デジタル体験に使われてもよい個人情報、1位は「性別／年齢」、最下位は「転職や引越」【アドビ×電通デジタル調べ】

アドビシステムズと電通デジタルは、「消費者のデジタル体験に関するインサイトリサーチ」の調査結果を発表した。デジタル体験の好みや企業への期待について、日本の消費者1,000人から回答を得た。

参照されてもいい個人情報、1位は「性別／年齢」、最下位は「ライフスタイルの変化」

まず、「国内企業の多くが、デジタルデータ（インターネットやスマホアプリの検索・利用状況、会員情報、購買履歴、位置情報など）を企業が参照してマーケティング活動を行っていること」について、「知っていた」または「そうかもしれないと思ったことがある」と61.7％の消費者が回答した。

 

「企業に“デモグラフィック情報”（性別、年齢、住所、収入、職業、学歴など）の個人情報を参照されても構わないか」と聞くと、「参照されたくない」53.5％、「参照されてもよい」46.5％とほぼ拮抗。「どのようなデータであれば参照されても構わないか」を聞くと、「性別／年齢」37.1％が1位。以下「趣味／興味／関心」22.2％、「生年月日」16.1％が続く。一方、「転職や引越のようなライフスタイルの変化」2.2％、「勤務先」2.4％といった社会評価に関わる情報、「家族や子どもの情報」2.5％、「自宅住所」3.4％といった生活に直接的に関わる情報は、数値が低い。

 

メリットのあるデジタル体験で、参照されても構わない個人情報が変化

ただし、一般的に消費者は、「●●の情報を参照されるのは嫌だけど、内容が▲▲であれば（あるいは▼▼なタイミングなら）それは許容できるし、むしろ嬉しい」と、メリット・デメリットで判断を行っている。そこで本調査では、消費者の潜在意識を探るために、デジタル体験を構成する要素の最適な組み合わせを探る「コンジョイント分析」を実施した。

「プロモーションやお知らせを嬉しいと感じる上で、プラス／マイナスに作用する個人情報は何か」を、4つのシナリオを提示して質問。その結果、「趣味、興味、関心」が＋0.70でトップ。「転職や引越のようなライフスタイルの変化」も＋0.02まで上昇した。一方で、「出身校、職歴」は－0.27、「収入」は－0.45と、相対的に下回っている。あまり参照されたくない個人情報でも、“メリットのあるデジタル体験”を積み重ねることで、消費者が変容すると考えられる。

 

タイミングと方法が、デジタル体験の認識に影響

さらに具体的にこれを「情報の参照元」「個人情報」「受け取るタイミング」「受け取る方法」「受け取る内容」という5領域で細かく分類。それぞれにプラスマイナス値を算出した。この結果、たとえば、「SNSの公開情報 （－0.27） で、個人情報の家族や子供の情報（－0.29）を参照される」場合は、マイナスがカウントされるが、「購入日や会員登録から何周年というような節目のタイミング（＋0.22）に、SNS広告（＋0.05）で催事案内（＋0.74）を受け取った」のなら、最終的な合計は＋0.45で、消費者にとって「ポジティブなデジタル体験になり得る」という。

 

ちなみに、本調査の結果をもとに“最良の体験”“最悪の体験”を仮に考えるなら以下のようになるだろう。

• 最良の体験
  • 登録した会員情報から
  • 趣味・興味・関心に基づいて
  • 記念日的な節目のタイミングに
  • メールで
  • セールなどの催事案内が届く
• 最悪の体験
  • 他社の会員情報をもとに
  • 収入に基づいて
  • ネットテレビを見ているとき、あるいは、久し振りにお店に行ったときに
  • 電話で
  • 仕事に関わる講習会の案内が届く

調査概要

• 【調査内容】デジタル体験の好みや企業への期待に対する、日本の消費者の意識・認識の把握
• 【調査対象】日本国内の20～69歳の男女（性・年代10歳刻みで均等割り付け）※関連職を除く
• 【調査手法】オンライン調査（Edelman Japan調査部門に委託）
• 【調査時期】2019年7月8日
• 【有効回答数】1,000人