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玩具のECサイト「TheToyShop.com」を運営するThe Entertainer社は、SmartFocus社のマーケティング・オートメーション・ソフトウェアを導入し、メールの開封率を200%アップさせました。

The Entertainer社のロブ・ウッド氏によると、オンライン売り上げは急上昇しているそうです。The Entertainer社のEC経由の売り上げは過去3年間で3倍に拡大し、全社売上高の15%を占めています。

130店もの実店舗を運営するThe Entertainer社は、1999年に「TheToyShop.com」を立ち上げ、オンライン販売を始めました。ウッド氏率いるチームメンバーは、ECの売り上げには大きな可能性があると感じていたそうです。

特にウッド氏は、パーソナルメールを活用してECの売り上げを促進したいと考えていました。ウッド氏はこう言います。

以前は、ほとんどメールキャンペーンの設定を手動で行っていた為、ターゲットメールを配信するのに数週間の期間が必要でした。ユーザーごとにカスタマイズしたメールキャンペーンを始めた時の内容は、基本的には価格訴求に特化していました。

約1年半前、The Entertainer社は約100万人のユーザーへ向けて、パーソナルメールを配信できるSmartFocus社のマーケティング・オートメーション・ソフトウェア「smartFOCUS（スマートフォーカス）」を導入。週3回のペースでパーソナルメールを配信できるようにしました。

また、「smartFOCUS（スマートフォーカス）」を利用して、ユーザーの属性ごとに「TheToyShop.com」のトップページを変更できるように設計。システム導入後、メール経由の売り上げは300%増、開封率は200%アップしました。

モバイルデバイスからの売り上げも120%増え、リピート客も60%上昇したのです。ウッド氏によると、平均客単価も大幅に上がったそうです。

The Entertainer社はサイト内にスターウォーズやレゴなどのブランド、トピックを掲載する12のエリアを新設。それらのいずれかに興味がありそうなユーザーにパーソナルメールを送るようにしました。

メールのコンテンツは、スターウォーズの新しい商品を紹介したり、関連プロモーションを案内する内容です。「smartFOCUS（スマートフォーカス）」がクッキーかメール内でクリックしたリンクを元にユーザーの興味を分析。「TheToyShop.com」にユーザーが移動すると、トップページのバナーがユーザーの興味のありそうなブランドや商品に自動的に変更されます。

「TheToyShop.com」のトップページ（画像は編集部がキャプチャ）

たとえば、何か商品を1つ購入すると2つ目の商品が1ペニー（約1円）で購入できるようなプロモーションを行った場合でも、スターウォーズファンがサイトに訪れた時には、トップページにはスターウォーズのバナーが掲載されます。ウッド氏によると、各ブランドやトピックにつき、幾つものバナーを作成して出し分けると同時に、セグメント分けしたメール配信も行っているそうです。

「smartFOCUS（スマートフォーカス）」を使うと、メールの内容を大幅に変更することも可能です。たとえば、ホリデーシーズン中に商品が売り切れになった場合、在庫状況に合わせて在庫がある別商品を紹介するようにメールが自動的に変更されます。

秋頃から玩具はよく売れ始めます。おもちゃ業界は、人気商品は売り切れになるように生産しています。おもちゃ屋は入手困難な商品をプロモーションして煽るわけです。SmartFocus社のシステムはユーザーがメールを開封する時、リアルタイムで在庫を検索し、メール内のコンテンツを変更します。そのため、在庫切れの商品を訴求してユーザーにストレスを感じさせるようなことは発生しません。メールに掲載していた商品が在庫切れになった場合、類似商品と入れ替えて表示するのです。

ウッド氏はこう語ります。

また、The Entertainer社は年に数回程度しか買い物しないユーザーに対して、いつメールを配信するのが効果的なのかを分析し、最適なタイミングでメール配信することで売り上げアップにつなげています。つまり、データベースからいつ顧客が買い物をしたのか拾い出し、最適なタイミングでメールを送っているのです。

「ユーザーは、必ずしも自分の子どものためだけにおもちゃを買っているわけではありません。友人や親戚のプレゼントとして購入していることもあります」とウッド氏は言います。

ウッド氏によると、ターゲティングメールからの売り上げは従来比2倍にまで広がっているそうです。ウッド氏は次のように説明します。

私たちはユーザーのデータを収集したら、すぐにデータを利用してメールを送ります。パーソナルメールやターゲティングメールを受けとったそのユーザーは、他のユーザーよりも2倍も買い物をしています。

「smartFOCUS（スマートフォーカス）」は、メール配信数に応じて月ごとに利用料が発生します。The Entertainer社はシステム導入までに3か月かかりましたが、売上アップだけではなく、時間の節約にも役立っているそうです。ウッド氏はこう語っています。

以前は、基本的なメールキャンペーンの設定をするだけで1日かかっていましたが、今では3種類のメールキャンペーンを1日以内で設定することができます。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：メルマガの売上を4倍、開封率3倍を実現したパーソナライズメールの運用方法 | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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オムニ戦略を大幅転換、ネット販売中心から脱却

セブン&アイ・ホールディングス（HD）では10月6日、都内で記者会見を行い、同社の井阪隆一社長が「100日プラン」として、2018年2月期からの中期経営計画を公表した。エイチ・ツー・オー　リテイリングとの資本業務提携や、イトーヨーカ堂の再建計画などと並び、オムニチャネル戦略を転換することも発表された。

記者会見を行う井阪隆一社長

同社は昨年11月、オムニチャネルのポータルサイトとしてオムニ7を開設した。コンビニエンスストアなどグループの店舗網と同サイトを連携させ、購入した商品を店舗で引き渡すほか、購入した商品の返金・返品に店舗で対応。このほか、店舗に設置した専用の接客端末を通じて御用聞きサービスを実施。当初はセブン-イレブン・ジャパンやイトーヨーカ堂、そごう・西武、ロフト、赤ちゃん本舗、セブンネットショッピングなどグループ8社の商品を集約していた。

セブン&アイHDは、オムニ7の優位性について、自宅や会社の近くの店舗でいつでも商品が受け取れること、店頭で現金や電子マネー「ナナコ」などさまざまな手段で決済できること、店頭でいつでも簡単に返品・返金できること、グループ各社の差別化された商品を取り扱っていること、という4点を挙げていた。

16年2月期のオムニチャネル関連売上高は1418億円。前期末の段階で、今期は4000億円（ネットで商品を見てから店舗で購入する「ウェブルーミング売り上げ」も含む）を予想。さらに、19年2月期には1兆円（同）に達する計画を掲げていた。ただ、今中間期のオムニチャネル売上高は663億円にとどまっている（表参照）。

6日の記者会見で、セブン&アイHDの井阪社長は「オムニチャネルは当初計画と乖離（かいり）した状況になっている」と現状を説明した。その上で、これまで進めてきたオムニチャネル戦略について、大きく舵を切ることを明らかにした。

これまでは、ネット販売をオムニチャネル戦略の中心としてきたが、今後はグループ各社に共通IDを導入し、購買情報を一元管理することでグループ全体の客数を増やす戦略に変える。同社グループには、セブン-イレブンを中心に、毎日2200万人の来店者がある。顧客ごとにグループ各社の利用状況を繋げ、全チャネルを通じてサービスの質を追求していくこと、つまりグループの顧客戦略をオムニチャネル戦略として新たに位置付けた。

井阪社長は「オムニチャネルの本当の狙いはシナジーの発揮」と言う

具体的には、グループ各社のスマートフォン用のアプリとして「セブンアプリ（仮称）」を開発。アプリをダウンロード、さらにグループ各社共通のポイントプログラムに入会してもらうことで、個々の消費者の趣味・し好にあった提案を可能にする、といった手法を考えているという。

例えば、アプリで販促するのはもちろん、購買連動型ゲーム、買った商品のカロリーやアレルゲンといった情報も提供。顧客一人ひとりの属性にあわせたパーソナルマーケティングも行う。ネット販売については、スマホアプリと連動する形で、商品をオムニセブンに移動して購入できる仕組みを取り入れるという。

共通ポイントプログラムにはナナコを採用するのか、アプリのリリース時期といった点は不明だが、グループ店舗をたくさん利用することでボーナスポイントを付与する仕組みを導入するなど、店舗の利用を促進するものとなりそうだ。

アプリをエンゲージメントツールとして活用していく

井阪社長は「オムニチャネルの本当の狙いは（グループ間）シナジーの発揮だ」と断言する。今後のオムニチャネル戦略の柱とするのは赤ちゃん本舗だ。赤ちゃん本舗が実施したアンケートによれば、育児関連市場での同社認知率は96%と非常に高く、これを積極的に活用する。

「アカチャンホンポ」を利用する、新生児のいる家庭に対し、「イトーヨーカドー」のネットスーパーを利用、あるいは宅配サービス「セブンミール」を利用した場合、ボーナスポイントを付与するキャンペーンを行う。子供が大きくなり、アカチャンホンポを利用しなくなったら、イトーヨーカドーの子供服を提案、さらに小学校入学時にはランドセルを販売する。そして、その子供がさらに大きくなったら、セブン-イレブンを使ってもらう。「顧客のライフステージに合わせたサービスや商品の提供を通じて、ともに成長できる親しみのあるグループにしていきたい」（井阪社長）。

鈴木敏文前会長時代には、ネット販売を中心としたオムニチャネル戦略を打ち出していたセブン&アイHD。今回公表されたオムニチャネル戦略は、店舗間のシナジーを意識したものに様変わりしている。

オムニ7に関しては「実店舗との相互送客を図りながら、自主開発商品を中心とした魅力ある商品の販売を通じて、収益の拡大を図る」とはしているものの、これまでのようなポータルサイト的位置づけではなくなるわけだ。

井阪社長は「これまで、アマゾンや楽天市場といった専業各社が林立する中で、ネット販売という不特定多数の顧客に向けたアプローチをしてきたこと、システム起点で考えすぎたことが失敗の要因ではないか」と分析する。その上で「1日2200万人来訪する顧客に対し、わくわくするような、毎日見たくなるような情報などを提供することで顧客との接点を増やし、消費に結びつけていきたい」とした。

セブン&アイグループのネット販売への取り組みは、1999年にソフトバンクやヤフーなどとの合弁会社として設立した「イー・ショッピング・ブックス」に始まる。その後「セブンアンドワイ」としてグループ傘下に加え、2009年に「セブンネットショッピング」としてポータルサイト化を目指し強化してきたものの、アマゾンや楽天市場といった専業には大きく水を開けられていた。

セブンアンドワイ時代には、セブン-イレブン店舗受け取りを選ぶと購入金額によらず配送料無料というメリットがあり、一定の存在感を示していた。当時は「購入金額によらず送料無料」というサービスが一般的ではなかった点が大きい。オムニ7でようやくネット販売に本腰を入れたセブン&アイグループだが、消費者にコンビニ受け取り以上のメリットを打ち出すことができなかったのではないか。

アマゾンや楽天市場、ヤフーショッピング、さらにはヨドバシカメラなど、大手間のサービス競争が激化する中で、ポータルサイトから撤退する道を選んだセブン&アイHD。今後は店舗利用者へのサービスの一環という形でネット販売を活用していく。

ニッセンHDの今後は、カタログ“ゼロベース”で

井阪社長は「カタログをベースにした通販について、ゼロベースで考え直すべく打ち合わせをしている」と回答

セブン&アイHDの今中間決算において、通信販売事業の売上高（営業収益）は、前年同期比27.5%減の579億4800円、営業損益は53億300万円の赤字となり、前年同期から6億円赤字が拡大した。債務超過寸前まで業績が落ち込んだニッセンHDが足を引っ張った格好だ。セブン&アイHDは、ニッセンをどう立て直すつもりなのか。

6日の決算説明会で公表された中期経営計画において、井阪社長がニッセンについて説明することはなかった。オムニチャネル戦略に関して「あらゆる消費場面をつなげ、ライフタイムバリュー（LTV）に応じてサービスを付与する」と説明し、「誕生」から「定年・老後」までグループのサービスでライフシーンをカバー、LTV最大化を図る方針を明らかにした（上写真参照）。しかし、このパワーポイントでもニッセンについて触れられることはまったくなかった。

2013年12月にセブン&アイHDがニッセンHDの子会社化を発表した際の記者会見で、当時の村田紀敏セブン&アイHD社長は「オムニチャネルを目指すためにニッセンが必要だった」と説明した。しかし、現在のニッセンはグループのお荷物というべき存在。今後のオムニチャネル戦略からは完全に外れたことが明確になったわけで、セブン&アイグループがニッセンHDを子会社としている意味すら問われる事態となっている。

ようやくニッセンの名が出たのは、質疑応答において記者から「通信販売事業はどうするのか」という問いが出た時だ。井阪社長は「現在、立て直し計画を練っている最中だ。ニッセンの再建については、カタログをベースにした通販について、ゼロベースで考え直すべく打ち合わせをしている」とした。

さらに、ニッセンの強みについては「大きめサイズアパレルの『スマイルランド』が強いので、さらに伸ばしていきたい。さらに、ささげ業務（商品画像の撮影、採寸情報、商品のコメント）や物流機能を持っているので、当社通販事業の共有機能として有効活用できないかと考えている」とコメントした。

これは、カタログの廃止を明言したものではないが、ニッセンが大幅な赤字を垂れ流している現状を考えると、何らかの手を早急に打つ必要があるのは明白だ。稼働顧客が減少し赤字が続いている状況で、主力商材である衣料品の競争力を早期に取り戻すのは極めて厳しいといえる。そのため、主力となる女性向けアパレル事業については、カタログの廃止、さらには事業そのものの廃止・譲渡も考えられそうだ。その上で「強み」としているスマイルランドなど、特殊サイズアパレルに注力。そしてフルフィルメント機能については、グループ全体で活用していく。

13年にセブン&アイHDがニッセンHDの子会社化を発表した際に、ある業界関係者は「ニッセンの機能が必要に応じて分割されながら、グループの通販やネット戦略のプラットホームと化していくのではないか」と予言した。その予言通りの道を歩んでいるようにも見えるニッセンHD。11月1日にはセブン&アイHDの完全子会社となり、それによる相乗効果に活路を見出したいところだが、企業規模の縮小は避けられそうにない。

「通販新聞」掲載のオリジナル版はこちら：
セブン&アイHDが中計発表　オムニ戦略を大幅転換、ネット販売中心から脱却（2016/10/13）

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オリジナル記事：セブン&アイの「オムニ7」は失敗? 井阪社長が明かすオムニチャネル施策を転換する理由 | 通販新聞ダイジェスト
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アイスタイルの連結子会社であるistyle Chinaは11月7日、中国最大級の女性向けフラッシュセールスサイト「VIP.com」を運営する唯品会と戦略的パートナーシップ契約を締結したことを発表した。年内に「VIP INTERNATIONAL」に@cosme旗艦店を出店する予定。アイスタイルでは中国むけ越境ECを強化しており、今回の出店で3店舗目の中国向けECサイトとなる。

アイスタイルは、2015年1月にアリババグループが運営する「Tmall Global」に出店したほか、モバイル特化型コミュニティコマースアプリ「RED」にも出店。また卸事業でも15の大手ECモールと販売パートナー契約を結んでいる。越境EC事業は2016年6月期に25億円にまで成長しており、グループ全体の売り上げに占める割合も17％にまで成長しているという。

「VIP.com」は、化粧品や女性向けアパレルを中心としたフラッシュセールを常時100以上開催し、年間売上高取扱高は約6000億円。総会員数は約2億人で、都市部在住の可処分所得が高く、感度の高い女性が中心顧客だという。

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オリジナル記事：アイスタイル、唯品会と戦略的パートナーシップ契約締結、中国越境ECを強化
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掛け軸や絵画などの通販を行うトップアートは11月4日、東京地裁に破産を申請し同日、破産開始決定を受けたことが明らかになった。負債総額は13億円。売り上げがピーク時の半分以下になるなど低迷しており、赤字が続いていたことから今回の措置となった。

トップアートは1951年6月に創業し、1974年10月に法人改組した美術工芸品の販売会社。主に新聞折込チラシなどで、掛け軸などを販売し、手軽に購入できることから人気を集めていた。一時は銀座や名古屋、広島にショールームを開設していたほか、2000年代前半には積極的に有名女優らと広告出演契約を結び知名度の向上を図ったことで、2002年7月期の売上高は43億2000万円を計上していた。 

しかし、長期不況のあおりを受けて販売が低迷。2015年7月期の売上高は16億2000万円にまで縮小しており、今年10月には銀座ショールームを閉鎖し、先行きの見通しが立たなくなっていた。

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オリジナル記事：掛け軸、絵画などの通販企業のトップアートが破産
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広告のクリエイティブを感性で決めるのは大間違い！

まず、最初に言っておきたいのがクリエイティブを絶対に“水物”にしてはならないということだ。

実は、ネット広告のクリエイティブは、ある理論でプランニングをしていけば、ズバリ“100%確実”に効果が、つまり“レスポンス率”を上げ続けることができるのだ。今回はその「最強のクリエイティブ理論」を具体的に紹介しよう。

たとえ広告賞を受賞するようなハイセンスなクリエイティブでも、レスポンス率が高くなければただのゴミだ。ネット広告のクリエイティブは、要は「売れるかどうか」「レスポンス率が上がるかどうか」という“結果”がすべてなのである。

何よりも大切なのがレスポンス率を上げ続けることである。キャンペーンをやるたびに、毎回レスポンス率が上がり続けるようなクリエイティブを作成していくことが一番重要である。

つまり、キャンペーンごとにレスポンス率が上がったり、下がったりする“運任せ”的なクリエイティブはできれば避けたい。クリエイティブは絶対に“運任せ”にしてはならないのである。

しかし、レスポンス率を毎回上げ続けるようなクリエイティブを作ることは、広告のプロでも至難の業である。だからこそ、売るためのクリエイティブを作るときには、とても慎重にならなければならないのだ。

なるべくレスポンス率が低下するリスクを省き、“堅実”にレスポンス率を上げていくクリエイティブ作りをしていく必要がある！

まずキャンペーン効果を最大化するためには、必ず事前にクリエイティブテストをして、レスポンス率の一番高いクリエイティブ（広告原稿とランディングページ）に絞り込むべきだ。ネット広告は最高に正確な【A／Bテスト】ができる媒体なので、それを有効活用するべきである。

例えばキャッチコピー1つをとっても、レスポンス率には最大2〜3倍の違いが出てくる。クリエイティブにより最大3倍の違いが出るとすると、CPAが1,000円なのか3,000円なのか、という違いとなる。

仮に1,000万円を使って広告キャンペーンを行う場合は、申し込み数に1万件か3,333件の違いが生まれる。そんな中、１つのクリエイティブを決め打ちで作り、いきなり大規模なキャンペーンを行うのはもったいないし、リスクが高過ぎるのだ。

ネット広告では一般的に、1つの媒体メニューに4つから8つぐらいまで同時入稿（＝同時掲載）ができる。

例えば、キャッチコピーのみを変更した広告原稿とランディングページを作り、テストを行う。この場合、過去に作ったクリエイティブで一番良かったものもテストの中に入れておく。クリエイティブの質が上がったか下がったかを把握するためだ。

その中でも特にレスポンス率が良かったトップ1位のクリエイティブに絞り込み、本番のキャンペーンに挑む。これが事前クリエイティブテストである。ズバリ、小さい規模（テスト）で特定のランキングが付いたクリエイティブは、大きい規模（本番）になっても、ほぼ99%の確率で同じランキングになる。

仮に1,000万円の広告予算があれば、約10%の100万円ほどの予算を使い、事前にクリエイティブテストを絶対に行うべきだ。

あらゆる通販会社はこのテストというわずかな費用を惜しんだり、広告主担当者や広告代理店のクリエイティブディレクターの感性によってクリエイティブを選定したりしてしまうので、大規模キャンペーンに失敗して、大きな損失を招くことが多い。

例えるとスポーツの予選のようなもの。オリンピックでも、好みで適当に選定した選手をオリンピックに派遣するアホな国は1つもないだろう。それと同じだ。

クリエイティブの評価は会議室で決まるのではない。お客様が決めるのだ！

レスポンスの高いネット広告は、強い“要素”の単純な組み合わせにあり

今度は中長期的な観点でクリエイティブについてお話しよう。

実は、ネット広告のクリエイティブのレスポンス率を上げ続けるには、レスポンス率の高かった広告原稿と、ランディングページの“マイナーチェンジ”を行い続けることが大原則だ。

今までの広告業界では、「1つのクリエイティブプランを1つの完結された作品」として見てきた。

例えば、「クリエイティブとは高いアイデアとセンスで総合的にプランニングすることだ」といった発想である。あえて広告代理店がそういう説明の仕方をしてきた。

なので、１つのクリエイティブプランを試してレスポンス率が悪いと、その「作品自体が悪い」ということで、まったく新たなクリエイティブプランを作成してきた（そしてまたレスポンス率が悪く、失敗するケースも……）。

しかし、ここには大きな間違いがある。ダイレクトマーケティングのクリエイティブ、とりわけネット広告のクリエイティブでは、そんな事はまったくない。むしろ逆だ。

ネット広告では、「強いキャッチコピー」「強い写真」「強いデザイン」などの、要素の単純な組み合わせがレスポンス率を左右していると考えるべきだ。相性なんか関係ないのである。意外かもしれないが、単純な“組み合わせ”の問題なのだ。

つまりは１つのクリエイティブプランの要素を分解して、「どのキャッチコピー、写真、デザインなどの要素を組み合わせたら最強の組み合わせになるか」を“統計学的”に模索することが、ネット広告のクリエイティブのレスポンス率を確実にUPさせる方法なのである。

私が提案するクリエイティブの考え方は実にシンプルだ。

そう、最高にレスポンスが高いクリエイティブを“100％確実”に作るにはズバリ、

• 「No.1のキャッチコピー」
• 「No.1の写真」
• 「No.1のデザイン」

など、あらゆるNo.1要素を単純に組み合わせれば良いのである！

この理論を「クリエイティブ最適化」と呼ぶ。クリエイティブを“最適化”し続ければ“100%確実”にレスポンス率は上がり続けるのだ。

「クリエイティブ最適化」をするためには“レスポンス率が上がる要素”、つまりは“強い要素”を正確に把握する必要がある。ネット広告のクリエイティブテストを行う際には、“強い要素”が特定できるように、【A／Bテスト】を行うべきである。

１つのクリエイティブ（バナーとランディングページ）を、例えば「キャッチコピー」や「写真」、「デザイン」などの要素に分解する。そしてその要素に対抗させる「キャッチコピーの新規案」「写真の新規案」「デザインの新規案」を複数用意し、【A／Bテスト】を行うのだ。

今回は実際に弊社のクライアント（商材：黒酢）が行ったケーススタディをご紹介しよう（クライアント名は非公表なので、会社ロゴとパッケージを変えているが、実際に行ったテストである）。

クイズ形式で出題するので、どのクリエイティブがNo.1だったのか、みなさんも予測してみてほしい。

【A／Bテスト1】最強のキャッチコピーはどれだ！？

【B】

【C】

【D】

正解はこちら！

正解は【D】！

【A／Bテスト2】最強の写真はどれだ！？

【B】

【C】

【D】

正解はこちら！

正解は【B】！

【A／Bテスト3】最強のデザインはどれだ！？

【B】

【C】

【D】

正解はこちら！

正解は【C】！

「キャッチコピー」「写真」「デザイン」のNo.1のクリエイティブがそれぞれ分かった。

そのNo.1の「キャッチコピー」とNo.1の「写真」とNo.1の「デザイン」を単純に組み合わせてクリエイティブを制作すると、最強のクリエイティブになるのだ！！

ここで重要なことを1つ。

今回の【A／Bテスト】を立体的に見てみよう！

見ての通り、「クリエイティブ最適化」とは、単純に一番強い要素を組み合わせる（ガッチャンコする）作業である。一見乱暴に見えるかもしれないが、驚くほどレスポンス率が上がり続けるのだ！！

過去にどれぐらい上がるのかを検証してみたことがあるのだが、某クライアントにて、

1. キャッチコピーテストを行った結果、「キャッチコピーA」に比べて「キャッチコピーD」で約“2倍”レスポンス率が上がった。
2. 写真テストを行った結果、「写真A」比べて「写真B」で約“2倍”レスポンス率が上がった。
3. デザインテストを行った結果、「デザインA」に比べて「デザインC」で約“1.5倍”レスポンスが上がった。

その一番強かった「キャッチコピーD」と「写真B」と「デザインC」を組み合わせた（ガッチャンコした）ところ、2倍×2倍×1.5倍で、元のクリエイティブに比べてレスポンス率がなんと約“6倍”も上がったのだ！（正確にいうと約5.7倍）

クリエイティブのレスポンス率は統計学なのである。

芸術化志向の広告代理店のクリエイターがこの理論を聞いたらものすごく怒るだろうが、ネット広告のレスポンス率を上げ続けたいなら、必ずこの考えに基づいてクリエイティブを作るべきである。

要素の“組み合わせ”の改善こそが、レスポンス率を上げ続ける一番確実、かつ堅実な方法なのだ。

何度も言うが、この理論に基づいてクリエイティブをマイナーチェンジし続けていけば、確実にクリエイティブのレスポンス率は上がり続けるのだ。

今回のまとめ

これさえ実行すれば、せっかく作成したクリエイティブを水物にしてしまうことはないし、“100％確実”に「レスポンス率」を上げ続けることができる！！

次回は、「引き上げ率・リピート率」を驚異的に上げる方法についてお話しよう！ 次回もぜひお楽しみに♪

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：【A／Bテスト】最強のクリエイティブ理論大公開！ ネット広告のレスポンス効率を上げ続ける方法はこれだ！ | A／Bテストの結果をカンニングシートとしてバラします！
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検索エンジンのアルゴリズムの変化とともに、SEOの定義や手法は大きく変わっています。特に2012年のパンダアップデートを境に、ますます有益なコンテンツの価値は増しています。今回は、コンテンツSEOの意味や初め方を解説していきます。

そもそも、コンテンツSEOとは

上の画像はSEOを成功させるために気をつけるべきポイントをまとめているものとなります。こちらの他にも”シグナル”と呼ばれる順位付けに必要な要素は現在では数百もの要素があると言われており、その要素の1つにコンテンツがあります。

ユーザーにとって有益なコンテンツを制作し、検索エンジン上の評価を高める事でSEO(＝検索エンジン最適化)を実施するマーケティング手法をコンテンツSEOと言います。

冒頭でもお伝えしたとおり、2012年のパンダアップデートで独自性や専門性がなく内容が乏しい低品質なコンテンツは上位に表示をされにくくなりました。そのため、オリジナリティのあるコンテンツが重要となります。

コンテンツSEOのメリット

コンテンツSEOを実施するメリットを３つ挙げていきます。

資産として価値を引き継ぐ

例えば、リスティングなどの広告では、確かに媒体費を支払っている間は、SERP(=検索結果画面)の上位に表示されるかもしれません。しかし、一度支払いを止めてしまえば当然ではありますが、その効果はなくなってしまいます。

SEO施策、特にコンテンツSEOの場合コンテンツを書き溜めていくことで、初期の導入にCMSの設置や勉強のための費用がかかるかもしれませんが、その後は書かれたコンテンツが集客をしてくれます。

そのため、固定費のような費用がかかることなくコンテンツSEOによる効果を期待することが可能です。

ホワイトハット(=規約に違反をしない)な施策であること

過去、クローキングや被リンク対策など、検索エンジンを誤魔化す小手先のSEO施策が流行した時代もありました。それらの施策は検索エンジンの成長とイタチごっこに続いてきましたが、現在では、最悪検索結果から削除をされる等ペナルティを受けるようになっています。

しかし、コンテンツSEOは後ほど解説をする検索エンジンの意図に沿った施策となるため、本質的な改善施策となります。そのため、今後大抵のアルゴリズムの変動が起きたとしても効果の継続を見込む事が出来ます。

効果検証が容易にできる

コンテンツを書く目的によりますが、目的に応じて、KPI(=重要業績評価指標)を定め、その効果計測をGoogle Analyticsを使用する事で評価する事が可能です。

Google Analyticsを使用する事で、商品購入が目的であれば記事からのアシストコンバージョンを計測商品認知度の向上であれば、記事からの商品ページ遷移数を計測などそのコンテンツが果たした目的が明確に検証することが可能です。

そのため、評価をした上で改善へとつなげるPDCAのサイクルを回す可能となります。

コンテンツSEOの初め方

コンテンツSEOの初め方を3ステップでお話をしていきます。きちんと内容を理解しさえすれば、今日からでも実践できます。

STEP1.検索エンジンの意図を理解する

コンテンツSEOは、ただの記事を量産するでは通用しません。それでは、集客どころか重複コンテンツなどペナルティを受ける可能性があります。

そのため、まずは検索エンジンの意図を理解しましょう。

Google の使命は、世界中の情報を整理し、世界中の人々がアクセスできて使えるようにすることです。

これは、Googleの公式サイトにて使命として掲げているものとなり、
理念の中にもある通り、「ユーザーの貴重な時間を無駄にせず、必要とする情報をウェブ検索で瞬時に提供したい」を第一に考えています。

そのため、検索結果で優先し表示をするものは、ユーザーのニーズ(=検索キーワード)と最もマッチしているサイト・ページです。

まずはこの意図を理解し、どのようなニーズがありどのような回答がユーザーにとって適切なのかを考えた上で、課題解決のためのコンテンツを作る事を心がけましょう。

STEP2.検索ユーザーの意図を知ろう

次に、どのような記事を書くのか検索意図=検索キーワードを軸に考える必要があります。またそのキーワードのニーズの市場的な大きさを確認します。

こちらが「ビッグキーワード」や「スモールキーワード」を示しているものとなります。ご存知かもしれませんが、念のため説明をすると、右軸がキーワードのバラエティの数になり、下に行けばいくほど、その数は増えます。

また、左軸がキーワードの表示回数=検索をするユーザーの数になり、下に行けばいくほど、その数は減ります。

さらに、下に行けばいくほど検索キーワードが具体的になり探しているものが明確になります。そのためCVRが高くなる傾向があります。

これらの特徴を掴んだ上で、どの程度のコンバージョンを見込むのか、ユーザーにアプローチをするのかを自社の商品を元にターゲットとなるキーワードを絞り込んでいきましょう。

STEP3.記事を書こう

ここからやっと記事を書くフェーズになります。

まずは、キーワードを実際に検索エンジン上で検索をし、どのようなサイトやページが上位に表示をされているか確認してみましょう。

現状上位に表示されているコンテンツこそ、評価をされているものになります。そのため、それぞれのキーワードに対して、どのような回答がマッチしているのかの傾向が見えてくるかと思います。そのような内容を踏まえた上で、御社オリジナルのコンテンツをライティングしていきましょう。

「ECコンサルコラムサイト「ECコンサル」」掲載のオリジナル版はこちら：
コンテンツSEOとは？ECサイトの売上げアップのためのコンテンツ（2016/11/01）

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オリジナル記事：ECサイトでコンテンツSEOを行う3つのメリット | アラタナECコンサルがお伝えするECビジネスの課題を解決するヒント
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トランスコスモスは12月から、LINEのトーク画面上で商品選択から注文、決済まで完結できるようにするサービス「メッセンジャーアプリ EC サービス」の提供を開始する。このサービスを導入したECサイトでは、消費者がわざわざECサイトに訪問しなくても、LINE上で呼びかけるだけで商品が購入できるようになる。今後、日用品など購入頻度が高く、商品点数の多いサイトへの導入が進んできそうだ。

同サービスは、フィードフォースのソーシャルログイン導入サービス「ソーシャルPLUS」が対応するLINEの「Official Web App」オプション機能を活用し、ユーザー企業のECサイトとLINEアカウントを連係。これにより、LINEトーク画面上で商品注文から決済までが行えるようになる。

また、ブレインパッドのレコメンドエンジン搭載プライベートDMP「Rtoaster」を組み込み、顧客の購入履歴や問い合わせ履歴を活用して、顧客のニーズに応じたおすすめ商品紹介やリピート購入促進などを行える。例えば、定期的に購入している商品などを適切なタイミングでLINEのリッチメニューに表示することで、顧客はECサイトを訪問せずに商品を購入できるようになる。

Replyのボット構築用プラットフォーム「Reply.ai」と連係し、LINEトーク画面上で顧客からの問い合わせに自動応対する機能も備える。自動応対に加え、必要に応じて有人対応に切り替えてオペレーターが直接サポートできる。

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オリジナル記事：LINEのトーク画面上で買い物できる「メッセンジャーアプリ EC サービス」を開始、トランスコスモス
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