テレワークで温度差、従業員は「生産性が高まった」、企業側は「生産性が下がった」と認識【Emotion Techら調べ】

テレワークでも帰属意識は薄れず、ギャップ解消が的確ならむしろ従業員側の生産性も満足度もアップする。
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Emotion Tech、WeWork Japan、ランスタッドは、共同実施した「テレワーク時における従業員エンゲージメント調査」の結果を発表した。従業員側ビジネスパーソンと人事・総務を含む企業側ビジネスパーソンと、それぞれ2種類のアンケートを実施し、認識のギャップについて調査・考察している。

テレワークでも帰属意識は薄れない! むしろ生産性・満足度がアップ

まずオフィス勤務時の標準的な生産性を「5」として、「テレワーク時の生産性」に点数を付けてもらったところ、人事・総務を含む企業側は、平均値が「4.89」でオフィス勤務時を下回ったが、従業員側の平均値は「5.11」とオフィス勤務時を上回っていた。テレワークで従業員は「生産性が高まった」、企業側は「生産性が下がった」と真逆に認識していたこととなる。

また「テレワークの開始前・後で、職場へのエンゲージメントがどう変化したか」を、従業員側と人事・総務を含む企業側に聞くと、従業員側は「エンゲージメントが高くなった」と回答した割合が合計33%で「低くなった」22%を上回ったが、企業側は「エンゲージメントが高くなった」は18%で、「低くなった」22%を下回るなど、これも逆の傾向が見られた。

そして「テレワーク時の生産性の変化」と「会社へのエンゲージメントの変化」を軸にして見ると、「テレワークにより生産性が上がった」と回答している従業員ほど、「テレワーク開始によりエンゲージメントが高まった」と回答している傾向があった。

「テレワークにより会社への帰属意識が薄れる」と懸念されることも多いが、効率的な環境を構築し的確に実施することで、むしろ従業員側の生産性も満足度もテレワークでは高まると考えられる。

Emotion Techではこれらの要因を整理し、従業員側ビジネスパーソンと人事・総務を含む企業側ビジネスパーソンの認識ギャップについて、「コミュニケーション・業務指示」「安心・安全性」「業務の環境、業務のテレワーク化」の3つにグルーピングしている。

調査概要:企業向け調査

  • 【調査対象】Emotion Tech、WeWork Japan、ランスタッドの3社がこれまでに接点を持った、人事・総務を含むビジネスパーソン
  • 【調査方法】アンケート
  • 【調査期間】2021年3月9日~15日
  • 【回答数】707件

調査概要:従業員向け調査

  • 【調査対象】一般ビジネスパーソン
  • 【調査方法】インターネット上でアンケートを実施
  • 【調査期間】2021年3月9日~15日
  • 【回答数】861件
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