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博報堂DY、スマートフォンユーザー調査でスマートフォン保有率が45％を突破、普及拡大

女性が男性の保有率上回る、年代別では20～29歳が7割以上を占めて地域では関東が最多

マクロミル、ネットリサーチ会員向け集計ソフトのWeb版「Quick-CROSS Web」を提供開始

ソフトのインストール不要でオンライン上で調査結果の集計・分析・レポート出力が可能

ADKの「スマートフォンと購買行動」調査結果で従来の携帯電話と比べて通販利用者が増加

買い物時の検索は家電などで大幅に増加、クーポンがあったから店に行った層は9割以上に

米ニールセン、全世界の広告費動向でインターネットディスプレイが前年比9.9％の伸び

2012年1年間に全体で前年比3.2％増の5570億ドル、媒体ではテレビが全広告費の6割以上

アカマイ、インターネット現状レポート2012年第4四半期版で攻撃の発信元の4割以上は中国

世界の平均接続速度は2012年第3四半期から5％の伸び、平均ピーク接続速度も4.6％上昇

モーニングスター、「Gomez IRサイトランキング2013」でソフトバンクとカプコンが1位

上場企業3502社を対象に調査、総合得点6.00以上の132社をIRサイト優秀企業として選定

IMJ、「モバイル端末の保有動向に関する調査」でガラケーでインターネット閲覧をする率は37.0％

保有率はスマートフォンが40.9％、ガラケーは51.8％、両方保有は7.4％

サイバー・コミュニケーションズ、デバイスの接触態度に関する比較調査でタブレットはPC・スマホの代替デバイス

大きい画面を生かして使うPC、SNSと親和性が高いスマートフォンはすき間時間に利用

ヤフー、「Yahoo!JAPANビッグデータレポート」を公開、景気を予測する「Yahoo!JAPAN景気指数」を策定

景気の「今」を可視化するためYahoo!検索のデータを基に独自の分析方法で景気を予測

博報堂生活総研、生活者の意識変化を読み解く定点観測を開始、結果を定期的に公表

「生活インデックスレポート」の名、4月の消費動向では新年度でも特別な気持ちなし

VRI、PCインターネットにおける大学生のWebサイトアクセス動向調査で接触者率が高いのは「Yahoo! JAPAN」

上位ドメインの接触者率が高校生より大学生が高いのは「Facebook」と「はてな」

ニールセン、「スマートフォン・メディア利用実態調査レポート」で、スマホのインターネット利用が倍増

2012年10月に従来型携帯電話からの利用を逆転、2013年1月には35％と前年比18％増

日本ブランド戦略研究所、環境サイトの整備状況についての調査で最も優れた環境サイトは「サントリー」

サントリーの達成スコアは360点満点中297.5ポイント、2位は三菱電機の285.0ポイント

トライバルメディアハウス、「Twitter」公式アカウントのマーケティング効果を調査で確認

ニッセンとファミリーマートが対象、ツイートの内容でフォロー、購入を検討する機会が増加

日本レジストリサービス、年次報告書「JPドメイン名レジストリレポート2012」を公開

JPドメイン名の累計登録数は130万件を突破、都道府県型JPドメイン名も8000件以上に

日経BPコンサル、ブランド評価調査「ブランド・ジャパン2013」BtoC編の総合力でアップルが前回に続き首位

アップルは93.2ポイントを獲得、2位Google、ユニクロとの差は5.9ポイントに広がる

ドコモ・ドットコム、「モバイル広告に関するユーザーの利用・意識調査」を提供開始

スマートフォン端末購入動向やコンテンツ利用状況に関する定点調査も同時に提供

アイレップ、ネット選挙解禁に関する意識調査でSNSを活用して候補者・政党と関わりたい有権者は31.6％

28.2％の有権者はネット選挙解禁により自身の投票先選定が変化する可能性を示唆

CyberZ、スマートフォン広告市場動向調査結果で2012年の国内規模は856億円に急増

2013年の1166億円と1000億円の大台超え、2016年は2000億円を上回る2056億円を予測

大日本印刷、製品・サービスの実用性検証や改善点抽出の「行動観察調査サービス」開始

消費者の価値観やライフスタイルに注目して構築した「消費者価値観データベース」を活用

日本オラクル、世界規模のカスタマーエクスペリエンスに関する調査報告の日本語版発行

重要な戦略と認識されているものの多くの企業が課題、ソーシャルメディアは事業推進力

ヤフー、東日本大震災の瞬間を振り返る「Yahoo! JAPANビッグデータレポート」公開

Yahoo! JAPAN内のさまざまなデータを分析したレポートを公開

電通、スマホ、タブレット、パソコンと家族についての調査で「スマート3兄弟」のセット利用が増加

機器の普及で家族のコミュニケーションが変化、スマートサービスの利用ニーズが高まる

電通総研、「好きなものまるわかり調査」で若者の消費の特徴は「趣味のメリハリ化」と「消費の総“交際費”化

低コストの割り切りと高額消費を使い分け、他者とのコミュニケーションを消費の動機に

VRI、「SmartPhone Contents Report(vol.04)」の予備調査でシェアは「アップル」がトップで33％

2位は「シャープ」の17％、3位は「ソニーモバイルコミュニケーションズ」の11％

マリンソフトウェア、米本社の2013年度版モバイル検索広告のグローバルレポートを公表

米国ではタブレットのコンバージョン率が大幅に増加、クリックスルー率はPCを上回る

IMJ、「第2回NPS業界ベンチマーク調査」で証券会社はマイナス、化粧品、酒造はプラス

証券は全社がマイナス、化粧品は最大値と最小値の幅が比較的大きく、酒造は小さい結果に

トライバルメディアハウス、インデックス・アイと資本・業務提携してリサーチ体制を強化

「Facebookページ」ファンを活用するコミュニティ・パネル型リサーチサービスを共同提供

VRI、スマートデバイスユーザーを抽出するための予備調査でスマートフォン所有率は40.2％

前回調査の7.6ポイント増、前々回の8.2ポイント増と比較して増加ポイントはやや鈍化

電通、2012年の日本の広告費に関する調査で、総広告費は5年ぶりに増加、衛星メディア関連が大幅増

衛星メディア関連は前年比113.7％と3年連続で2ケタの伸び、インターネットは107.7％

コムスコア・ジャパン、日本の動画サイト利用動向調査でトップ3はGoogle、ドワンゴ、FC2

YouTube公式チャンネルでは、VEVO、フジテレビ、Sony Music Entertainment Japanの順

アサツーディ・ケイ、消費者にとっての新聞・新聞広告の価値調査で、新聞広告は女性に効果的

女性は男性よりも新聞広告をよく見て、参考にする度合や広告内容への期待が高い

博報堂DY、「スマートフォンユーザーのタブレット利用」で保有率は17％、家庭使用が中心

ソファ、ベッドでの利用が多い一方、男性は外出先での空いた時間、女性はキッチンで使用

IMJ、2012年実施のネットユーザー調査をまとめた「Digital Marketing Data Book 2013」公表

8本の市場調査レポートに加えて1年間の調査を総合的にみた年代ごとの特徴についても掲載

ドコモ・ドットコム、調査レポート「タブレット端末に関する利用動向・意向調査」を提供開始

「スマートフォン端末購入動向及びコンテンツ利用状況に関する定点調査」の提供も開始

ニールセン、新商品購入に関するグローバル調査で、新商品の購入数が多いのはインド、中国

中国は口コミの影響が高く、自国ブランドより世界的に認知度の高いブランドを好む傾向

IMJ、業界別の顧客ロイヤルティ指標を測る「第1回 NPS業界ベンチマーク調査」の結果発表

4業界の利用者を対象に、顧客ロイヤルティ指標NPSを測定

ジャストシステム、モバイルの月次定点調査でスマートフォンでの購入経験は書籍が最多

通常の携帯電話利用者の半数近くは次の機種変でもスマートフォンにしないという結果も

電通PR、日本在住の男女を対象にした「2012年年末SNS調査」で6割以上が今後もSNSに期待

認知率が高かったのは「Twitter」98.7％、「Facebook」98.4％、「mixi」95.9％の順

日経BPコンサル、「Webブランド調査」で「楽天市場」が2年ぶり1位「Yahoo! JAPAN」は3位に

2位は「Amazon.co.jp」、ネット専業以外は「サントリー」企業サイトがトップ、次いで「ANA」

Google、2012年の国内における旅行業界関連の検索キーワード動向で、検索ボリュームが15％増

検索に使用する端末はPCが約6割、スマートフォンが約3割、従来型携帯が約1割

ネットイヤーモビー「2012年業種別スマートフォンサイト・アプリ対応状況調査」で最適化は15.8％

iOSまたはAndroid用のスマートフォンアプリ配信を行っている企業は全体の14％

博報堂DY、スマートデバイス普及で登場した生活者による近未来の生活シーン「新・スマート八景」を発表

新しい生活者像「スマート・マス」の台頭により、新しい8種類の生活シーンが誕生

ニールセン、Androidスマートフォン利用動向計測でスマホのインターネット利用時間がPCを上回る

1人あたりの月間利用時間はAndroid利用者が1492分、PC利用者は1301分

Google、「モバイルショッパーリサーチ」で、スマホユーザーの67％が購入検討時にモバイル端末から検索

ユーザーの33％は検索だけでなく商品やサービスの購入もモバイル端末で行う

ニールセン、ソーシャルメディアに関する中国、インド、英国、米国での調査結果を公表

中国は利用頻度が最も高く、活動範囲もさまざま、英国と米国は中国やインドと比べて低め

インプレスR＆D、「位置情報ビジネス調査報告書2013」で位置情報ビジネス事例と今後の展望を分析

ビジネスモデルや市場動向、各プレイヤーの最新動向、O2Oビジネス、地域活動などを網羅

日本ブランド戦略研究所の企業情報サイト評価調査、トップはサントリーが返り咲き

6コンテンツを対象にユーザーが評価し、昨年1位のトヨタ自動車は2位、3位は味の素

博報堂DYメディアパートナーズ、「全国47都道府県メディア接触分析」で接触パターンを5分類

各接触パターンの構成は、地域により特徴が分かれていることが明らかに

野村総研、位置情報の活用によるサービスの進化などを予測した「ITロードマップ」を発表

社会・産業分野における位置情報サービスの価値の高まりを受け、2017年度までを予想

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