小売店舗の利用、コロナ禍で「ショッピングモール」「家電量販店」に打撃大【サイバーエージェント調べ】

サイバーエージェント（AI事業本部DX本部）は、「コロナ禍における人々の購買行動の変化と小売店舗の利用意向」に関する調査結果を発表した。全国10,340人から回答を得ている。

この調査では、小売店舗の利用頻度について、「コンビニエンスストア」「ミニスーパー（飲食料品を中心に扱う小型店）」「スーパー（食品から日用品まで取り扱う店）」「ショッピングモール」「ドラッグストア」「家電量販店」の6業態に分類し、利用頻度やその変化の理由について聞いた。

感染への不安から、ショッピングモールや家電量販店の利用が減少

それによると、いずれの業態でも、2019年に比べ新型コロナの感染拡大後は利用が減少しているが、特に「ショッピングモール」「家電量販店」は、2割以上が「利用が減少した」と回答している。

減少理由を聞くと、いずれの業態でも「不要不急の利用を避けた」が最多だが、ショッピングモールでは「感染対策に不安がある」37％、ミニスーパーでは「利便性の悪さ」34％が特に多い。

逆に増加理由を聞くと、コンビニエンスストアは「店舗数か多い」「利便性が良い」、ショッピングモールは「品揃えが豊富である」が他業態に比べて特に多い一方、家電量販店では「感染対策が行われており、安心して利用できる」が多かった。コロナ禍への対応で、使い分け理由や評価に変化が起きているようだ。

今後の利用、重要なのは「営業時間」や「セール」の情報？

今後の店舗利用、減少しそうな理由、増加しそうな理由をそれぞれ聞くと、まず店舗利用については、「コンビニエンスストア」「ミニスーパー」「スーパー」「ドラッグストア」で1割前後、「ショッピングモール」「家電量販店」で2割超が「増加する」と回答しており、利用意向は高い。

減少しそうな理由としては「セール・クーポン情報の少なさ」、増加しそうな理由としては「営業時間が分かりやすさ」が多い。業態別では、家電量販店で30％が「ネット通販を利用する」を減少しそうな理由として選択した一方で、「店員にいつでも気軽に商品について聞ける」を増加しそうな理由にあげている。

調査概要

• 【調査対象】全国20歳～69歳男女
• 【調査方法】インターネットリサーチ（調査機関：マクロミル）
• 【調査期間】2020年9月11日～12日
• 【有効回答数】10,340人