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ペットゴーは10月1日、ECサイトのリニューアルを実施し、サイト名を「ペットビジョン」から「ペットゴー」に変更した。

楽天市場、Yahoo!ショッピングなどで展開しているECサイトは当面、「ペットビジョン」のまま運営していく。

従来、「通常便」「メール便」「定期便」など複数にわかれていた通販サイトを1つに統合。商品を探しやすくし、キャンペーン情報などをわかりやすく通知できる構成やデザインにした。

また、定期購入の機能を強化。次回発送時の商品の追加や変更、 配送サイクルの変更やスキップがネット上で簡単にできるようにした。割引クーポンもより利用しやすくしたとしている。

ペットゴーではペットのQOL（クオリティ・オブ・ライフ）向上をめざし、 ペットとの生活を充実させるための各種サービスを展開するペットライフプラットフォーム構想の実現を進めていく考え。 

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オリジナル記事：ペットゴーがECサイトを全面リニューアル、サイト名も「ペットゴー」に
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NTTレゾナントは10月4日、ECサイト内検索ソリューション「goo Search Solution」に、AI（人工知能）を活用することで商品登録の手間を軽減する機能を追加した。

「goo Search Solution」は、ポータルサイト「goo」で検索されたキーワードデータを活用し、ユーザーが検索する際に自動で表記ゆれ辞書を生成、検索キーワードを拡張させることで0件ヒットを防止するのが特徴のサイト内検索サービス。

新機能として商品に自動で付加情報（タグ）を付ける「オートタギング機能」、商品登録の際に適切なカテゴリーを提示する「カテゴリー推薦機能」を追加した。

「オートタギング機能」は商品紹介文やレビューなどのデータから、当該商品に関した適切な単語を自動的にピックアップし、タグを付けするもの。適切なタグページが自動生成されるため、SEO対策につながりユーザーの流入数、検索ワードのヒット率の向上につながる。

「カテゴリー推薦機能」は商品名や商品説明文から適切なカテゴリー情報を自動で検出し、どのカテゴリーに分類するべきかを推薦する機能。EC事業者にとって、手間のかかる日々の大量な商品登録作業の手間や運用負荷を軽減することができる。

NTTレゾナントでは、今後もサイト内検索の精度向上のほか、EC事業者の手間軽減にもつながる機能開発を進めていくとしている。

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オリジナル記事：サイト内検索「goo Search Solution」に商品登録の手間を軽減する機能を追加、NTTレゾナント
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青山商事はサイトリニューアルを10月4日に実施し、店舗や商品情報、企業ニュースなどを発信する企業サイトとオンラインストアを統合した。情報窓口を一本化し、ネット通販売り上げ拡大につなげていく。

サイトリニューアルにあわせ、オムニチャネル戦略の一環としてサイトから実店舗への送客効果を高める新たなサービス「商品取り置き依頼」「マイ店舗登録」を開始した。

「商品取り置き依頼」はECサイトで気になった商品に関し、在庫を置いている店舗に取り置き依頼すると、利用者が来店するまで別保管をするサービス。ネット上で手軽に依頼でき、都合のよい日時に希望の店に商品を見に行くことができる。

「マイ店舗登録」は近隣店舗やよく利用する店舗を“マイ店舗”として登録すると、「店舗試着予約」や「店舗在庫表示」、新サービスの「商品取り置き依頼」などを活用する際、店舗選択画面で優先表示されるようになる。

青山商事ではオムニチャネル戦略を進めており、今後もこうした店舗とネットの連動したサービスの充実化を進める。

企業サイトとECサイトを統合する動きは、実店舗を持つファッション企業で進んでいる。新商品情報などが発信しやすくなるほか、更新の手間も省くことが可能。今後も商品の入れ替えが多いファッション企業によるサイト統合が増えていきそうだ。

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オリジナル記事：青山商事が企業サイトとECサイトを統合、オムニチャネルを促進
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1946年（昭和21年） リーダースダイジェスト上陸

戦後日本の通販史において重要な役割を占めたのが、米国の月刊誌『リーダースダイジェスト』だ。米国企業のリーダースダイジェスト社は1946年に『日本語版 リーダースダイジェスト』を創刊、1949年頃に定期購読を開始した。

雑誌そのものを通販で売った上で、1952年（昭和27年）からは誌面に商品広告を掲載し、レコードなどを販売するビジネスモデルで顧客を獲得。さらに、レコードなどの購入者に対して新商品のダイレクトメールを送付し継続購入を促すなど、米国仕込みの先進的な手法で売り上げを伸ばした。

リーダースダイジェスト社のダイレクトマーケティングの手法は、国内の通販に大きな影響を与えることになる。

資料4-1　『リーダーズダイジェスト日本語版』創刊号（昭和21年6月号）

「創刊の言葉」には「本誌の名のいわれは、読者の（Reader's）ために多くの材料を消化（Digest）して、エッセンスを採る。すなわち、有益な読み物を精選し、平易に要約するという意味である」とある。

米国での創刊から25年経過しており、すでに40か国に行き渡っていた。「本誌日本語版の創刊は、世界の出版分野における国際連合に日本が加入したとも言えるのである」。

資料4-2　創刊号の広告

創刊号には住友銀行や日立製作所、早稲田大学、日本大学などの広告が掲載されている。日立製作所の広告には「製品の種目は戦前に復す！ 今こそ全力を傾けて民生の安定に寄与し、平和建設に邁進せん！」とある。この時、まだ終戦から1年も経っていない。

翌年1月号の「各方面の読者から」の投書を読むと、情報を渇望していた当時の読者の歓迎ぶりがうかがえる。

「私は復員の後帰農した兄に従って、道北の寒村のそのまた僻地の山中を拓いている、今、ダイジェストを読むことにより、生きている楽しみを知った」（北海道・男性）

「新憲法も公布され、男女同権の叫ばれる今日、何よりも男性に劣らぬ頭、また実力を付けるに、この本こそ重要な糧だと思っています」（鳥取市・高女三年生）

「今の日本の出版界は戦前に比べて著しく堕落し、低級のものが氾濫している、リーダーズ・ダイジェストのみは絶好の読み物として推奨し得るものである。翻訳ものであるが少しもバター臭がない」（国務大臣 植原悦二郎）

Amazonは1つの商品が売れ始めると長期間にわたって売れる

――現在、Amazon以外でもさまざなECモールで店舗を運営しています。Amazonで販売を始めた理由は。

実店舗で小売店として創業し、インターネットの普及とともに2001年頃からインターネット販売を開始しました。Amazonで販売を開始したのは2007年。販路を増やすことで新規のお客さまを開拓できることはこれまで経験から知っていましたので、Amazonへの出品も始めました。

最初は他のEC店舗と販売方法が異なるので、戸惑った部分もありましたが、すぐに慣れました。商品管理ツールも使い勝手が改善されていますし、CSVファイルを使ってまとめて商品登録できるので便利ですね。

――Amazonで売り上げを伸ばすための対策は？

扱っているゴルフ用品はいわゆる型番商品。他社も販売していますから、価格競争力、品ぞろえ、商品発送のスピードの3点の強化が重要です。

複数のECサイトで販売することで、大量仕入れも可能となり、価格競争力の面でも強みを持っています。また品ぞろえの点では、新商品や、カタログに掲載されなくなった商品といった特価品などを早いタイミングで出すことに注力してきたことが、実績につながったのではないかと思います。

2015年、あらためてその3点を強化したところ、Amazonでの成長率が他のECサイトと比べて一番大きくなりました。まだまだ伸ばす余地があると考えています。

――Amazonならではの売れ行きの特徴はありますか？

1つの商品が売れ始めると、その商品が長期間にわたって売れるようになります。売り上げの中で、売れ筋商品が占める割合が他のECサイトと比べて高いのも特徴。Amazonランキングなどでの露出や、サイト上で商品を見つけやすくなることが要因でしょう。

――Amazonでの販売メリットは？

Amazonプライム会員という顧客層の存在ですね。Amazonプライム会員のお客さまはAmazon以外のECサイトでお買い物をすることが少ないと思われますので、他のECサイトとバッティングすることなく、新しいお客さまを獲得できています。Amazonプライムの会員になると、ビデオやミュージックなどのさまざまな特典もあるため、今後もそうしたAmazonファンのお客さまの増加に期待しています。

また、Amazonですでに販売されている商品については、価格や商品数などのデータを入力するだけですぐに販売が行えるのも便利。労力をかけずに販売できるのもメリットだと感じています。

――今後の展開をお聞かせください。

今以上にお客さまに支持されるためには、品ぞろえの強化が重要だと考えています。取扱商品のバリエーションを少しでも増やせるよう、仕入れにもより注力していきたいと考えています。

事業者概要

• 販売サイト名：ゴルフプレスト
• 本社所在地：大阪府箕面市
• Amazonでの販売開始時期：2007年11月
• 販売カテゴリー：スポーツ＆アウトドア
• 利用サービス：Amazon出品サービス

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オリジナル記事：Amazonならではの売り方はあるの? 多店舗展開のゴルフプレストの事例 | ネットショップサクセスストーリー 私たちがAmazon.co.jpで売れている理由
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ペイパルは10月3日、日本のカントリマネージャーに曽根崇氏が就任したと発表した。旧カントリーマネージャーであるエレナ・ワイズ氏がペイパルを退職したため、マーチャントサービス担当ディレクターだった曽根氏を内部昇格させた。

ペイパルによると、曽根氏は金融サービスおよびIT業界で10年以上経験。ペイパル入社後はコンシューマーアクイジション担当ディレクターとして約1年間、 日本市場における成長に向けた基盤整備に従事した。

その後、マーチャントサービス担当ディレクターとしてペイパル全ての国内マーチャントに対する戦略・活動の責任統括を先導してきたという。

曽根氏はカントリーマネージャー就任に当たり次のようにコメントしている。

ペイパルは1998年にサービスを開始し、 2010年に日本でサービスを開始した元祖FinTech企業の1社です。長きにわたってFinance（金融）とTechnology（技術）の融合を第一線で進めてきたペイパルとして、 日本のFinTech業界の発展に寄与できるよう、 今後も尽力していく所存です。

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オリジナル記事：日本のカントリーマネージャーに曽根崇氏が就任、ペイパル
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フリマアプリ「フリル（FRIL）」のFablicは10月1日から、取引成立時に出品者から徴収している販売手数料を無料化した。12月31日までの期間限定としており、販売手数料無料期間後の料金については未定。

Fablicに関しては9月、楽天が全株式を取得して子会社化（参考記事）。楽天が展開しているフリマアプリ「ラクマ」と同様、販売手数料を無料化することでシェアの拡大につなげていく。

「フリル」ではこれまで、取引成立時に出品者から販売価格の10％の手数料を徴収していた。「フリル」はファッションに特化したアプリであるため高単価商品が多く、販売手数料が数万円になることもあったという。

また、フリルへの出品経験者を対象にアンケートを実施し、「販売手数料が安くなるか無料となったら価格をどうするか」と聞いたところ、利用者の73.6が「今までよりも安く出品する」と回答。よりやすく購入できるフリマアプリとして利用者の拡大に期待する。

Fablicでは手数料の無料化に合わせて、10月22日から2年ぶりとなるテレビCMを放送する予定。

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オリジナル記事：フリマアプリ「フリル」の販売手数料を無料化
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