2020年上半期のインターネット広告は、コロナにより予算減少。「交通・レジャー」はキャンペーン費激減【CCI調べ】 2020年下半期の出稿予測では、「ファッション」「化粧品・トイレタリー」「金融・保険」が活発化と予想。
Amazon、日本の中小販売事業者で2019年に初めて売上1億円を超えた企業は500社超【2020年 中小企業インパクトレポート】 Amazonは、2019年に6,000億円以上を日本に投資。10年間では総額2兆7,000億円に。
担当記者にきく「スマホアプリ、いつのまにか位置情報提供」 8月2日、朝日新聞朝刊に「スマホアプリ、いつの間にか位置情報提供 外部業者と共有、半数明示せず」と題する記事が掲載され、反響を集めました。当記事を担当した牛尾梓貴社にお話を伺いました
論文「国内ウェブサイトを対象とした同意管理プラットフォームの実態調査」の紹介 Webサイトを訪問した時表示される「Cookieを受け入れますか?」というポップアップは、多くの場合、ユーザーの選択通りに作動していないことが分かりました
事前注文「モバイルオーダー」、利用経験ありは46%。課題は「事前設定の簡略化」と「対応店舗数」【ニューイノベーションズ調べ】 非利用者も「改良されたら利用したい」20.8%に対し「今後も利用したくない」は6.8%に留まる。
コロナ対策においてBCPは機能したか? 3割近くが否定的「緊急事態宣言まで想定してなかった」【みずほ情報総研調べ】 6割超が「BCPは機能した」と回答するも、残り3割にとっては“想定外の惨事”だったことが判明。
2020年4月~7月の新規出稿CM、“視聴質”1位はスマレジ【TVISION INSIGHTS調べ】 独自の「VI値(滞在度=Viewability Index)」×「AI値(注視度=Attention Index)」で“視聴質”を計測。
ウィズコロナの消費行動はどう変化する?各社の調査結果まとめ:2020年9月版 コロナ禍による消費者の意識変容、態度変容を様々な角度から調査した結果が、引き続き各社からリリースされています。前回はアフターコロナ、と題しましたが、今回はウィズコロナ。 Webマーケティング従事者なら目を通しておきたい調査結果を抜粋してお届けします。
2022年卒のインターンシップ人気企業、IT業界は前年3位「NTTデータ」が1位に【楽天みん就調べ】 調査対象企業は約360社(うちIT企業は約200社)。全ジャンル総合では前年に続き「ニトリ」がトップ。
通販・ECビジネスの課題は「既存の顧客の満足度の向上」が上昇、「新規客の獲得や集客方法」が下降傾向【エルテックス調べ】 「EC/通販事業者の意識」「テレワークなど業務形態の変化による業界情報の収集状況」「通販事業全般の課題」「困り事・悩み事」などを集計・分析した調査結果の2020年版。
新型コロナを経て消費者の関心に変化、「フライパン」「ソロキャンプ」「ライブ配信」などの検索が大幅増【Google調べ】 1人時間の過ごし方、楽しみの共有の仕方、身のまわりの整え方など、コロナ禍を“前向きな変化のきっかけ”に。
「2021年卒の就活」に拭いきれないコロナの影、「内定・内々定取り消しが不安」な人が2割近く【学情調べ・2020年10月時点】 2021年卒の内定の獲得率は、84.0%。内々定獲得後も就活している学生は6月より上昇。
Twitterキャンペーンに参加した10~20代、「好感度」や「理解度」が向上したとの回答が多数【テスティー調べ】 高校生・大学生の9割近くが「1日に1回以上」はTwitterを利用。「1日に10回以上」が3割に迫る。
モバイルアプリ広告、総合パフォーマンスインデックスでFacebookがGoogleを上回る【AppsFlyer調べ】 国内では日本の有力媒体が上位にランクイン。SKYFLAG(Skyfall)、AMoAd、LINE Adsなど。