高校生Twitter利用者の半数は実名で利用、そのうち4割がアカウントを公開【マカフィー/MMD研究所調べ】 MMD研究所は「高校生、大学生、社会人20代・30代のSNS利用に関する意識調査」をマカフィーと共同で実施した。
日本の消費者、広告は気軽にクリックするがCVしない「2017年 日本版 インターネット消費者動向調査」【Appier調べ】 Appierは、日本市場における消費者の行動データをまとめた分析レポート「2017年 日本版 インターネット消費者動向調査」を発表した。
子どものスマホ利用が広がる。3歳以上では半数が「ほぼ毎日」か「週に2~4回」【カスペルスキー/e-Lunch調べ】 カスペルスキーとe-Lunchは、0歳から6歳児の保護者を対象に「子どものスマートフォン・タブレット利用調査」を実施した。
2017年の米国インターネット広告費は880億米ドル(約10兆円)。モバイル比率は57%に【IAB調べ】 IABが発表した2017年の米国インターネット広告費は、880億米ドル(前年比21.4%増)となった。
大学の新入生のコミュニケーションツール、LINE/Twitterが2強【東京工科大学調べ】 東京工科大学は2018年度の新入生を対象に、コミュニケーションツールの利用状況などに関するアンケート調査を実施した。
世界の広告費、2018年予測を6,135億ドルに上方修正。米中が牽引【電通イージス・ネットワーク予測】 電通イージス・ネットワークは「世界の広告費成長率予測」を公表した。2018年予測の改定と2019年の新規予測が行われている。
世界のブランド価値ランキング2018:トップ10をテクノロジー企業が席巻。Alibabaが初ランクイン【カンター調べ】 大手広告代理店「WPP」の調査・コンサルティング業務を担うカンター・グループが、世界のブランド価値ランキング 2018年度版を公開した。
GoogleのLighthouseで、上場企業の3,198サイトをチェック!5大項目の平均点を発表します 116項目を自動でチェックしてくれるWebサイト監査ツールのLighthouseで、上場企業3,198サイトをチェックしてみました
アジア5カ国のスマートフォン利用実態調査:人気の機種・SNSや使用頻度は?【Fun Japan Communications調べ】 Fun Japan Communicationsはアジア5カ国を対象にスマートフォンの利用実態調査を行った。
クレジットカードのNPS、トップは楽天カード。推奨者の利用金額は批判者の2.3倍【NTTコム オンライン調べ】 NTTコム オンラインはクレジットカード16種の利用者を対象に、NPS(ネット・プロモーター・スコア)のベンチマーク調査を実施した。
コンビニ1位はセイコーマート、6業種の日本版顧客満足度指数(JCSI)【サービス産業生産性協議会調べ】 サービス産業生産性協議会は「日本版顧客満足度指数」(JCSI)の調査を行い、6業種の結果を発表した。
日本のコンテンツDL率は10カ国で最低。モノが好まれる傾向【ライムライト・ネットワークス調べ】 ライムライト・ネットワークス・ジャパンは、デジタルライフスタイルの現状について、日本とグローバルとの比較を行った。
GUの女性アプリ会員の半数以上が「Webで調べて実店舗で購入する」【GU リアルファッションラボ調べ】 ジーユーは自社アプリ会員を対象に「ファッションアイテム購入時における情報源および購入経路に関する実態調査」を実施した。
海賊版サイト対策、有効なのは「広告出稿の停止」(61%)。法に基づくアクセス遮断「必要」62%【ドワンゴ調べ】 ドワンゴは「niconico」登録ユーザーを対象に「海賊版サイト対策に関するアンケート調査」を実施した。
2018年上半期に最も利用したスマホアプリは「ゲーム」「天気」「SNS」【MMD研究所調べ】 MMD研究所は、スマートフォン所有者を対象に「2018年上半期スマートフォンアプリコンテンツに関する定点調査」を実施した。
入札単価、下から見るか?上から見るか?運用型広告の入札単価調整 運用型広告の入札単価調整について、「上から最適な入札単価に合わせにいくのか」「下から最適な入札単価に合わせにいくのか」どちらが有効かについて考えたいと思います。
【10/25開催】Domoによるマーケティングデータの活用方法と実践事例 Domoを活用することでこれらのマーケティングデータをリアルタイムに可視化する方法と、データの活用方法について事例を交えながらお伝えします。
10代女子「フェイクニュース」の認知度は6割超、意味を理解しているのは約4割【プリキャンティーンズラボ byGMO調べ】 10代女子の日常を調査・研究するプリキャンティーンズラボは、10代女子を対象に「スマホに関する調査2018」を実施した。
「デジタルメディアのブランド価値貢献度」ランキング1位はサントリー【トライベック・ブランド戦略研究所調べ】 トライベック・ブランド戦略研究所は、「デジタルメディアのブランド価値貢献度」ランキングを発表した。
AmazonやGoogleが競合となった場合、7割の日本企業が影響を受けると回答【ガートナー調べ】 リサーチ&アドバイザリ企業であるガートナーが、デジタル化のトレンドが全業種に及び始めている状況を明らかにした。
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