LINE LINEヤフー株式会社が開発・運営するメッセージングアプリ型ソーシャルネットワークサービス(SNS)。東日本大震災を契機にNHN Japan(現 LINEヤフー株式会社)傘下のネイバージャパンが開発し、2011年6月23日に「LINE」のサービス名でリリースした。
O2O2O O2O(Online to Offline)施策の進化形。テレビ放送/テレビCM(オンエア)とネットやスマホコンテンツ(オンライン)を連携させて実店舗(オフライン)への誘導を図るマーケティング施策。O2O2O、O to O to Oのほか、Onair2O to O、Air2On2Off、T to O to O、といった略語も使われることがある。近年は、起点のOの部分に、テレビ放送/テレビCMだけでなく屋外広告(OOH)を含めるケースも見られる。
QOL QOL(Quality of Life)とは、人生の質や生活の質を表す言葉。人間一人ひとりの満足感や幸福度などが含まれる。物質的な豊かさだけでなく、心の満足度や社会的なつながりも考慮し、健康で自分らしく、より豊かな生活を送り、幸せな人生を実現することを目指す概念である。
SES IT業界における労働形態のひとつ。主に、システム開発やインフラ構築、保守、運用業務に当たるエンジニアに対して適用するケースが多い。SESで働く労働者(SESエンジニア)は、SES企業に所属し、そこからクライアント企業に準委任契約の形で派遣されて、SES企業の指揮の下、契約で設定された特定の業務を遂行する。
SIer システムインテグレーションを行う企業をシステムインテグレーターといい、いずれもSIと略される。SIerは、SIに-erをつけた和製英語で、システム開発に関するいっさいを請け負う企業をいう。システムベンダー、ITベンダーという場合もある。
Z世代 厳密な定義はないが、おおむね1990年代後半から2010年代前半に出生した世代を指す。前世代の名称がX世代(1965~1970年代に出生した世代)、Y世代(ミレニアル世代ともいう。1980~1990年代に出生した世代)だったため、順番でXの文字があてられた。なお、Z世代の次世代はα世代という。
インフォマーシャル インフォメーションとコマーシャルを掛け合わせた造語で、放送におけるCMの一種。通常のCMよりもはるかに長い尺を使って、商品やサービスに関する情報を消費者に向けて詳しく伝えることで急激に購買意欲を高め、購買につなげることを目的とする。通常のCMの尺が15秒、30秒に対し、インフォマーシャルは60秒、120秒、5分、14分、29分、55分といった長尺で制作される。
オープンソース 著作権の一部を放棄してソースコードの自由な利用と頒布を許可することで、オープンコラボレーションを促進して開発を進めていくソフトウェア開発手法、もしくはOSIが定めるライセンス(オープンソースの定義〔The Open Source Definition/OSD〕)に準拠して開発されたソフトウェアの名称。後者の場合、一般的にOSS(オープンソースソフトウェア)と表記される。
オンデマンド ユーザーからの要求に応じてサービスを提供する方式をいう。この方式を採用する代表的なサービスのひとつがビデオオンデマンド(VOD)であり、Netflix、Amazon Primeなど、代表的な動画配信サービスの多くがこの形式で提供している。他に、オンデマンド交通(デマンド型交通)、オンデマンド出版(プリントオンデマンド/POD)、オンデマンド印刷、オンデマンド授業といったサービスが挙げられる。いずれも、「ユーザーの注文に応じてサービスを提供する」サービスである。
オンプレミス インフラ構築やシステム稼働に必要なサーバーやネットワーク機器、ソフトウェアなどを、管理者が所有する施設内に設置・保有し、運用すること。自社運用と同義。オンプレと略して言われることもある。2006年にAmazonのクラウドコンピューティングサービスであるAWSが登場するまでは、企業のシステム構築・運用はこの方式が一般的であった。
オンライン識別子 識別子(identifier)とは、特定の対象を一意に識別するために使用される文字や記号のこと。識別子が対象の一意性を保証することで、データの効率的な管理・活用が可能になる。そのため、識別子はコンピューターサイエンスだけでなく、あらゆる領域において活用されており、それぞれの領域で多くの識別子が存在している。なお、オンライン識別子といえば、一般的にはIPアドレス、Cookieを指す。
キャッシュレス決済 キャッシュレス決済とは、現金を利用せずに支払を行うこと。政府は、2018年4月に「キャッシュレスビジョン」を公表し、キャッシュレス決済の普及・拡大を目指してきた。経済産業省 商務・サービスグループ キャッシュレス推進室による「キャッシュレス更なる普及促進に向けた方向性」(2022年9月28日)では、「キャッシュレス決済比率を2025年までに4割程度、将来的には世界最高水準の80%を目指す」としており、企業間取引はもちろん、個人の支払においてもキャッシュレス化が進んできている。
マーケティングキャンペーン キャンペーンとは、ある目標を達成するために、戦略的にメディアを活用して行う施策のことである。なかでもマーケティングキャンペーンは、見込み客を獲得したり、ブランドの認知を上げたり等、直接的ではないにしろ収益に貢献するために行われる。
キュレーションメディア キュレーションメディアとは、あるテーマに沿って他のメディアなどの情報を集め、整理して配信しているメディアサイト・アプリのことで、キュレーションは博物館や美術館のキュレーターからきている。ネット上には膨大な情報があるが、キュレーションメディアには、ユーザーにとって興味のある情報を効率的に得られるというメリットがある。一方、デメリットとして、著作権や情報の正確性に問題があるメディアもあるので注意が必要となる。
クエリ クエリは英語でQueryと書き、もともとの意味は「質問(する)」「問い合わせ(る)」である。データベースを利用する場合の「クエリ」とは、データベース管理システム(DBMS)に「抽出」や「更新」といった処理を要求する際の命令文を指す。
グロースハック グロースハックは英語でGrowth Hackと書くが、Growthは成長、Hackはプログラムに取り込むことを意味する。成長し続けることができるよう、あらかじめ製品やサービスにその仕組み(戦略など)を取り込んでおくことを指す。
コンテンツマーケティング コンテンツマーケティングとは、自社で作成したコンテンツによって、顧客とのコミュニケーションをはかり、マーケティング活動を行うことを指す。企業内には、自社サイトやアプリ、SNSやメールマガジンなど、さまざまなコンテンツがある。それらを、新規顧客を獲得するマーケティング活動なのか、リピート購入の促進など既存顧客を離さないためのマーケティング活動なのかによって、さまざまなコンテンツを使い分けることで成果をあげていく。
サイトマップ サイトマップは、Webサイトの構造、ページ構成を視覚化したものを指し、大別すると次の2種類がある。XMLサイトマップHTMLサイトマップXMLサイトマップは、主に検索エンジンに対してサイト構造を示すことで、効率的にクロールし、正しくインデックスされることを目的に作成される。SEO(検索エンジン最適化)に効果的なXML形式のファイルである。
サブスクリプション サブスクリプションを英語で書くとsubscriptionで、定期購読のことである。「サブスク」と略して呼ばれることも多い。製品やサービスを買い取るのではなく、月額や年額など定期的に料金を支払うことで一定期間使用できる方式を指す。
ジオメディア(ジオサービス) ジオメディアは、ジオグラフィックとメディアから由来する用語で、地理的な情報を活用するメディアの総称である。現在では、GPS(Global Positioning System)機能を利用した位置情報サービスを指し、ジオサービスともいう。
スタートアップ スタートアップ(Startup)とは、起業や企業内における新規事業の立上げを行い、革新的なアイデアによって世の中にインパクトを与え、急成長を目指す企業を指す。スタートアップは新しいビジネスモデルによって社会的なイノベーション、急激な成長を目指すため、利益も大きいが、リスクも高い。そのため、ベンチャーキャピタルやクラウドファンディングなどによって資金調達を行っていることが多い。
ステルスマーケティング(ステマ) ステルスマーケティング(Stealth marketing)とは、広告であることを消費者に認識させることなく、商品やサービスを宣伝する行為を指す。略して、ステマと呼ぶことが多い。例えば、宣伝だと消費者に知らせずに、インフルエンサーに報酬を払って商品を紹介してもらう行為は、典型的なステマ行為である。
スマホ決済 スマホ決済(スマートフォン決済)とは、現金を使わずに支払を行えるキャッシュレス決済の方法の1つ。政府がキャッシュレス決済の普及・拡大に力を入れており、ポイント獲得などの利用メリットもあり、利用者が増加している。あらかじめ、スマホに決済アプリをインストールし、クレジットカードや電子マネーが利用できるように設定しておくことで利用可能となる。●特徴
ダッシュボード ダッシュボード(Dashboard)はもともと、自動車の運転席前に設置された計器類のパネルを指す用語である。運転者が自動車の状態を一目で把握できるよう、速度計や燃料計などが設置されたものだ。現在、ビジネス上でダッシュボードという場合、ビジネス判断を行う者が一目でビジネスの状態を確認できる管理ツールを指す。
チャーン チャーンは英語でChurn。Churnは日本語で「かき混ぜる」という意味だが、ビジネス用語としては、それまで商品やサービスを購入し続けてくれた顧客が、購入してくれなくなった状態を指す。特に、サブスクリプションサービスにおいて顧客が解約すること、または有料を無料に切り替えることをチャーンと呼ぶことが多い。
ティザー広告 ティザー広告は、商品・サービスのリリース前に情報を小出ししていくことで、興味・関心を盛り上げていく手法のことである。例えば、テレビドラマ「VIVANT」や映画「ゴジラ-1.0」でも、公開前にこの広告手法がとられ、話題となった。
テレワーク テレワークは、情報通信技術を使い、自社オフィス以外の自宅やコワーキングスペース等で働くことをいい、リモートワークとも呼ばれる。政府の「働き方改革」により推進される働き方であり、コロナ禍以降、多くの企業で採用している。テレワークによって、働く場所・働く時間がある程度自由になることで、ライフワークバランスの向上が期待できる。一方、社員の育成や、上司や部下、同僚とのコミュニケーションへの難しさがデメリットとして指摘されている。
トリプルメディア 企業のマーケティング戦略上で重要な 3 つのチャネル「アーンドメディア」「オウンドメディア」「ペイドメディア」を整理した概念。日本では 2010 年にインターネット広告主の団体、Web 広告研究会が「トリプルメディア、トリプルスクリーン戦略を考える時代」を発表したことで急速に広まった。
パンダアップデート パンダアップデートはGoogleの検索アルゴリズムアップデートの1つで、2011年2月から実施され、その後何度かバージョンアップされている。パンダアップデートは、コンテンツの品質を対象に評価して、低品質なコンテンツのランキングを下げ、高品質なコンテンツのランキングを上げることが目的で行われた。
ビジネスチャット ビジネスチャットとは、ビジネス上のコミュニケーションをはかるためのツールで、Slack、Microsoft Teams、Chatworkなどがある。これらのツールは、職場内や取引先とのコミュニケーションを活性化したり、効率化したりすることを目的に利用されている。
ビッグデータ ビッグデータとは英語でBig Dataと書き、従来の典型的なデータベースでは処理しきれないほど膨大で複雑なデータを指す。店舗やECでの取引データやSNSの投稿データなど、多種多様なデータがある。
ペンギンアップデート ペンギンアップデートとは、Google検索アルゴリズムの更新の1つである。検索結果の上位に表示されるよう、キーワードをWebページ内に過剰なまでに入れ込んだり、外部からの低品質なリンクを大量に増やしたりする行為を取り締まるために、2012年から導入されている。これによって、そうしたWebページの検索順位が落ちるようになった。
ワードサラダ 「ワードサラダ」(Word Salad:単語のサラダ)とは、検索エンジンで上位表示させるため、関連性がない・低いキーワードをただただ羅列した文章、それにより構成された記事のこと。使われている言葉や文法は正しく一見普通の文章に見えるが、読んでも意味が通らず理解できない。もともとは統合失調症の患者に見られる症状を指す用語だった。
4P マーケティング戦略の分析プロセスの1つ。マーケティング戦略のフレームワーク(マーケティング・ミックス)の代表的な要素の 1 つ。市場において自社でコントロールできる主な次の4つの要素。製品(Product)価格(Price)流通(Place)コミュニケーション(Promotion)これらを組み合わせてマーケティング戦略を練っていく。
CMS Web コンテンツの構成要素とサイト上での表示を一元的に管理するためのソフトウエアシステム。テキスト、画像、音声、動画、デザイン要素など多岐にわたる。HTMLやプログラムの知識がなくても、サイトを更新・管理できるメリットがあり、現在の企業サイトは CMS を利用して管理するのが主流となっている。オープンソースのWordPress も CMS の一種。
CV 広告関連の指標。Web サイトや広告などで、対象ユーザーがどういう行動をとればビジネス成果を達成したとみなすのかのポイント(またはそれをユーザーが行うこと)。デジタル上の施策だけでなく、電話問い合わせや来店など、リアルの行動を指標にする例もある。売上に関連する数値なので、数値は高いほうが良い。例:商品の購入完了、メルマガ登録完了、資料ダウンロードなど
IAB 米国インタラクティブ広告業界団体「The Interactive Advertising Bureau」の略称。米国の主要メディア・テクノロジー会社など 650 社以上から組織され、インタラクティブ広告市場の発展、インターネット広告指標の定義やガイドライン整備などを行う。2017 年 2 月、一般社団法人日本インタラクティブ広告協会との提携によって 43 カ国目の組織「IAB Japan」が発足された。