サイバーエージェントの組織が慶応大と動画広告の共同研究、ターゲティング広告に活用

インターネット広告のサイバーエージェントは、同社が運営する動画広告調査組織、オンラインビデオ総研が慶応大学と動画広告の共同研究を始めた、と11月19日発表した。まずテレビCMに接触しない層の生活実態を調べ、2016年1月に成果の第1弾を公表する。研究に先立ち、テレビ視聴に関するグループ分け調査を行った。研究ではそのデータを基に、各グループのウェブメディアへの接触状況や生活実態を比較し、細分化したライフスタイルモデルに分類。広告主がウェブプロモーションを行う際のターゲティング広告配信などに役立てる。

事前調査は全国の15～69歳を対象にインターネットで実施した。サンプル数は1万9998。テレビCMにほとんど接触しない層を「ローテレ」、接触が多い層を「ハイテレ」と名付け、1ヵ月以内にテレビ視聴がない「ノンテレ」を加え、「超ローテレ」「ローテレ」「ミドルテレ」「ハイテレ」「超ハイテレ」の6グループに分けた。全年代の平均でそれぞれ10.5％、7.9％、19.0％、30.7％、21.6％、10.3％だった。ノンテレ、超ローテレ、ローテレを合わせた「ローテレ系」が37.4％、ハイテレと超ハイテレの「ハイテレ系」は31.9％となった。

年代別で見ると、若い世代ほどローテレ系の比率が高く、10代後半は46.0％、20代が42.3％、30代と40代は各42.2％。一方、50代は32.8％。60代は25.9％と高齢層は低かった。10代後半はローテレ系が半分近くを占め、20代はノンテレが15.2％あった。10代後半は13.0％、30代は13.3％。半面、50、60代はハイテレ系が多く、特に60代は44.1％に達している。共同研究ではこの調査結果を活用し、ローテレ・ハイテレ別にウェブ動画広告でのターゲティング配信のテストを開始する。併せて、ウェブ動画広告への接触について追跡調査を進める。

サイバーエージェント
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