30代女性の4割が商品・サービスをYouTubeで検索。理解の促進に効果あり【サイバー・バズ調べ】 サイバー・バズが運営する「インフルエンサー研究所」は30代女性を対象に、YouTubeの利用実態に関する調査を実施した。
店舗/ネットでの顧客体験「一貫していない」36%。米中と差【マンハッタン・アソシエイツ調べ】 マンハッタン・アソシエイツは米中日3カ国の一般消費者を対象に「実店舗およびオンラインショッピングに関する意識調査」を実施した。
フィッシング詐欺で使われるブランド最多はやっぱり「Amazon」、全体の4割超【2023年1月・フィッシング対策協調べ】 Amazon以外では「ETC利用照会サービス」「セゾンカード」「PayPayカード」など。
グループウェアのNPS:上位はG Suite、Office365【日経BPコンサルティング/Emotion Tech調べ】 日経BPコンサルティングとEmotion Techは、B2B商材のNPSとカスタマージャーニーについて共同調査を実施した。
広告代理店や広告配信プラットフォームの選定条件に「アドベリ」は必須、徐々に共通認識に【電通デジタルとモメンタム調べ】 ブランドセーフティ・アドフラウド・ビューアビリティのいずれでも、アドベリは徐々に効果を発揮。
83.2%の中高生、無料で利用しているデジタルコンテンツが有料化した場合「他の無料のコンテンツを探す」と回答【MMD研究所調べ】 MMD研究所は、テスティーと共同で「2018年11月 中高生のデジタルコンテンツの利用と消費調査」を実施した。
2022年の10大消費者問題、「マッチングアプリ」「送り付け商法」「霊感商法」「子どもの誤飲」など【国民生活センター調べ】 成年年齢の引き下げ、コロナ禍、ウクライナ情勢などに便乗する詐欺的トラブルに注意。
「貯蓄100万円以下」6割超・「貯蓄ゼロ円」2割超、30代・40代のリアルな消費事情が判明【SMBC-CF調べ】 お小遣いや貯蓄、消費行動、収入、ライフプランなど、30代・40代の赤裸々な金銭感覚を調査。
SNSユーザーの約3割が「PR・ブランドタイアップ投稿を見て購入経験あり」【THECOO調べ】 全国の男女1,000名に対し、SNS(Twitter、Instagram、YouTube、TikTok)の利用傾向とインフルエンサーマーケティングの実態を調査。
「自社の給与額決定方法は適切だと思わない」という人が過半数、その理由1位は「決め方が○○だから」【あしたのチーム調べ】 給与額決定の際に考慮される要素は「人事評価の結果」が64.0%だが、残り3割に疑問。
デジタル広告不正、「聞いたことがある」は6割超えるが「内容も知っている」は半数に届かず【デロイトトーマツ調べ】 アドフラウド、ブランドセーフティ、ビューアビリティなど、不正対策に取り組んでいる企業は3割ほど。
ジェンダー問題への取り組みにおいて、男女同一の採用基準・賃金や育児休暇は増加したが、管理職になる機会は減少か【IBM調べ】 女性管理職が増えない理由、男性は「従業員は男性の下で働くことを好む」という思い込みあり。
急成長したデジタルブランド、2020年トップは「maidonanews.jp」「biccamera.com」「wish.com」など【SimilarWeb調べ】 国内10業界のトップ10サイト=100ブランドを「Digital 100」として初めて発表。