電通、2012年の日本の広告費に関する調査で、総広告費は5年ぶりに増加、衛星メディア関連が大幅増

電通は、日本における総広告費と媒体別、業種別広告費を推計した「2012年(平成24年)日本の広告費」を2月21日発表した。2012年1～12月の日本の総広告費は5兆8913億円で、前年比103.2％となった。過去4年連続で前年実績を下回っていた総広告費は、5年ぶりに前年実績を上回った。媒体別では「テレビ広告費」が前年比103.0％、「新聞広告費」は同104.2％、「雑誌広告費」は同100.4％、「ラジオ広告費」は同99.9％だった。「プロモーション広告費」も前年比101.4％だった。「衛星メディア関連広告費」は前年比113.7％と3年連続で2ケタの伸びを示し、「インターネット広告費」は同107.7％と引き続き増加となった。「2012年日本の広告費」は、「2007年日本の広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改訂した。改訂は「マスコミ四媒体広告費」について「雑誌」の推定対象誌を専門誌、地方誌などを拡張して増加、「インターネット広告費」は広告制作費を推定、「プロモーションメディア広告費」は以前のSP広告費の呼称を変更し、内訳を見直すなどをポイントとした。

テレビ、新聞、雑誌、ラジオのマスコミ四媒体における業種別広告費では、「自動車・関連品」が前年比126.9％、「情報・通信」が同110.5％、「飲料・嗜好品」が同107.0％など、21業種中16業種で前年を上回った。減少したのは、震災後の大量出稿による反動減の影響を受けた「官公庁・団体」が前年比30.6％、「案内・その他」が同80.2％など21業種中5業種だった。大幅増となった衛星メディア関連広告費は総計1013億円。特にBS放送は前年比122.0％で、ロンドンオリンピックや巨人戦などのプロ野球中継、紀行番組、時代劇、韓流ドラマなど、地上波とは異なるM2・F2(男女35～49歳)以上に向けた編成の定着により、こうした層を対象とした大手広告主の新規出稿や出稿額が増加した。

電通
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