4・5月のテレビ視聴、緊急事態宣言解除が遅かった関東が最も前年より増加【ビデオリサーチ調べ】

ビデオリサーチは、「新型コロナウイルス感染拡大にともなう、テレビ視聴状況を含む生活者の生活動向の変化」に関する調査結果を発表した。3月～5月を中心に、前年同時期の視聴率との比較、4月と5月の比較、視聴動向分析などを行っている。

テレビの総世帯視聴率や視聴量が前年より増加、外出自粛が大きく影響か

まず、関東地区のテレビの総世帯視聴率を前年と比較すると、3月下旬以降ずっと、前年を大きく上回っている。緊急事態宣言と、その延長や解除といったトピックがあったが、それで視聴率が大きく変わることはなく、基本的には曜日によるピークを前年同様に描いている。5月中旬に入ると増加はやや収まり、前年の水準に近づきつつある。災害時などでは、状況確認のためにテレビを視聴するケースがあるが、今回は基本的に、外出自粛要請などによる在宅時間増が、直接的にテレビ視聴増に結び付いたと考えられる。

性年代別で、関東地区の週平均のテレビ視聴量を見ると、若い年代の視聴量増が目立つ。とくに4月下旬～5月上旬のゴールデンウィークを挟んだ期間は、男性20～49才は、ほぼ150％以上の視聴量となっていた。女性20～34才も4月27日～5月3日のゴールデンウィーク真っ只中は150％以上だ。平時はなかなかテレビ視聴できない世代が、この時期に、集中的にテレビを見て過ごしたようだ。

全国主要地区について、4・5月のテレビ視聴率を見ると、いずれの地区も前年より増加しているが、関東の総世帯視聴率は、前年同期比119.2％（4月）114.3％（5月）で、最も増加率が高い。他地域では、福島・静岡が高めだ。

関東・関西で拡大した「在宅勤務」、5月になっても情勢は変わらず

また、「仕事状況の変化」を4月・5月で比較し地域別に見ると、関東・関西は、5月になっても「在宅勤務になった・増えた」との回答は、関東で30.5％、関西で20.5％と、他地域より高い数字を示している。緊急事態宣言の解除のタイミングが影響したと考えられる。

同様に「最近増えた・始めたテレビの見方」を聞くと、「見たい番組がなくてもテレビをつける」「今まで見たことがなかった番組を見る」「家族といっしょにテレビを見る」など、どの行動についても、ほぼすべての地域で2～3割の人が「ある」と回答している。地域性はあまりないが、コロナ禍の影響で、テレビの視聴行動が変化している気配が感じられる。

調査概要

• 【調査対象】全国47都道府県（32放送エリアに分割して調査）
  関東1都6県、関西2府4県、福岡県：男女6才（小学1年生以上）～69才
  その他の道・県：男女15才～69才
  小学生・中学生へは、母親へ調査協力依頼を行い、承諾のもと回答
• 【調査方法】インターネット調査
• 【調査期間】2020年5月20日～21日
• 【調査サンプル数】6,500（各放送エリアの性年代構成を人口構成に合わせて調査を実施）

• 【調査対象】首都圏（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県の1都3県）男女6才（小学1年生以上）～69才
• 【調査方法】インターネット調査
• 【調査期間】2020年4月13日～14日
• 【調査サンプル数】1,500（各放送エリアの性年代構成を人口構成に合わせて調査を実施）