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「現金に触りたくない」からキャッシュレス決済を使うという人は約2割【インフキュリオン調べ】

33％の人がキャッシュレス決済・ポイント還元事業を利用していなかった。

2022年卒の学生、在学中のインターンシップ希望参加社数は「平均8.1社」【マイナビ調べ】

8割以上が、2020年6月以前に、インターンシップへの申し込みを完了。

外出自粛期間で見るのが増えたのは「テレビ番組」より「無料動画」【インプレス総研調べ】

「動画配信ビジネス調査報告書2020」より調査内容を抜粋。有料動画「洋画」「邦画」、無料動画「日本のドラマ」、動画共有「音楽」と傾向が分かれる。

GoToキャンペーン、旅行先で行きたいのは「沖縄」「北海道」、除外となった「東京」も7位にランクインしていた【エアトリ調べ】

7月16日夕方に東京の除外が緊急決定。東京以外の首都圏人気は低迷しており「千葉」「神奈川」は圏外。

テレワーク普及を阻害する本当の原因？部長クラス以上は「テレワークのメリットとくになし」が48.9％【Dropbox Japan調べ】

オンライン会議に欲しいのは「議事録作成」「ToDO・スケジュール作成」などの機能。

「新型コロナウイルス」関連広告への意見・苦情、4月は苦情全体の2割台に【JARO調べ】

意見の方向性では「時期的に不適切」が最多、人を集めるセールやキャンペーンがやりだまに。

工科大の新入生、連絡ツールとしてInstagramがTwitterを上回る【東京工科大学調べ】

「電話はLINE」が9割超で、キャリアの通話機能を使うのは3人に1人に減少。

今流行っているもの、把握できていますか？最近のトレンドランキング一覧【LINEリサーチ調べ】

「LINEリサーチ」が2020年6月に行った調査で、今の若者に流行っている「モノ・コト・ヒト」が発表された。総合、男女年齢別にランキング形式で公開している。総合では「どうぶつの森」「オンライン飲み会」「Apex Legends」など”オンラインでのコミュニケーション””巣ごもり消費”に関するワードがランクアップした。男女別では男子がバトロワゲーム、女子はSNSがはやっているようだ。

プロスポーツの「無観客試合」開催、「まだ早い」の声は3割。20代・30代ほど強い【クロス・マーケティング調べ】

情報発信やチケット争奪で、今後プロ側もファン側も「ネット活用」が拡大する予兆。

2022年卒学生の就活、不安なのは「採用数の減少」が9割近く。「先輩の情報が参考にならない」という声も【ディスコ調べ】

参加したいプログラムでは、就業体験をともなうものが人気。

日本のミレニアル世代・Z世代、他国と比較して悲観的。企業に留まりたい人が半年で増加。リモートワークにも消極的【デロイトトーマツ調べ】

ミレニアル世代・Z世代を比較するとともに、日本と海外についても比較。

2021年卒の7月最新の「就活」状況、内定率は4年ぶりに8割を下回り77.7％に【ディスコ調べ】

7月1日にキャリタス就活・学生モニター（2021年3月以降卒業）を対象に、コロナ影響下の就職活動をアンケート。

6月で「キャッシュレス・消費者還元事業」が終了。男性20代～30代の認知や活用が突出【楽天インサイト調べ】

「消費者還元事業」の全体での認知度は最終的に8割突破。最も利用する決済手段、クレジットカードが現金を上回る。

コロナ以降の社会が向かうべき方向、「経済成長重視」「社会福祉重視」で意見分かれる【ビッグローブ調べ】

「withコロナに関する意識調査」第5弾を実施。政治に期待するのは「ワクチン開発促進」「失業・休業の支援」。

スマホの通信料金、20GB大容量プランでは世界最高額に。MNO・MVNOともに全体的に高止まり【総務省調べ】

菅義偉内閣官房長官も「日本のスマホ通信料金は高い。大幅な引き下げの余地あり」と言及。

2020年7月度パワーランクランキング掲載サイトのSEO観点でのドメインパワー「パワーランク」変動調査

テレワークで危惧する点、年配世代は「仲間意識」Z世代は「ビジョンの共有」【リスキーブランド調べ】

テレワークそのものの生産性は不透明だが、制度としては歓迎という声が多い。

大学の研究資金等受入額、大阪大学が東京大学を抜いて1位に【文科省・経産省「大学ファクトブック2020」】

産学官の連携を、共同研究の実施件数や外部資金の状況から見える化。

緊急事態宣言下のLINE、グループ通話の利用回数が3.5倍に増加【LINE調べ】

2月と5月で比較。1対1のビデオ通話の利用回数も2.4倍に。

コンテンツマーケティングで成果を上げる企業、「新規記事制作予算」や「専任メンバー数」は成果と関連なし！【WACUL調べ】

共通点は「リード数・記事本数」と「リライト」。ベイジ代表の枌谷力氏からコメントも。

リモートワークによる仕事の成果、50代は「変化なし」との回答多数で現実とズレ？【ネオマーケティング調べ】

新型コロナ拡大で広がった「ニューノーマル」の働き方、リモートワーク希望者が急増。

Z世代（24歳以下）は「世間体も個性も両立」「不完全なものを信用する」「人間関係も“かじる”」【TikTok調べ】

Z世代の3つの特質“多面性”“不完全性”“かじる”について調査を実施。

Withコロナ時代の変化に合わせ、もっとも投資を増やしたい広告媒体は「動画広告」【サイカ調べ】

95.7％の広告宣伝担当者が「広告出稿戦略を見直す」と回答。

自分自身の健康を守り対処する「セルフケア」、8割が共感するも半数しか実践できていない【第一三共ヘルスケア調べ】

自宅の常備薬、20代男性だと「持っていない」という人も2割近く。

オンラインショッピングの消費、新型コロナの時期がホリデーシーズンを上回る【アドビ調べ】

Eコマースが急拡大、オフィスに出勤しなくてもスマホでショッピング。

Webブランド調査で「Yahoo! JAPAN」がひさしぶりの1位に返り咲き【日経BPC調べ】

「暮らしに役立つ情報」「楽しい情報」を継続発信したサイトが高評価を獲得

Googleアルゴリズム 2020年5月コアアップデートの影響と対策傾向

ゴールデンウィーク、新型コロナウイルス、ただでさえいつもと違う状況の中行われた2020年5月アップデート。その影響をメディア運営者が自身のメディアを例に紹介します。

世界94国の在住日本人、5割が「収入が減少した」と回答。収入が半減した人も【ロコタビ調べ】

組織に帰属していない自営業・フリーランスは4割近くが「収入が半減」と回答。

中国の生活者、「アフターコロナ」ではなく「アンダーコロナ」の心理状況。消費行動は消極的【博報堂調べ】

「衛生習慣を続けていきたい」「家族を大切にしたい」という人が8割以上。

「文章力」が社員の昇格・昇給に影響している企業、実は7割近く【漢検調べ】

「ビジネスにおいて文章力はとても重要」と思いつつ、育成している企業は4分の1程度。

“withコロナの暮らし”に、99％の人が不満を抱いている。具体的な不満1位は？【電通デジタル調べ】

「フィットネス・運動」「食事・食生活」「趣味」に対する不満は、すでに許容派が主流？

2020年6月度パワーランクランキング掲載サイトのSEO観点でのドメインパワー「パワーランク」変動調査

掲載許可をいただいたWebサイト・ブログのパワーランクを番付する「パワーランクランキング」に掲載されている1,468サイト（ドメイン）のパワーランク変動状況を調査し公開しました。

マーケティングの鍵は「5G」「オンライン人口の拡大」「拡張現実」【セールスフォース・ドットコム調べ】

新型コロナウイルスを受けて顧客エンゲージメントの基準が変化、日本はイノベーションの“最前線”に？

4・5月のテレビ視聴、緊急事態宣言解除が遅かった関東が最も前年より増加【ビデオリサーチ調べ】

外出自粛要請などによる在宅時間増が、直接的にテレビ視聴に結び付いたと推測。

デジタル・クライシス総合研究所による最新の炎上事案分析（調査対象期間：2020年1月1日～2020年3月31日）

ネット炎上や情報漏えいなどのデジタル上で発生したクライシス（危機や重大なトラブル）を研究する、日本初の研究機関デジタル・クライシス総合研究所(以下、弊研究所)は、5月28日、2020年1月1日～3月31日に発生したネット炎上について件数とその内訳の分析結果を公開しました。

デジタル・クライシス総合研究所による新型コロナウイルス関連の炎上事案分析（調査対象期間：2020年1月1日～2020年4月30日）

ネット炎上や情報漏えいなどのデジタル上で発生したクライシス（危機や重大なトラブル）を研究する、日本初の研究機関デジタル・クライシス総合研究所(以下、弊研究所)は、5月26日、2020年1月1日～4月30日に発生したネット炎上について件数を公開しました。

20代のUIターン転職希望者が増加、半数以上が「3か月以内」の転職を希望【学情調べ】

理由は「地方や地元に貢献する仕事をしたい」が最多、「自分の時間を大切にしたい」という意識が背景に。

テレワーク「希望していなかった」6割超だが「実際にやってみると良かった」は8割近く【スタッフサービスHD調べ】

テレワークのメリットは「通勤の不満解消」、デメリットは「運動不足」「社内コミュニケーション減」など。

中小企業経営者、7割以上がハンコを廃止したいが「撤廃は難しい」の声【アドビ調べ】

問題の根っこは「取引先の契約方法に従う必要がある」から？

LINEの利用者・普及率は？他SNSユーザー数や人口と比べた

国内でも屈指の普及率のLINE。アクティブユーザー数(MAU)が8,400万人（2020年3月末時点）を超えるこのLINEと人気SNSのユーザー数やテレビの視聴率など、身近なモノと比べてみました。利用率でいうと日本人口の約67％、驚異的な統計データが示されています。でも、それってどのくらいすごいのでしょうか。マーケティング上のLINE広告の影響力が分かります。