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第三者が保持する権利に対して金銭を支払うこと。権利使用料。一般的には、特許権、著作権、商標権の使用料として支払うケースが多い。また、フランチャイズビジネスにおけるロイヤリティも、本部が持つ権利（商標、経営ノウハウなど）を使用する対価として支払われるものである。

Webサイト上のユーザー動向を測るための指標のひとつ。Webページが離脱ページになった割合を算出したもので、【離脱数÷PV】で計算する。Webページごとの離脱率を知ることで、離脱率の高いWebページを可視化、改善し、Webサイト全体の滞在時間の向上につなげることができる。

代表的な購買行動モデルのひとつ。購買行動とは、消費者が商品・サービスを知ってから購入に至るまでの一連の心理や行動をいう。消費者が広告に接してから購買に至るまでの心理的プロセスを、Attention（注意）、Interest（関心）、Desire（欲求）、Memory（記憶）、Action（行動）の5ステップとしており、その頭文字をつなげて、「アイドマ」という。

従業員が個人で所有している端末を職場に持ち込み、業務で使用すること。「私的デバイスの活用」と訳される。

業務効率化、コスト削減、シャドーBYODの防止、働き方の多様性への対応、従業員満足度（ES）の向上などのメリットが見込める一方、セキュリティリスクの増大、公私の切り替えが曖昧になるなどの労務問題の発生、プライベート侵害の発生などのデメリットも挙げられる。

EEA（欧州経済領域：EU加盟国＋ノルウェー、アイスランド、リヒテンシュタイン）を対象にした個人データ（Personal Data）保護を目的とした法規則。EEA域内に所在する組織と取引のある組織すべてを同規則の対象としている。

2016年5月24日制定、2018年5月25日から適用開始され、EEA域内で取得した個人データの域外への移転は原則禁止となっている。

O2O（Online to Offline）施策の進化形。テレビ放送／テレビCM（オンエア）とネットやスマホコンテンツ（オンライン）を連携させて実店舗（オフライン）への誘導を図るマーケティング施策。

O2O2O、O to O to Oのほか、Onair2O to O、Air2On2Off、T to O to O、といった略語も使われることがある。近年は、起点のOの部分に、テレビ放送／テレビCMだけでなく屋外広告（OOH）を含めるケースも見られる。

IT業界における労働形態のひとつ。主に、システム開発やインフラ構築、保守、運用業務に当たるエンジニアに対して適用するケースが多い。SESで働く労働者（SESエンジニア）は、SES企業に所属し、そこからクライアント企業に準委任契約の形で派遣されて、SES企業の指揮の下、契約で設定された特定の業務を遂行する。

マーケティングのフレームワークの1つ。
プロジェクトを次の枠でとらえることで、軸がブレないようにする。

• 目的（Objective）
• ゴール（Goal）
• 戦略（Strategy）
• 評価（Measurement）

この4項目に「戦術（Tactics）」を加えた OGSTM とする例もある。

厳密な定義はないが、おおむね1990年代後半から2010年代前半に出生した世代を指す。前世代の名称がX世代（1965～1970年代に出生した世代）、Y世代（ミレニアル世代ともいう。1980～1990年代に出生した世代）だったため、順番でXの文字があてられた。なお、Z世代の次世代はα世代という。

著作権の一部を放棄してソースコードの自由な利用と頒布を許可することで、オープンコラボレーションを促進して開発を進めていくソフトウェア開発手法、もしくはOSIが定めるライセンス（オープンソースの定義〔The Open Source Definition／OSD〕）に準拠して開発されたソフトウェアの名称。後者の場合、一般的にOSS（オープンソースソフトウェア）と表記される。

インフラ構築やシステム稼働に必要なサーバーやネットワーク機器、ソフトウェアなどを、管理者が所有する施設内に設置・保有し、運用すること。自社運用と同義。オンプレと略して言われることもある。2006年にAmazonのクラウドコンピューティングサービスであるAWSが登場するまでは、企業のシステム構築・運用はこの方式が一般的であった。

キャッシュレス決済とは、現金を利用せずに支払を行うこと。政府は、2018年4月に「キャッシュレスビジョン」を公表し、キャッシュレス決済の普及・拡大を目指してきた。経済産業省 商務・サービスグループ キャッシュレス推進室による「キャッシュレス更なる普及促進に向けた方向性」（2022年9月28日）では、「キャッシュレス決済比率を2025年までに4割程度、将来的には世界最高水準の80％を目指す」としており、企業間取引はもちろん、個人の支払においてもキャッシュレス化が進んできている。

キュレーションメディアとは、あるテーマに沿って他のメディアなどの情報を集め、整理して配信しているメディアサイト・アプリのことで、キュレーションは博物館や美術館のキュレーターからきている。

ネット上には膨大な情報があるが、キュレーションメディアには、ユーザーにとって興味のある情報を効率的に得られるというメリットがある。一方、デメリットとして、著作権や情報の正確性に問題があるメディアもあるので注意が必要となる。

グロースハックは英語でGrowth Hackと書くが、Growthは成長、Hackはプログラムに取り込むことを意味する。成長し続けることができるよう、あらかじめ製品やサービスにその仕組み（戦略など）を取り込んでおくことを指す。

サイトマップは、Webサイトの構造、ページ構成を視覚化したものを指し、大別すると次の2種類がある。

• XMLサイトマップ
• HTMLサイトマップ

XMLサイトマップは、主に検索エンジンに対してサイト構造を示すことで、効率的にクロールし、正しくインデックスされることを目的に作成される。SEO（検索エンジン最適化）に効果的なXML形式のファイルである。

ジオメディアは、ジオグラフィックとメディアから由来する用語で、地理的な情報を活用するメディアの総称である。現在では、GPS（Global Positioning System）機能を利用した位置情報サービスを指し、ジオサービスともいう。

ステルスマーケティング（Stealth marketing）とは、広告であることを消費者に認識させることなく、商品やサービスを宣伝する行為を指す。略して、ステマと呼ぶことが多い。例えば、宣伝だと消費者に知らせずに、インフルエンサーに報酬を払って商品を紹介してもらう行為は、典型的なステマ行為である。

ダッシュボード（Dashboard）はもともと、自動車の運転席前に設置された計器類のパネルを指す用語である。運転者が自動車の状態を一目で把握できるよう、速度計や燃料計などが設置されたものだ。現在、ビジネス上でダッシュボードという場合、ビジネス判断を行う者が一目でビジネスの状態を確認できる管理ツールを指す。

ティザー広告は、商品・サービスのリリース前に情報を小出ししていくことで、興味・関心を盛り上げていく手法のことである。例えば、テレビドラマ「VIVANT」や映画「ゴジラ-1.0」でも、公開前にこの広告手法がとられ、話題となった。

デジタルサイネージとは、電子的な表示装置を利用して、公共施設やイベント会場、店頭などに設置されている看板のことである。

パンダアップデートはGoogleの検索アルゴリズムアップデートの1つで、2011年2月から実施され、その後何度かバージョンアップされている。

パンダアップデートは、コンテンツの品質を対象に評価して、低品質なコンテンツのランキングを下げ、高品質なコンテンツのランキングを上げることが目的で行われた。

ビッグデータとは英語でBig Dataと書き、従来の典型的なデータベースでは処理しきれないほど膨大で複雑なデータを指す。店舗やECでの取引データやSNSの投稿データなど、多種多様なデータがある。

ベネフィットとは、英語のbenefitを元とした用語で、利益や恩恵、利点のことである。マーケティング分野では、顧客が企業の商品・サービスから得られる価値や恩恵を指す。

たとえば、同じ洗顔料でも、年代や肌質、どのような状況下で使用するのかなどによって顧客が求めるものは異なる。洗浄力はそれほど高くないものの保湿成分が多く含まれた洗顔料が欲しいのか、とにかく洗浄力の高いものが欲しいのか、その商品から得られるベネフィットは顧客によって異なる。

Web コンテンツの構成要素とサイト上での表示を一元的に管理するためのソフトウエアシステム。テキスト、画像、音声、動画、デザイン要素など多岐にわたる。HTMLやプログラムの知識がなくても、サイトを更新・管理できるメリットがあり、現在の企業サイトは CMS を利用して管理するのが主流となっている。オープンソースのWordPress も CMS の一種。