日本のミレニアル世代・Z世代、他国と比較して悲観的。企業に留まりたい人が半年で増加。リモートワークにも消極的【デロイト トーマツ調べ】
デロイト トーマツ グループは、ミレニアル・Z世代を対象とした年次調査の最新版「ミレニアル年次調査2020」の結果を発表した。世界各国のミレニアル世代(本調査では1983~1994年生まれ、現在26歳~37歳)、Z世代(1995~2003年生まれ、現在17歳~25歳)あわせて約27,500名を対象に、2019年11月および2020年5月に、2度にわたり調査を実施した。
第1回調査(2019年11月~12月、1万8,400人)では各世代の社会観・仕事観・人生観を、第2回調査(2020年4月~5月、9,100人)では新型コロナウイルスによる社会的・経済的影響を中心に、アンケートを行っている。
日本のミレニアル世代・Z世代、企業に留まりたい人が増加
それによると、日本のミレニアル世代・Z世代で、現在の雇用主から「2年以内に離職したい」と考えている層は、2019年11月(ミレニアル世代49%、Z世代64%)から2020年5月(ミレニアル世代23%、Z世代29%)にかけて、大幅に減少した。世界的にも同様で、景気減速やコロナの影響が安定志向をもたらしたと考えられる。
日本のミレニアル世代・Z世代が、雇用主をどう評価しているかでは、「雇用主の対応によって、長期的にこの会社にとどまりたいと考えるようになった」ミレニアル世代55%・Z世代46%、「私や同僚を支えるために雇用主が取った行動に満足している」ミレニアル世代54%・Z世代44%、「雇用主はパンデミックの間、私の心の健康を支えるための行動を取ってきた」ミレニアル世代46%・Z世代51%と、ポジティブ派とネガティブ派が拮抗しており、相対的には評価が高い。
リモートワークに消極的な日本、今後は質向上が課題
続いて、新型コロナウイルスの影響で拡大した「リモートワーク」について聞くと、日本のミレニアル世代・Z世代は、海外に比べて肯定的な意見が低かった。「今後もリモートワークを選択できるとストレスの軽減につながる」は、世界13国のミレニアル世代が69%なのに対して日本は55%、世界13国のZ世代が64%なのに対して日本は49%に留まっている。
特に「もっと頻繁にリモートで働く選択肢があってほしい」は調査対象国のうちもっとも少なかった。
Z世代に限ると日本は、「リモートワークに関するトレーニングを提供された」「リモートワークがより良いワークライフ・バランスにつながる」「リモートワークがストレスの軽減につながる」も最低だった。ある意味、日本の若年層は、リモートワークを歓迎していないと考えられる。
日本のミレニアル/Z世代、メンタルヘルスは改善したが将来を不安視
そして新型コロナの影響を計るべく、ストレスや不安を感じる頻度について聞くと、「いつも」「ほとんど」と答えたミレニアル世代・Z世代は減っており、メンタル面は改善していることが判明した。ストレスの原因上位5つを見ると、第1回と第2回で減少している項目が多いが、「長期的な家計」は増加傾向が見られた。「仕事とキャリアの展望」もミレニアル世代は増加している。
「今後12か月間で自身の経済状況が改善するか」を聞くと、日本のミレニアル・Z世代は世界よりも悲観的な見方が目立つ。「改善する」と回答した割合は、グローバルの半分ほどだった。「社会にポジティブな影響をもたらそうと即座に行動を取った+行動を取るつもりである」とした日本の回答者の割合も、13国のうち最小だった。
調査概要
- 【調査対象】世界各国のミレニアル世代(本調査では1983~1994年生まれ、現在26歳~37歳)、Z世代(1995~2003年生まれ、現在17歳~25歳)
- 【調査期間】第1回:2019年11月~12月/第2回:2020年4月~5月
- 【有効回答数】第1回:1万8,400人(うち日本から800人)/第2回:9,100人(うち日本から800人)
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