博報堂DY、スマートフォンユーザー調査でスマートフォン保有率が45％を突破、普及拡大

博報堂、大広、読売広告などを傘下に持つ博報堂DYホールディングスのグループ横断組織「博報堂DYグループ・スマートデバイス・ビジネスセンター」は、2月に実施した「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査」第5回の結果を5月14日発表した。スマートフォン保有率が45％を超え、普及がさらに進んでいた。調査は2月22～24日に全国の高校生から69歳のスマートフォンユーザー男女1000人(スクリーニング1万人)にインターネットで実施した。

スマートフォンの保有率は45.6％となり、前回の2012年11月調査の39.1％から6.5ポイント上昇。初めて4割を突破し、5割に近付いた。これまで2011年2月の5.3％、2012年2月の28.2％、同年8月の37.3％と拡大が進んでいる。男女別は男性が44.0％、女性46.9％と女性の方が多く、年代別は20～29歳が最多の71.6％。15～19歳の70.4％、30～39歳の54.5％と続き、60歳以上も15.7％あった。地域別では関東が46.4％と最も高く、次いで近畿の45.7％だった。

同センターは併せて、中国の上海、北京、広州の3都市での街頭調査の結果も発表。中国では対象を都市部に限っているため、日本の調査結果と単純な比較はできないが、中国都市部のスマートフォン普及率は93.1％と日本全体の約2倍にのぼっていた。日本では従来型の携帯電話からの移行が中心だが、中国ではスマートフォンが初のモバイル端末になることが要因だという。

博報堂DYホールディングス
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