インターネット広告のひみつ - ブログ

日本インタラクティブ広告協会が、20周年記念事業として書籍「必携 インターネット広告 プロが押さえておきたい新常識」を刊行。

ロート製薬が橋本環奈さんを起用した広告のコピーをツイッターで募集。

Momentumが、オラクルの提供する「Oracle Data Cloud」（ビューアビリティー計測ツールのMoat、ブランドセーフティー機能を提供するGrapeshot）と戦略的な連携を開始。

グーグルが、個人のプライバシーと最適な広告のバランスを目指す「Privacy Sandbox」を提案。

BitStarが、インフルエンサーによる投稿動画の冒頭を広告枠とするサービスを提供。

ユニークビジョンが、ツイッターのQRコードを活用したO2Oソリューション「Belugaチェックイン」を提供。ツイッターのQRコードを提示した利用者に、返信やDMを送付できる。

オトナルが、デジタル音声広告の接触者をリターゲティングしてディスプレイ広告などを配信するサービスを開始。

インテグラルアドサイエンスがニューロインサイトに委託し、広告掲載先の品質が広告に与えるハロー効果を調査。ブランドリスクの低い高品質なモバイルサイトに掲載された広告は、好感を持たれやすいことが明らかに。

EVERRISEは、各種プラットフォームから運用型広告などのデータを収集するサービス「HARBEST」を提供している。それで収集した2018年の801億円分の広告費の支払先を分析すると、50％はグーグルだったという。1兆円を超える運用型広告費の一部の分析に過ぎないが、興味深い。

ピュブリシスグループのゼニスの予測によると、世界のインターネット広告費は2021年に総広告費の52％となり、初めて半分以上を占めるようになる。

アドミックがプログラマティック広告取引市場の分析ツール「Sell」を日本でも提供。

チータデジタルが、参加型キャンペーン構築支援を手がけるウェイインを買収。

D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通は共同で、「物販系ECプラットフォーム広告費」を初めて推計。2018年の物販系ECプラットフォーム広告費は1,123億円（前年比120.6％）で、2019年には1,441億円（前年比128.3％）にまで成長する見通し。