2022年卒のインターンシップ人気企業、IT業界は前年3位「NTTデータ」が1位に【楽天みん就調べ】 調査対象企業は約360社(うちIT企業は約200社)。全ジャンル総合では前年に続き「ニトリ」がトップ。
趣味やお買い得の情報を得ているメディア、引き続き「テレビ」が最多。新聞はソーシャルメディアに抜かれる【ドコモ・モバ研調べ】 年代別では10~20代「ソーシャルメディア」、30代「サイト閲覧」、40~70代「テレビ」。
通販・ECビジネスの課題は「既存の顧客の満足度の向上」が上昇、「新規客の獲得や集客方法」が下降傾向【エルテックス調べ】 「EC/通販事業者の意識」「テレワークなど業務形態の変化による業界情報の収集状況」「通販事業全般の課題」「困り事・悩み事」などを集計・分析した調査結果の2020年版。
新型コロナを経て消費者の関心に変化、「フライパン」「ソロキャンプ」「ライブ配信」などの検索が大幅増【Google調べ】 1人時間の過ごし方、楽しみの共有の仕方、身のまわりの整え方など、コロナ禍を“前向きな変化のきっかけ”に。
「2021年卒の就活」に拭いきれないコロナの影、「内定・内々定取り消しが不安」な人が2割近く【学情調べ・2020年10月時点】 2021年卒の内定の獲得率は、84.0%。内々定獲得後も就活している学生は6月より上昇。
モバイルアプリ広告、総合パフォーマンスインデックスでFacebookがGoogleを上回る【AppsFlyer調べ】 国内では日本の有力媒体が上位にランクイン。SKYFLAG(Skyfall)、AMoAd、LINE Adsなど。
ECの新形態として期待の「Shop Now」「ライブコマース」、認知も利用もまだまだこれから【ジャストシステム調べ】 ECで贈り物をする際の「ラッピングサービス」が伸長。ただしバリエーションに不満あり。
新型コロナの影響下で、モバイルアプリの総ダウンロード数が30%増加。伸長ジャンルは「ショッピング」【Google調べ】 「楽天市場」は“ディープリンク広告”、「メルカリ」は“機械学習”といった施策を強化。
ふだんの買い物の支払い方法、現金派と非現金派では、現金派はやや優勢で6割ほど【ドコモ・モバ研調べ】 男女別だと「現金派」は、男性64.9%が女性58.6%をやや上回る。10代以外は年齢があがるほど現金派が増加。
「コネクテッドテレビ」広告、2020年の市場規模は102億円。今後は4年で5倍以上に急激成長【SMN調べ】 インターネット接続可能なテレビ、STB、動画視聴可能なゲーム機など「コネクテッドテレビ」の市場が、今後急拡大の予想。
スマホでのコンテンツ視聴、サイトによっては広告データの転送量が半分以上に。平均でも4割【角川アスキー総研調べ】 ブラウザによって広告表示量およびWeb表示速度にかなりの違い、iPhone最速は「Brave」。
コロナ収束後にやりたいこと「国内旅行」、60代女性7割超に対し、20~30代男性は約2割にとどまる【トライベック調べ】 コロナ後にやりたいこと1位は「旅行」、有料でも利用したいのは「飲食店のテイクアウト・宅配」。
お勧めブランド・ファンのブランドの商品なら「ショッピングモールより直販サイトで買う」人が半数超え【ネオマーケティング調べ】 商品を欲しいと思うきっかけ、全体では「ショッピングサイト」、若年層では「SNS」。
2020年のマーケティングオートメーション導入率は前年から微増の15%、大きかったコロナの影響【Mtame調べ】 MAを導入しない理由1位は「費用が高いから」。しかしMAの未導入でコロナの打撃が大きくなった可能性。
「YouTubeはテレビで視聴」が大幅増、前年比2倍の1,500万人以上がテレビで利用【Google調べ】 YouTubeが取り組んでいる「4つのR」などを、オンラインイベント「Brandcast」で解説。
2020年もっとも検索された人気スポットは? 全国・各県上位、アニメ聖地のランキングを発表【ナビタイムジャパン調べ】 NAVITIMEの検索結果をもとにランキング。寺社仏閣、観光地、アウトレットやエンタメ施設がコロナ禍でも人気。
定額制音楽配信サービス、最多利用は「Spotify」30.3%で「Amazon Prime Music」を上回る【MMD研調べ】 SNSではInstagramの利用率が飛躍。6年でほぼ3倍の41.3%に達し、Twitterの46.3%に迫る。
Webブランド調査2020-秋冬、トップ3は前年と変わらず。「ヤマト運輸」と「カゴメ」が大幅ランクアップ【日経BPC調べ】 スコアの上昇率では「ZOZOTOWN」「駅探」 「ドトールコーヒーショップ」が上位。
2020年下期のネット広告市場、ソーシャル広告・運用型広告が躍進。2021年はキャンペーン費増に期待【CCI調べ】 「インターネット広告予算が増加した」と36.1%が回答、「やや減少した」は41.1%から19.5%まで低下。