デジタル・クライシス総合研究所による最新の炎上事案分析 (調査対象期間:2020年1月1日~2020年3月31日) ネット炎上や情報漏えいなどのデジタル上で発生したクライシス(危機や重大なトラブル)を研究する、日本初の研究機関デジタル・クライシス総合研究所(以下、弊研究所)は、5月28日、2020年1月1日~3月31日に発生したネット炎上について件数とその内訳の分析結果を公開しました。
2020年6月度パワーランクランキング掲載サイトのSEO観点でのドメインパワー「パワーランク」変動調査 掲載許可をいただいたWebサイト・ブログのパワーランクを番付する「パワーランクランキング」に掲載されている1,468サイト(ドメイン)のパワーランク変動状況を調査し公開しました。
Googleアルゴリズム 2020年5月コアアップデートの影響と対策傾向 ゴールデンウィーク、新型コロナウイルス、ただでさえいつもと違う状況の中行われた2020年5月アップデート。その影響をメディア運営者が自身のメディアを例に紹介します。
コンテンツマーケティングで成果を上げる企業、「新規記事制作予算」や「専任メンバー数」は成果と関連なし!【WACUL調べ】 共通点は「リード数・記事本数」と「リライト」。ベイジ代表の枌谷力氏からコメントも。
コロナ以降の社会が向かうべき方向、「経済成長重視」「社会福祉重視」で意見分かれる【ビッグローブ調べ】 「withコロナに関する意識調査」第5弾を実施。政治に期待するのは「ワクチン開発促進」「失業・休業の支援」。
6月で「キャッシュレス・消費者還元事業」が終了。男性20代~30代の認知や活用が突出【楽天インサイト調べ】 「消費者還元事業」の全体での認知度は最終的に8割突破。最も利用する決済手段、クレジットカードが現金を上回る。
2021年卒の7月最新の「就活」状況、内定率は4年ぶりに8割を下回り77.7%に【ディスコ調べ】 7月1日にキャリタス就活・学生モニター(2021年3月以降卒業)を対象に、コロナ影響下の就職活動をアンケート。
テレワーク普及を阻害する本当の原因? 部長クラス以上は「テレワークのメリットとくになし」が48.9%【Dropbox Japan調べ】 オンライン会議に欲しいのは「議事録作成」「ToDO・スケジュール作成」などの機能。
GoToキャンペーン、旅行先で行きたいのは「沖縄」「北海道」、除外となった「東京」も7位にランクインしていた【エアトリ調べ】 7月16日夕方に東京の除外が緊急決定。東京以外の首都圏人気は低迷しており「千葉」「神奈川」は圏外。
外出自粛期間で見るのが増えたのは「テレビ番組」より「無料動画」【インプレス総研調べ】 「動画配信ビジネス調査報告書2020」より調査内容を抜粋。有料動画「洋画」「邦画」、無料動画「日本のドラマ」、動画共有「音楽」と傾向が分かれる。
ニューノーマルの消費者ニーズ、「食事や生活必需品もオンラインでまかないたい」が鮮明に【アドビ調べ】 オンラインサービスが発展していないため、「やむを得ず外出するケース」「外出を延期するケース」がそれぞれ存在。
“再開モード”になり検索ワードにも変化、「レストラン テラス」「軽 キャンピングカー」「賃貸 戸建て」の検索量が増加【Google調べ】 外食ニーズは「換気」がカギで伸びる、一方「夏休み」には不安の声。
スマホ非接触決済サービス、「楽天Edy」が「iD」「モバイルSuica」を上回り利用トップに【MMD研究所調べ】 まだまだ認知・利用されていない? スマホ非接触決済サービスの利用経験者は2割台に留まる。
スマホ非接触決済、利用率と満足度にはズレあり! 満足度では「楽天Edy」「WAON」が上位【MMD研究所調べ】 総合満足度は「楽天Edy」「モバイルWAON」「モバイルSuica」が上位だが、必ずしも利用率とは一致していない。
2020年8月度パワーランクランキング掲載サイトのSEO観点でのドメインパワー「パワーランク」変動調査 掲載許可をいただいたWebサイト・ブログのパワーランクを番付する「パワーランクランキング」に掲載されている1,700サイト(ドメイン)のパワーランク変動状況を調査し公開しました。
2020年上半期のインターネット広告は、コロナにより予算減少。「交通・レジャー」はキャンペーン費激減【CCI調べ】 2020年下半期の出稿予測では、「ファッション」「化粧品・トイレタリー」「金融・保険」が活発化と予想。
Amazon、日本の中小販売事業者で2019年に初めて売上1億円を超えた企業は500社超【2020年 中小企業インパクトレポート】 Amazonは、2019年に6,000億円以上を日本に投資。10年間では総額2兆7,000億円に。
担当記者にきく「スマホアプリ、いつのまにか位置情報提供」 8月2日、朝日新聞朝刊に「スマホアプリ、いつの間にか位置情報提供 外部業者と共有、半数明示せず」と題する記事が掲載され、反響を集めました。当記事を担当した牛尾梓貴社にお話を伺いました
論文「国内ウェブサイトを対象とした同意管理プラットフォームの実態調査」の紹介 Webサイトを訪問した時表示される「Cookieを受け入れますか?」というポップアップは、多くの場合、ユーザーの選択通りに作動していないことが分かりました