在宅勤務で職場コミュニケーションが激減? 業務に関わる内容でも「0分~30分未満」が6割【サイボウズ調べ】

在宅勤務の課題トップ2は「何をしているかが分かりにくくなった」「話さない人が増えた」

サイボウズ(チームワーク総研)は、「在宅勤務時のコミュニケーション」に関する調査の結果を発表した。週1回以上在宅勤務をしている、会社員・公務員・経営者および役員3087名が回答している。調査時期は2020年10月2日~6日。なおテレワークには「在宅勤務」「モバイルワーク」「サテライトオフィス勤務」といった形態があるが、今回の調査は「在宅勤務」に限定している。

在宅勤務でのコミュニケーション、「業務連絡でも0分~30分未満」が6割、「雑談は0分」が4割

まず「在宅勤務の頻度」について聞くと、「週に1~2日」39.4%、「週に3~4日」30.5%、「週に5日以上」30.1%で、在宅勤務と出社を組み合わせている人がかった。「職場の人とのコミュニケーション手段」を聞くと、「E-mail」78.3%、「電話」71.0%、「Web会議」59.3%、「チャット」46.4%、「グループウェア」37.4%、「Fax」4.9%だった。

年代別で見ると、20代は「E-mail」「電話」の利用率が低く、「チャット」が他と比べて高かった。30代は「E-mail」「電話」も使うが「チャット」も併用している。

次に「業務に関わるコミュニケーション(社内会議・打ち合わせ・朝礼・申し送りなど)」と「業務に直接関わらないコミュニケーション(雑談・ランチ・交流会など)」のそれぞれについて、職場の人とコミュニケーションをとる時間(E-mailなど前述の手段を使用した時間)を聞いた。

まず「業務に関わるコミュニケーション」の時間は、「30分未満」が53.3%と過半数で、「0分」を加えると61.6%に達した。従業員数が多いほどコミュニケーション時間は、自然と増加しているようだ。

続いて「職場の人との業務に直接関わらないコミュニケーション」の時間を聞くと、「0分」42.4%、「30分未満」45.0%と、9割近くに達した。E-mail、電話、Web会議などでは、やはり雑談には発展しにくいようだ。こちらも従業員数が増えるほど「0分」の回答が減っているが、1000人以上では「0分」が43.2%まで増加した。

さらに、職場の人との「コミュニケーションのしやすさ」を聞くと、業務に関わるもの・直接関わらないものの両方で、「しにくい」と回答した人が「しやすい」とした人より多かったが、ほぼ拮抗している。年代別で見ると、業務に関わるもの・直接関わらないもの両方で、年代が下がるほど「しにくい」が増える傾向が見られた。

コミュニケーションがしにくい理由は「相手の状況が分からない」

業務に関わるもの・直接関わらないもの両方のコミュニケーションについて、しにくい理由を自由回答で聞いている。「業務に関わるコミュニケーション」については、「相手の顔が見えない」「状況が分からない」「電話など連絡の取りにくさ」「メールなど時間がかかる」「上司とのやりとりが多い」「通信環境が悪い」「タイミングが難しい」があがった。

一方「業務に直接関わらないコミュニケーション」でも、「相手の状況が分からない」「相手が忙しい」「話す時間やタイミングが難しい」など同様の理由があがったが「業務に関わらないコミュニケーションは取りにくい・不要・機会がない」「雑談での連絡はしない」といった意見もあがった。

在宅勤務の課題トップ2は「何をしているかが分かりにくくなった」「話さない人が増えた」

そこで、職場の人との「関係性の変化」について聞くと、「距離を感じるようになった」「自分がどう映っているか不安になった」「意見・提案をしにくくなった」「協力し合うことが減った」が約4割だったのに対し、「何をしているかが分かりにくくなった」「話さない人が増えた」は6割を超えている。なお年代別では、「自分がどう映っているか不安になった」が20代で5割を超えるなど、若年層ほど高かった。

さらに「在宅勤務時のコミュニケーションについて、当てはまるもの」を選んでもらうと、「ちょっとした会話が減る」「ランチや飲み会での交流が減る」「ちゃんと伝えようとていねいになる」とした人が7割を超えた。逆に「時間数・時間帯を気にせずコミュニケーションできる」「相手との関係がフラットに感じる」「気軽な声かけをしにくい」とした人は少数派だった。

そのほかチームワークに関する設問から、チームワークが良い状態のチームほど、業務内外ともにコミュニケーションの時間が長くなる傾向が明らかになったという。「チームワークの良さが“発信発言への反応のつかみにくさ”“場の雰囲気のつかみにくさ”を低減している」と考察している。

調査概要

  • 【調査対象】週1回以上在宅勤務をしている会社員・公務員・経営者および役員(全国20~69歳)
  • 【調査方法】パネルを活用したインターネット調査
  • 【調査期間】2020年10月2日~6日
  • 【有効回答数】3087名
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