企業の動画配信、“見たい内容”は視聴者・企業ともに一致しているのに“視聴手段”にはギャップ【シャノン調べ】

見たい・見せたい動画コンテンツは「製品の概要」「製品の詳しい使い方」「事例」がトップ3。
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シャノンは、「動画での情報収集と情報提供に関するアンケート調査」の結果を発表した。視聴者(企業で情報収集を行っている担当者)881人および企業(企業で動画配信やウェビナーを行っている担当者)122人を対象にアンケートを行っている。

2020年からウェビナー活用が活発化

まず視聴者側に、「企業の動画チャンネル(ウェビナー、公式YouTubeチャンネル、企業サイトの動画)の視聴頻度」について、2019年以前・2020年以後で変化を比較してもらったところ、「減った」はすべて4%前後だったのに対し、「増えた」は、ウェビナーで71.1%、YouTubeチャンネルで60.8%、企業チェンネルで46.6%と、増加傾向が見られた。

 
 
 

一方、企業側に「動画施策に取り組みはじめた時期」を聞くと、ウェビナーは「2020年」59.8%が過半数を占めたが、YouTubeチャンネルは「2019年以前」36.9%、企業サイト動画は「2019年以前」39.3%が最も多かった。2020年以前からなんらかの形で動画活用を行っていた企業は多いようだ。

 
 
 

“見たい内容”は視聴者・企業ともに一致しているが“視聴手段”にギャップ

次に視聴者に「企業サイトで視聴したい動画コンテンツ」、企業に「企業サイトで公開している(公開したい)動画コンテンツ」をそれぞれ聞くと、いずれも「製品の概要」「製品の詳しい使い方」「事例」がトップ3だった。ただしその比率に多少開きがあり、視聴者はあまり事例は期待していないようだ。

 
 

また視聴者に「今後視聴したい動画チャンネル」、企業に「企業が今後注力したい動画チャンネル」を聞くと、視聴者は「企業サイト」67.8%が1位でウェビナーは低いのに対し、企業は「ウェビナー」41.0%が1位となっており、ややギャップが目立つ結果となっている。

 
 

実際「企業サイトでの動画活用のデメリット」を企業に聞くと、「費用対効果がわからない」24.4%、「社内の制作リソースの確保が難しい」19.9%、「企画を立てるのが難しい」13.4%が上位となっている。視聴者は効率良く情報を収集したいのに、企業はウェビナーで密な交流をしたいためと思われるが、ニーズには応えられていない状態と言える。効果測定を正しく行うことで、よりユーザーにフィットした動画活用が可能になると考えられる。

 

調査概要:視聴者

  • 【調査対象】企業でサービスや製品を導入する際、情報収集・選定に関わる20才以上男女
  • 【調査方法】ネットリサーチ
  • 【調査期間】2021年3月23日~26日
  • 【回答数】881人

調査概要:企業

  • 【調査対象】シャノンのメール配信リスト登録者
  • 【調査方法】アンケートを配信し回答を依頼
  • 【調査期間】2021年5月11日~14日
  • 【回答数】122人
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