オンラインショッピングの消費、新型コロナの時期がホリデーシーズンを上回る【アドビ調べ】

Eコマースが急拡大、オフィスに出勤しなくてもスマホでショッピング。

アドビは、eコマースの最新状況を追跡するデジタル指標「DEI」(Digital Economy Index)について、最新の分析結果を発表した。新型コロナウィルス感染症(COVID-19)の影響で、米国の消費者の多くがオンラインショッピングにシフトしていることが判明した。

DEIは、Adobe Analyticsによって集計された小売店サイトへの訪問データ(1兆件超)に基づいており、米国のオンライン小売業者上位100社中80社の製品SKU(Stock Keeping Unit)を対象としている。

外出自粛中であっても、消費者はオンラインショッピングに前のめり

それによると、2019年のホリデーシーズン(2019年11月~12月)のオンライン消費が1,425億ドルだったのに対し、新型コロナ流行期の2020年4月~5月は、1,530億ドル以上(4月は702億ドル、5月は825億ドル)だったという。例年の4月~5月のオンライン消費は、1,010億ドル程度であり、今年はこれも大きく上回っている。

また今回の分析によると、米国のデジタル購買力は、2020年5月に前年比1.4%増となった。これは2019年5月に1.01ドルだった商品を1.00ドルで購入できることを示すという。

例年と2020年の消費の比較

こうしたeコマースの急増にともない、オンライン販売におけるスマホ経由の取引のシェアも増加が見られた。変動を見ると、2019年年末~2020年年始から引き続き上昇を続けており、特に2019年4月~5月は急上昇を見せている。

2020年5月にスマホ経由で購入された商品のシェアは、1月(COVID-19以前)と比較して10%増加。新しい消費者が初めてオンラインショッピングで使ったデバイスもスマホだったという。アドビ副社長のジョン・コープランド氏は、「デスクトップ経由のコマースが激増しているだろうと予想していましたが、消費者はオフィスに出勤しなくなっても、スマホでショッピングをしていたことがわかりました」とコメントしている。

スマホ経由の取引のシェア

「BOPIS」方式が前年より倍の利用率に

「オンラインで注文して店舗で受け取る」方式は「BOPIS」(Buy Online, Pick-up In Store)と呼ばれており、日本でもユニクロなどが採用している。米国におけるBOPISは、3月~4月初旬に急激に上昇したが、以後は横ばいで、5月時点では前年同月比195%増と高止まりになっている。

なおDEIと並行して実施された別の調査によると、オンライン消費者の23%が、「オンライン購入した商品を自宅に配送してもらうよりも、BOPIS(店舗または店舗前での受け取り)を好む」と回答していた。

BOPISの利用状況

その他では、「航空券」の予約件数が、2020年4月~5月で3倍になり、増加傾向を示していることが判明した。米国内すべての地域が旅行制限の影響を受けていたが、行き先として米国南部の州が、他の地域に比べて回復が見られた。一方、北東部(ニューヨーク市やニュージャージー州など、COVID-19の症例数がもっとも多い地域)からの予約は他の地域に比べてもっとも伸びが鈍く、この地域では旅行に神経質になっている人が多いことを示唆しているとのこと。

調査概要

  • 【調査対象】米国のオンライン小売業者上位100社中80社の製品SKU(Stock Keeping Unit)
  • 【調査方法】Adobe Analyticsによって集計された小売店サイトへの訪問データ(1兆件超)から集計
  • 【調査期間】2020年4月~5月のデジタル指標「DEI」(Digital Economy Index)を、2019年11月~12月など過去データと比較
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