライベック・ブランド戦略研究所、一般のアンケート調査と各社の財務データで算出

動画広告出稿企業671社中、約3割がPCバナー・スマートフォン広告・テレビCMにも出稿

ビデオリサーチインタラクティブが広告統計やスマホ広告のデータベースなどから集計

10代～20代ユーザーの6割がPC・スマホでオンライン動画を視聴、10代の動画接触率はテレビと拮抗

サイバーエージェントが国内ユーザー3万人を対象に国内動画メディアの接触率調査を実施

博報堂DYメディアがテレビCMと「Facebook」動画広告を掛け合わせた広告効果調査を実施

それぞれ単体で展開するよりターゲットリーチ率、広告認知率、ブランド評価の効果向上

2014年度の国内のソーシャルギフト市場は発行額で前年度比182.2％の82億円に急成長

矢野経済研、オンラインキャンペーンの需要が増加、新規参入が相次いで認知度が向上

コンテンツマーケティング調査で83％が施策実施、目的は商品・サービスの認知獲得

52％は外部のデジタルメディアに記事広告を出稿、課題は効果を得る指標がないこと

IMJ、証券・保険・銀行などのNPS調査「15業界別 NPSベンチマーク調査 2015（前編）」公開

前編では「証券会社(店頭)」が平均－16、「証券会社(オンライン)」が平均－4など

スマホでほぼ毎日ネットを利用する人はPCの約2倍、10代ネット利用者の45％はスマホだけでアクセス

ニールセンがインターネット基礎調査の結果を基に最新のインターネット利用動向を発表

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