「動画広告」への投資、前年より強化意欲が低下。「戦略の全体設計」が課題に【サイカ調べ】

「ブランド価値向上」「認知向上」など、動画の効果の高さは7割が実感。
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サイカは、「企業の広告宣伝担当者207人に聞いた 動画広告の活用実態調査2020年版」の結果を発表した。前年に実施した同調査の結果と比較を行っている。

動画広告への投資が、強化意向が前年より低下

投資を強化する意向は昨年より弱まるも、全体の投資拡大傾向は継続

動画広告の市場規模は年々拡大しており、2024年には約5,000億円に達すると予測されている(サイバーエージェント調べ、2018年11月)。またサイカの前年度の調査では、「今後1年間の動画広告への投資見込み」において、「割合が増加していく見込み」48.6%となるなど、企業側の投資意欲も高かった。

しかし今回の調査では、「過去1年間における、動画広告への投資割合の変化」について、「増加させた」前回42.1%→今回32.9%で、前年より減少。「今後1年間における、動画広告への投資割合の変化見込み」についても、「増加させる見込み」前回48.6%→今回35.3%と減少しており、現状維持あるいは減少傾向のほうが強くなっている。

「投資を減らす」より「投資を増やす」との回答のほうが多く、投資意向は引き続き拡大しているが、新型コロナウイルスの影響などにより、投資に対するハードルが高くなったと推察される。

動画広告に期待する効果は「ブランド価値向上」、投資理由は「投資対効果の高さ」

一方、動画広告に投資した/投資する見込みの広告宣伝担当者188人に、「動画広告が自社の製品・サービスに与える効果として期待する点」を聞くと、前年同様「ブランド価値向上」44.7%が最多。「認知向上」40.4%も数字を伸ばしており、今後順位が逆転する可能性もある。「購買促進」は14.9%に留まった。

「投資を増やす理由」については「テキストや静止画像の広告よりも投資対効果が高いと思われるため」75.9%が最多で、前年より数字も伸ばしている。2位「広告のトレンドであるため」58.6%も同様だが一方で「競合が実施しているから」23.0%は前年より10ポイントダウンしている。

なお「動画広告の出稿・効果測定における課題」を聞くと、前年同様「動画広告を含めた広告戦略の全体設計」58.5%が最多で前年より増加。以下「動画広告を出稿する媒体の選択」46.3%、「動画広告クリエイティブ制作(工数やノウハウの不足)」45.2%が、ほぼ前年と同水準で続いた。

調査概要

  • 【調査対象】広告宣伝担当者(インターネット広告、およびオフライン広告の両方を出稿している企業の勤務者、その企業にて、直近1年以内もしくは現在オフライン広告出稿業務に従事する者)
    • インターネット広告:インターネット上で出稿される広告のことで、リスティング広告、動画広告、メール広告、SNS広告など。
    • オフライン広告:インターネットを介さない広告のことで、テレビCM、ラジオ、新聞、雑誌、チラシなど。
  • 【調査方法】Webアンケート調査
  • 【調査時期】2020年5月
  • 【有効回答数】207名
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