「デジタルメディアのブランド価値貢献度」ランキング1位はサントリー【トライベック・ブランド戦略研究所調べ】

トライベック・ブランド戦略研究所は、「デジタルメディアのブランド価値貢献度」ランキングを発表した。

トライベック・ブランド戦略研究所は、日本の有力企業の242社(一部はブランドを含む)について、企業が運営するデジタルメディアがどれくらい自社のブランド価値に貢献しているのかを金額換算によって評価した「デジタルメディアのブランド価値貢献度」ランキングを発表した。

なお、このデジタルメディアのブランド価値貢献度は、2018年9月に発表した「ウェブサイト価値」を算出したアンケートの調査結果を利用し、ブランド価値貢献度という視点で各社のデジタルメディアを評価したものである。

ブランド価値貢献度1位はサントリー

デジタルメディアのブランド価値貢献度で1位となったのはサントリーで211億円であった。2位はマクドナルドで172億円、パナソニックが159億円、アサヒビールが156億円、ユニクロが155億円となった。

デジタルメディアのブランド価値貢献度ランキング

なお、デジタルメディアのブランド価値貢献度は以下の算出方法によって算出した。

デジタルメディアのブランド価値貢献度 = 認知貢献効果 + 好感効果 + ロイヤルティ効果
デジタルメディアのブランド価値貢献度の算出方法

デジタルメディアを活用し、消費者とのコミュニケーション機会増大

「認知貢献効果」の上位企業のデジタルメディアでの取り組みでは、自社のウェブサイトの他、SNSやスマートフォンアプリ等を効果的に活用していた。リアルとデジタルの両面におけるコンタクトポイントを最適な形でコミュニケーション設計に落とし込むことで、生活者と企業とのコミュニケーション機会を増大させる取り組みを行っている傾向が見られた。

直接的なメリットだけでなく、ブランドコンテンツへの誘導も

「好感効果」を高めるにはキャンペーンが効果的な施策であることがわかった。上位企業ではポイントやプレゼントなどの直接的なメリット提供だけにとどまらず、より企業理解を深めブランドに好感を持ってもらうために、キャンペーンをきっかけにFacebookやTwitter、InstagramなどのSNS公式アカウントへの登録を促したり、デジタルメディア上の様々なブランドコンテンツへの誘導を図るなどの工夫を行っていた。

購入後のサービスも充実させ、体験価値を高める

「ロイヤルティ効果」の向上のためには、購入後にもデジタルメディアを通じて顧客に良質な経験を提供することが重要となる。上位企業では購入した商品やサービスのリアルでの楽しみ方を積極的にデジタルメディア上で紹介し、商品・サービスの体験価値を高めることに注力している傾向が見られた。商品やサービスを家族や友人と楽しみ、共有してもらう仕掛けを行い、さらにその体験をデジタル上でもユーザー間で共有できる仕組みを用意することで、日常の体験を通じてブランドロイヤルティを高め、定着させる工夫を行っている。

調査概要

  • 【調査対象】全国20~69歳の一般消費者
  • 【有効回答数】21,440人
  • 【調査方法】インターネットによるアンケート調査
  • 【調査時期】2018年6月
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