Web担トップ » すべての記事一覧 » 「調査／リサーチ／統計」カテゴリの記事 -ニュース記事

「調査／リサーチ／統計」カテゴリの記事 -ニュース記事

45ページ目の記事を表示しています。

内容カテゴリ「調査／リサーチ／統計」、すべての種別カテゴリのニュース記事を表示しています（全3581記事）。

記事を表示する条件を変更する

「調査／リサーチ／統計」カテゴリの記事 -ニュース記事

ページ

新型コロナによる“検索の変化”、日本の消費者が真っ先に反応していた【Yext調べ】

世界的な検索動向では、「ホテル」「レンタカー」に関する検索数が早い段階で減少した。

新型コロナ直撃で、5月の消費意欲は「42.5点」と過去最低値。前月からも前年からも低下【博報堂調べ】

“モノを買いたい・サービスを利用したい欲求”を点数化。例年5月はGWで数字が上がるが今年は低調。

ゴールデンウィークに備えて検索される単語、「過ごし方」より「連休明けの行動」に関心【ヤフー調べ】

「Yahoo!検索」の検索ワードを前年と比較すると、今年は「ゴールデンウィーク　○○」というパターンが消滅。

広告宣伝担当者のテレワーク、「戦略・戦術設計の生産性が向上した」人が「低下した」人を上回る【サイカ調べ】

「実行プランの策定」は、「低下した」という人のほうが「向上した」人より多い。

新型コロナウイルスの影響か、直近3か月で「ネットスーパー」の利用が増加【ジャストシステム調べ】

都内在住のネットスーパー利用者の過半数に、Amazon「Prime Now」の利用経験があった。

新型コロナウイルスへの財務上の対応策、日本は「コスト抑制」以外も多面展開【PwC調べ】

一方で「サプライチェーンの変更」などは未検討が多数派で、慎重姿勢が目立つ。

稟議申請・決裁はテレワークではムリ？緊急事態宣言下でも「わざわざ職場に」2割以上【エイトレッド調べ】

テレワーク導入企業の約3割が「稟議の申請・決裁は紙媒体」、新型コロナの影響で課題が噴出する事態に。

緊急事態宣言でも「出社率7割減」は難しい？宣言直後の7都府県の出社率は61.8％【パーソル総研調べ】

新型コロナウイルスによる緊急事態宣言を受けて、テレワークの実施率・不安・課題・変化について大規模調査。

テレワーク制度がある会社、「強く推奨」34.5％「推奨」45.3％に【ビーブレイクシステムズ調べ】

現時点でテレワーク未導入の会社は「今後も導入してほしいと思わない」が最多。

緊急事態宣言で7都府県の外出率はすべて低下、東京都の平日外出率は48.1％に【unerry調べ】

新型コロナウイルスの影響を、人流ビッグデータ×AI解析で調査。

インテージがキャッシュレス決済データサービス「SCI Payment」を5月18日から提供開始

買い物ごとに決済手段を収集、各サービスの競合具合やユーザー像など利用実態が分かる

大手企業の新型コロナウイルス対策、行事・イベントの中止・参加禁止が9割前後に【ワークスHI調べ】

「子供の休校など事情がある場合のみ在宅勤務可」など、在宅勤務に条件が付く会社も1割ほど。

50歳以上の女性、新型コロナウイルスで注意しているのは「免疫力向上」より「情報に踊らされない」【ハルメク調べ】

不安の種では「いつ流行が落ち着くのかわからない」が圧倒的多数。

初めてのテレワークで、40代未満・以降に“ITスキル世代間格差”。「気軽に聞ける人が社内にいない」問題【アドビ調べ】

電子契約・電子署名・スキャンツールを活用できている人ほど、今回の事態で生産性向上を実感。

新型コロナウイルス拡大で“インフォデミック”も拡大、誤情報やフェイクニュースに注意を【NRI調べ】

中高年層でもデジタルコミュニケーションが増加、家族・親族とのコミュニケーション方法に変化か。

LINEの利用、3月の臨時休校の要請以降、10代の利用が大幅に活性化【LINE調べ】

2020年2月以前／3月以降で利用動向を集計。LINEスタンプやビデオ通話に大幅な増加が見られた。

「情報銀行」へのデータ提供、70％以上が「どんな条件でも、位置情報は提供したくない」【NTTデータ経研調べ】

情報銀行を選択する際の条件では、「第三者からの認証/認定を有している」が最多。

いまだからこそ未来予測！「2030年に実現すること」自動運転車を超えた1位は？【NRC調べ】

「実現してほしいこと」では“現場に関わる人たちの負担低減を期待する未来予測”がトップ3を占める。

ライブ配信サービス、認知トップは「ニコ生」だが利用は「YouTube Live」が断トツ1位【MMD研調べ】

ニコ生は過半数が認知はしているが、利用率は10％前後。YouTube Liveは認知・利用とも約4割。

決算業務・財務業務、ともに70％以上が“コロナの後遺症”を受ける見込み【日本CFO協会調べ】

テレワークにも懸念や限界はあるが、今後の導入は9割以上が積極的に検討。

位置情報分析で3月三連休の感染拡大要因を追う。六本木、千鳥ヶ淵への外出が増加【クロスロケーションズ調べ】

新型コロナウイルス感染症に関する人流変化を、位置情報ビッグデータからAIで解析。

日本のブランドリスクは横ばい推移だが、ビューアビリティとアドフラウドは世界最低レベルに【IAS調べ】

IASが、デスクトップ／モバイルのディスプレイ／動画／アプリのメディア品質を調査。

「新型コロナウイルス関連倒産」がすでに37件発生、観光・飲食に打撃【帝国データバンク調べ】

エリア別では「近畿」「九州」が各6件で最多。次いで「北海道」「関東」「中部」「中国」が各5件。

「仕事の重要度」はこの10年で大きく低下、「人生は自由に動かせる」という肯定感が戻る【電通総研・同志社大調べ

「世界価値観調査2010」と「世界価値観調査2019」の結果を比較。グローバリズムやダイバーシティの意識の高まりも

新型コロナで情報収集にも変化、検索ピークは「1月30日」「2月27日」の2回発生【Google調べ】

ビジネスインサイト＆アナリティクスチームが検証を実施。昔懐かしい“あの人”の名前も急上昇。

日本人の5人に1人が、2019年にサイバー犯罪を経験。2,460万人が被害に【ノートンLL調べ】

日本人の被害者は累計では4,440万人。個人情報盗難に対し、日本人は不安感・危機感が高めなことも判明。

送信タイミングは関係なかった！メールの“反応率”を高めるのは「件名」【WACUL・ラクス調べ】

「配配メール」で配信された約5,000通をサンプルとして、「開封率」「クリック率」「反応率」を分析。

ニールセンが新型コロナの影響を大規模調査、「食習慣」が未来にわたって変化する可能性を指摘

世界70以上の国・地域で調査。日本を含むアジア11市場の動向概要を要約して発表。

「ブランド・ジャパン2020」一般生活者のイメージで「YouTube」が初の1位、前年1位のAmazonは7位に後退【日経BPC調べ】

トップ10のうち5ブランドが入れ替わり。LINEは49位から2位にジャンプアップ、スタバは初のトップ10入り。

広告担当者の「アドベリフィケーション」の認知、5割を超える【モメンタム調べ】

「アドベリフィケーション」の認知は、2018年の31.4％から2020年は56.8％と、1.8倍に増加。

4月の「消費意欲」は「45.3点」、旅行・外食・食品の消費意欲が3月よりダウン【博報堂調べ】

“モノを買いたい、サービスを利用したいという欲求”を100点満点で毎月質問。

中小企業でも「働き方改革」が浸透、「残業時間40時間未満」8割強【リアルゲイト調べ】

副業制度のある企業は4割。育児休暇制度導入は6割弱どまり、一方そのうち男性育休の取得は約3割など。

金融業界45社のCX、ユーザー評価ランキング1位は「アメリカン・エキスプレス」【トライベック調べ】

デジタルだけでなく、「コールセンター」などリアル接点でも強い企業が上位にランクイン。

テレワーク制度があっても使われていない？実際に使ってみたら9割近くは好意的な反応【ナスタ調べ】

新型コロナ拡大で、利用者が増加、58％がテレワークを継続利用の意向。

営業するときは営業されるとき？ “逆営業”の経験者が過半数【オンリーストーリー調べ】

ダメだなーと思う営業マンは「人の話を聞かない」「一般知識がない」。

「Web広告」を見て店に行く人15.0％に対し、「折込チラシ」だと25.2％に上昇。地元情報の強さがうきぼりに【オリコミサービス調べ】

定期購読している場合はさらに57.1％まで上昇。新聞と同じように積極的に見ている人が多い。

「働き方改革」を経営目標にしている企業がほぼ半数、一方でテレワーク・在宅勤務の実施は3割以下【JIPDECとITR調べ】

IT利活用について幅広い調査を実施。改正個人情報保護法では「違反行為への罰金」への関心の低さが判明。

思わず文句を言いたくなる「クソアプリ」、10代・20代があげた理由1位は？【FROSK調べ】

10代・20代は、2位に「課金誘導が多い」、3位に「広告表示が多い／大きい」を理由としてあげている。

国内のモバイル端末所有者、10代・20代は99％以上がスマホ【ドコモ・モバ研調べ】

30代・40代は90％以上、50・60代でも80％以上がスマホを利用。

2019年の「ソーシャル広告費」は4,899億円、ネット広告媒体費全体の29.5％に【電通グループ4社調べ】

「ビデオ広告」がめざましい成長、予約型広告では前年比229.4％と急拡大。

IT部門の魅力は、「CIO」の設置の有無に現れる？有なら5割・無なら2割以下【JUAS調べ】

「デジタル専門部門の要員数」が圧倒的に増加中ながら、企業の課題はやはり人材不足

消費者の定量・定性調査がオンラインで完結する「MO Insights byGMO」の提供開始

GMOリサーチがカナダのitracksと独占契約した定性調査ツールでオンライン調査が実現

美容コンテンツ、興味関心が高いのは「クチコミ」「テクニック」「専門家レビュー」【カタリベ調べ】

カタリベと明治大学商学部小林一ゼミが、コンテンツマーケティングのメカニズムの調査分析に着手。

凸版印刷が消費者の潜在意識を脳活動で分析する調査メニューを追加、マーケ部門に販売

消費行動研究室が提供、NeUの携帯型脳活動計測装置使い、直感的な感覚を可視化

2020年度の正社員の採用予定、2年連続減少で59.2％の見込み【帝国データバンク調べ】

大企業は高い採用意欲が続くが、中小企業は慎重な採用姿勢も。今後は、新型コロナの影響に注視。

20代・30代・40代すべてで、「ネット通販アプリ」利用率が「QRコード決済アプリ」利用率を上回る【SMBCコンシューマーファイナンス調べ】

年代ごとの金銭感覚・消費実態、お小遣い・貯蓄事情などについて、幅広く調査を実施。

感情を数値化した動画検証ツール「PlayAds byGMO」の提供開始、動画広告作りを支援

GMOプレイアドとGMOリサーチが共同開発、動画広告の本編制作の工数削減

ITツールの導入に根深い意識ギャップ、導入決定者「ヒアリングした」9割近くに対し利用者は「説明不十分」7割以上【アイティクラウド調べ】

利用者は「扱いやすさ」、導入決定者は「充実した機能・スペック」を重視。

国内景気100業界・197分野の“天気予想”、ウイルス感染拡大で「雨模様」が増加【帝国データバンク調べ】

業界動向を「快晴・晴れ・薄日・曇り・小雨・雨・雷雨」の7段階で表現。新型コロナウイルスがマイナス要因に。

日本の広告費、インターネット広告費がついにテレビメディア広告費を超える【電通調べ】

2019年の日本の広告費を推計。インターネット広告費は、ついに2兆1,048億円に達した。

ページ

Web担を応援して支えてくださっている企業さま [各サービス/製品の紹介はこちらから]

[SPONSOR]

株式会社日本レジストリサービス株式会社キノトロープ Sitecore 株式会社ミツエーリンクス株式会社電通デジタル株式会社サイズプライム・ストラテジー株式会社