グーグルが超大手ニュースサイトの間借りアフィに対策。ポリシー厳格化＋取締強化で【SEO情報まとめ】

illustration by つきのあめだま

CNN、CNET、Forbes、WSJといった大手ニュースサイト内で展開していたアフィリエイトサイトが軒並み順位を下げた模様。グーグルのポリシー厳格化によるもので、日本の寄生サイトでも広範囲に大規模下落が発生しているようだ。

今回は、こうした「サイトの評判の不正使用のスパムポリシー」の厳格化と、それに伴う対象サイトの順位ダウン、さらに対策を逃れようとするサイトの行く末について、3記事を冒頭でピックアップ。

もちろん、それ以外にもSEO情報をしっかりお届けする。「SEOならぬ、生成エンジン最適化の『GEO』」「ChatGPTの検索シェア」「重複コンテンツ解消テク」などなど、あなたのSEO力アップに役立つ情報を、今回もまとめてお届けする。

※次回お休みのおしらせ： このコーナーは隔週更新のため本来ならば次回の更新は12月13日ですが、1週間お休みさせていただき、次回更新は12月20日の予定です。

• 大手ニュースサイトがサブディレクトリに展開していたアフィサイトにグーグルが次々に制裁
• グーグル、サイトの評判の不正使用のスパムポリシーを厳格化。本サイトの監督・関与があってもスパムとみなす
• スパムポリシー違反で逃げ回っていると、さらに厳しい罰則が!?
• AI検索時代はSEOならぬGEO。Bingがアドバイスする最適化手法
• 検索シェア最新調査： グーグルが83.54%で圧倒的、ChatGPTの4.33%は少ない？ 多い？
• 重複コンテンツを解消する具体的な3つの方法
• 元グーグル社員がSEOの質問にショート動画で答える
• 構造化データをマークアップするとグーグルの評価が上がるのか？
• 研究者向けGoogleトレンド活用術
• グーグル社員を相手に日本人CROプロがUX改善を指南
• GoogleトレンドやPAAなどのキーワード調査ツールの過度な利用は危険、Googleが指摘する
• ページレベルとサイトレベルの両方のシグナルをランキング付けに使う、Googleが明確化

今週のピックアップ

大手ニュースサイトがサブディレクトリに展開していたアフィサイトにグーグルが次々に制裁
本体サイトにも影響している模様 （辻正浩 on X） 国内情報

サイトの評判の不正使用に関するスパムポリシーの適用条件をグーグルが厳しくした（このすぐ下の枠で詳しく紹介）。さっそく検索結果に影響が出ていることを海外の著名SEOコンサルタントたちが発見している。

次のような大手ニュースサイトがサブディレクトリに展開していたレビューサイト（多くはアフィリエイトも兼ねている）が、検索トラフィックを軒並み減少させているとみられる：

• CNN
• CNET
• USA Today
• Business Inside
• Forbes
• USA Today
• Wall Street Journal

どのサイトも世界的に名の知れたニュースメディアだ。しかし、報道とは直接の関係がないアフィリエイトコンテンツをサブディレクトリに展開していた。大手サイトであるから、コンテンツに関してはしっかりと管理監督しており内容としては問題なかったようだが、明らかに「本体部分の検索エンジン評価を享受することで上位表示」している状態だった。グーグルは今回のポリシー変更でこうしたコンテンツにも対処したと思われる。

一方、日本でもポリシー厳格化の効果は現れているようだ。辻氏が観測している。

サイトを部分的に借りているサードパーティサイトのみならず本体サイトにも影響が及んでいる点にも注目だ。報酬が入るからといって、サイトの一部を安易に第三者に提供すべきでない。「自分がユーザーだったら、これをどう感じるか」で判断すればわかることだろう。

グーグル、サイトの評判の不正使用のスパムポリシーを厳格化。本サイトの監督・関与があってもスパムとみなす
ランキング操作の意図がみられれば手動対策の対象になる （Google Search Central Blog） 海外情報

1つ目のピックアップですでに影響をお届けしているが、その背後にあるのが、サイトの評判の不正使用についてのスパムポリシーを、グーグルが更新した動きだ。

「サイトの評判の不正使用」とは、大手サイトのサブディレクトリやサブドメインを第三者が “間借り”してアフィリエイトなどの活動をする行為だ。かつては「寄生サイト」とも呼ばれていた。

これまでは、本体サイトによる十分な監督や関与があればポリシー違反には問われなかった。しかし、今後は、本体サイトに対する検索エンジン評価を不正に利用して上位表示を狙っていると判断された場合は、監督・関与のあるなしにかかわらずポリシー違反とみなされる。

グーグルは、サイトの評判の不正使用を以前は次のように定義していた：

サイトの評判の不正使用とは、ファーストパーティの監督や関与がほとんどまたはまったくない状態で、サードパーティのページを公開することを指します。

更新後の定義は次のようになった：

サイトの評判の不正使用とは、ホストサイトのランキングシグナルを不正に利用して検索ランキングを操作しようと試みるために、第三者のページをサイトに公開する行為のことです。

「ファーストパーティの監督や関与がほとんどまたはまったくない状態で」の条件が削除された。ランキング操作の試みがあると判断されれば、監督・関与があってもポリシー違反となる。

さまざまなケースを評価した結果、「ファーストパーティ（本体サイト）と直接の関わりがないサードパーティ（第三者）が公開したコンテンツはすべて、本体サイトのランキングシグナルを不正に利用しようしていた」と判明したのだという。これが、ポリシーを厳しくした理由だそうだ。

サイトの評判の不正使用のスパムポリシーは、2024年5月に適用され違反サイトには手動対策が実行された。一定の効果は出ていたが、ポリシーの定義の抜け道をすり抜けることに成功していたサイトも存在したようだ。ポリシーの厳格化により、こうしたサイトも制裁対象になるだろう。

スパムポリシー違反で逃げ回っていると、さらに厳しい罰則が!?
「ポリシーの回避」というスパムポリシーがある （Glenn Gabe on X） 海外情報

サイトの評判の不正使用のスパムポリシー違反を理由に手動対策を受けたサイトが、影響を受けていない異なるディレクトリにコンテンツだけを移動して制裁逃れしようとする。

こうした悪質な動きがあるという。こうしたやり口に対して、SEOコンサルタントのグレン・ゲイブ氏が別のスパムポリシーを引き合いにだして注意喚起した。

ゲイブ氏が引き合いに出したのは「ポリシーの回避」というスパムポリシーだ。次のようなポリシーとしてグーグルは定義している。

Google のスパムに関するポリシーや Google 検索のコンテンツ ポリシーの回避を目的とした行為に関与し続けた場合、Google は、検索の一部の機能（トップニュース、Discover など）の利用資格の制限または削除など、適切な措置を講じることがあります。技術的保護手段の回避行為には次のようなものが含まれますが、これらに限定されません。

• ポリシーに違反する行為を継続的に行うことを目的として、複数のサイトを作成または使用する
• コンテンツの配信の継続や、ポリシー違反を目的とした行為への継続的関与を意図した他の方法を使用する

サイトの評判の不正使用のポリシー違反を指摘されたのに根本的な対処を実行せず、「ディレクトリを変える」など手段で同じことを繰り返していると、今度は「ポリシーの回避」のポリシー違反に問われる可能性があるのだ。この場合、さらに厳しい措置が取られることもある。現実社会でも、初犯よりも再犯のほうが重い罪になる場合があるのと同じだ。

このコラムの読者には意図的にスパム行為を働いている人はいないと信じているが、ポリシー違反を繰り返すと、危険性がさらに増すことを知っておいてほしい。

グーグル検索SEO情報①

AI検索時代はSEOならぬGEO。Bingがアドバイスする最適化手法
GEOはGenerative Engine Optimization（生成エンジン最適化） （サイト） 海外情報

生成AIで強化された検索エンジンへの最適化はどう進めるべきかを、Microsoft Bing公式ブログがアドバイスした。Generative Engine Optimization（生成エンジン最適化）を略してGEOと読んでいる。Bing推奨のGEOを重要なポイントに絞って要約する。

検索意図の力

AIにより、企業と顧客の交わり方が大きく変わってきた。Microsoft Copilotのようなツールは、AIを使用して人々がオンラインで何を探しているのかを理解することで、パーソナライズした結果を提供する。Bing Generative Searchは、AIを使用して大量のテキストを分析し、さらに正確な回答を提供することで、これをさらに進化させている。

基本的に、AIはオンライン検索をよりパーソナライズ化し、正確なものにしているため、「検索意図」をより重視することが重要だ。

デジタルマーケターの課題

AIがオンライン検索を変革しているとはいえ、マーケターは依然として優れたコンテンツを作る必要がある。ターゲットとするユーザー層を明確にするのは大前提となっており、さらに彼らがその瞬間に何を探しているのかを正確に理解することが重要である。良い結果を得るための秘訣はなく、人々の質問に答えるコンテンツを作ることに集中するだけだが、そのスコープがより厳密になるということだ。

効果的なキーワード調査

コンテンツを作成する前に、自社のウェブサイトに関連する情報を探す際に人々がどのような言葉を使用しているかを知る必要がある。Bing Webmaster Toolsやキーワードプランナーのようなツールは、これらのキーワードを見つけ、ユーザーが何に関心を持っているかを理解するのに役立つ。

NLPは検索エンジンのランキングをどのように向上させることができるか？

NLP（自然言語処理）を使うことで、コンテンツを検索結果の上位に表示させることができる。ユーザーが求めているもの（意図）に焦点を当てることで、ユーザーのニーズに合った、検索エンジンが理解できるコンテンツを作成できる。

たとえば、誰かが「環境に優しいコーヒーメーカー」を検索した場合、検索エンジンはさまざまなメーカーや価格、持続可能なコーヒーの淹れ方に関する情報を表示する。これは、検索エンジンがユーザーのインテント（意図）を理解し、関連性の高い結果を提供しているためだ。

キーワード戦略

コンテンツを検索結果の上位に表示させるためのキーワード戦略として、次のようなものがある：

• 意図に基づいたコンテンツ ―― 人々が使用する言葉だけでなく、彼らが何をしたいかに焦点を当てる
• ロングテールキーワード ―― 非常に具体的なフレーズを使用する
• 会話調キーワード ―― 人々が実際に話すようなフレーズを使用する
• セマンティックキーワード ―― メインのトピックに関連する単語を含める
• 質問キーワード ―― 質問に使うキーワードを使用する

これらの戦略を使用することで、検索エンジンがコンテンツを見つけやすくなり、適切な人々にリーチできる。

コンテンツを最新の状態に保つ

コンテンツを最新の状態に保つことが重要。AIシステムは、検索結果に最新情報を表示することを好む。コンテンツを定期的に更新することで、検索結果での露出を維持し、ユーザーの関心を保つことができる。

IndexNowと呼ばれるツールを使用して、ウェブサイトを変更したときに検索エンジンに通知できる。

オーディエンスとのつながり

オーディエンスとつながるには、マーケティング戦略が「人々が本当に探しているものに焦点を当てている」ことを確実にする。詳細なキーワードを使用し、コンテンツを最新の状態に保ち、Bing Webmaster Toolsのようなツールを使用してウェブサイトのパフォーマンスを追跡する。オーディエンスのニーズを理解することで、彼らを手助けし、強固な関係を築くコンテンツを作成できる。

上記のようにGEO（Generative Engine Optimization、生成エンジン最適化）を解説してきたのだが、そこで述べていることは「生成AIで強化された検索エンジンのために」という特別な（従来のSEOと大幅に異なる）施策ではないように筆者は感じた。これまでの取り組みを継続していけばいいのではないだろうか？

いずれにしても、施策内容としては的を射ている。ここでは概要を紹介しただけだが、具体例も出ているので元記事にもぜひ目をとおしてほしい。

検索シェア最新調査： グーグルが83.54%で圧倒的、ChatGPTの4.33%は少ない？ 多い？
意見が分かれるところ （Rand Fishkin on X） 海外情報

検索に使われるプラットフォームのシェアのデータをSparkToro（スパークトロ）のランド・フィッシュキン氏が共有した。

次のようなシェアだった：

順位	サービス	シェア
1位	Google	83.54%
2位	YouTube	6.79%
3位	ChatGPT	4.33%
4位	Bing	1.97%
	その他※	3.37%

※「その他」は、Facebook、Twitter (X)、LinkedIn、Reddit、Pinterest、Perplexityの合計

グーグルが圧倒的だ。ChatGPTの4.33%をごく僅かとみなすか、検索にも使われるようになってきているとみなすか意見が分かれるように思う。