インターネット広告のひみつ - ブログ

パスマティックスが、アメリカのデジタル広告市場での新型コロナウイルスの影響を調査。ニュースサイトでの広告は増加したが、スポーツサイトでの広告は減少。業種では旅行、スポーツ、エンターテインメントが広告費を縮小している。消費財はブランドによるが堅調。ファストフードはテイクアウトやデリバリーの訴求に切り替えている。

サイバーエージェントの時価総額が、4月3日の取引時間中に電通グループのそれを一時的に上回ったという。電通グループの時価総額は2015年には2兆円を超えたこともあり、昨年末でも1兆円を上回っていたが、今年2月に2019年度連結決算の赤字転落を発表してから値を崩し、新型コロナウイルスやオリンピック延期による業績懸念から、直

メトロアドエージェンシーが、東京メトロ主要駅のデジタルサイネージ広告を「Yahoo! JAPAN ブランドパネル」の東京都23区限定配信に同時配信できる広告商品を提供。

インプレスが、新型コロナウイルスの影響による在宅学習を支援するため、「できる」シリーズなど44冊を期間限定で無料公開している。インターネット広告関連の書籍も複数あり。

フェイスブックは小規模ビジネスに1億ドルの支援金を提供する。同社がサービスを展開する30カ国以上で最大3万社を対象に、現金と広告クレジットとして提供する。

農林水産省のユーチューブのチャンネルのビデオが話題に。日本初の国家公務員ユーチューバーだという。

D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通、電通デジタルが共同で、「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表。インターネット広告媒体費を広告種別に分析すると、ビデオ広告は前年比157.1％の3,184億円で成長が目立つ。前年の詳細分析ではモバイル広告費が1兆円を超えたとしていたが、今回はデ

ウェンディーズが、ツイッターのアカウントに一時的に鍵をかけツイートを非公開にしたうえでクーポンを案内。既存フォロワーを優遇しつつ、新たなフォロワーを獲得するため。

電通が「2019年 日本の広告費」を発表。2019年の総広告費は、新たに「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント」領域を追加推定し、6兆9,381億円となった（前年同様の推定方法では前年比101.9％の6兆6,514億円）。インターネット広告費は2兆1,048億円（新設項目を除外した前年同様の推定方法では前年比

Momentumが、ユーチューブでのブランドセーフティーな広告配信を実現するための配信リスト「HYTRA DASHBOARD Safe Video List」を提供。膨大なコンテンツに対応するため、機械的な判定アルゴリズムに加え、目視確認を行っているという。