ネット通販の利用者が増加する一方、カタログ通販の利用は減少が続く【JMAR調べ】
日本能率協会総合研究所(JMAR)は、2019年6月~7月、15~79歳の男女を対象に「買い物場所の使い分け調査2019」に関する調査結果を発表した。
小売業の業態別利用実態、スーパー・コンビニ・ドラッグストアの利用実態、食品・日用品の購入先とその理由について明らかとなった。
「コンビニ・ドラッグストア・100均・スーパー」は利用率が多い
1年間で利用したことのある店について聞くと「コンビニエンスストア」は9割以上、「ドラッグストア」「100円ショップ」「食品中心のスーパー」は8割以上、「大型スーパー」も約8割の人が年に1回以上利用している。
「大型ショッピングセンター・モール」「インターネット通信販売」は約6割、「生協の店舗」「生協の共同購入・個人宅配」「ネットスーパー」の利用率は1~2割に留まる結果となった。
ネット通販の利用者が増加する一方、カタログ通販の利用は減少が続く
1年間で利用したことのある店について、09年と19年で比較すると、増加ベスト5では「インターネット通信販売」の利用率が10ポイント弱増加し、次いで「生活雑貨店・バラエティショップ」「ネットスーパー」が5ポイント増。
「大型ショッピングセンター・モール」は13年以降横ばいで、「アウトレットモール」は13年がピークであったことがわかる。
減少ワースト5をみると「通信販売(カタログショッピング・チラシ等)」「個人商店・専門店」「デパート・百貨店」の利用者減少が続いている。
ネット通販は「安さ」に加え、「品揃えの多さ」で魅力拡大
それぞれの店をどのような目的で利用したのか聞くと、『品揃えの多さ』では「大型スーパー」「ホームセンター」「大型ショッピングセンター・モール」が上位に上ったが、いずれも09年と19年で比較すると低下傾向だ。
『安いもの』目的は「ディスカウントショップ」「100円ショップ」が上位だが、いずれも09年から19年で約10ポイント低下している。
一方、「インターネット通信販売」の利用目的は『品揃えの多さ』で10ポイント弱増加。
『安いもの』は4割弱の横ばいで、今後も利用の拡大がうかがえる。
スーパーには「安さ」コンビニには「短時間」を期待
どのようなスーパー/コンビニで買い物をしたいか聞くと、スーパーには「商品が安い」ことを求める人が8割以上、11年から19年で約8ポイント増加した。コンビニには5割強が「短時間で買い物できる」ことを期待している。
50歳以上の中高年女性「キャッシュレス派」
食品の買物は現金かキャッシュレスかを聞くと、全体では「現金のほうがいい」32%と、「キャッシュレスの方がいい」28%が拮抗している。
キャッシュレス派は、女性50~64歳、女性65~79歳で4割弱と中高年の女性で多く、男性50~64歳も比較的多い。
現金派は、男女とも65~79歳が4割以上と最も多く、特に高齢女性で現金派とキャッシュレス派の二極化が目立つ結果となった。
調査概要
- 【調査エリア】関東・関西エリア
- 【調査対象】上記エリアの15~79歳の男女
- 【調査方法】日本能率協会総合研究所「モニターリサーチ・システム」利用による郵送調査
- 【有効回収数】2,492人(発送数3,300人・回収率75.5%)
※09年~19年の時系列比較は、共通の調査対象に揃えた関東・関西の10~60代男女で比較。 - 【調査期間】2019年6月28日(金)~7月12日(金)
※母集団人口の地域構成比・年代構成比に基づきウエイトバック集計を行った。
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