高校生Twitter利用者の半数は実名で利用、そのうち4割がアカウントを公開【マカフィー/MMD研究所調べ】 MMD研究所は「高校生、大学生、社会人20代・30代のSNS利用に関する意識調査」をマカフィーと共同で実施した。
スマートフォンレポート60代シニア層のスマホ利用・意識調査、男女とも地図やナビを利用したい 2013年9月発表の調査レポートから「シニア層におけるスマートフォン利用・意識調査 ~60代のシニア層は、スマートフォンをどのように利用し、何を期待しているのか
Webサイトの訪問者数、ランキング変動は少ないが“前年からの増加率”で「note」「YouTube」「Google Docs」に要注目【ヴァリューズ調べ】 訪問者数トップは不動の「Google」だが、増加率は前年比0.6%増と頭打ち傾向。
「YouTubeはテレビで視聴」が大幅増、前年比2倍の1,500万人以上がテレビで利用【Google調べ】 YouTubeが取り組んでいる「4つのR」などを、オンラインイベント「Brandcast」で解説。
2020年12月の若者の流行、2位「NiziU」に大差を付け「鬼滅」が圧倒的1位で締めくくる【LINEリサーチ調べ】 「呪術廻戦」「BTS」「ぶつ森」「Among Us」などが急上昇。YouTuber/お笑い芸人分野では男女による違い大。
スマホ決済の利用場所トップ3は「コンビニ」「スーパー」「ドラッグストア」。利用サービストップは各場所で違っていた【MMD研調べ】 「スマホ決済=PayPay一強」ではない。サービス使い分けが進んでいることが明らかに。
10代女性の3人に1人、TwitterとInstagramは3アカウント以上を所有【ドコモ・モバ研調べ】 複数アカウントが所有されているサービス、上位はGoogle、Twitter、Instagram。
2020年のプレスリリース配信は18万4千件超、アクセス最多はとんかつ専門店「かつや」のリリース【PR TIMES調べ】 月別キーワードランキングは「コロナ」が長期にわたり1位、「テレワーク」「DX」が大きく伸長。
年上世代には「SNS」「EC」さえ通じない……年上世代ギャップを感じる年齢差は「10歳」から【ビズヒッツ調べ】 世代差を感じる理由は「日常会話が合わない」「仕事への姿勢が違う」「IT・PCが苦手」など。
10代に人気のカメラアプリ、Instagramはなんと6位!? 上位は大人が知らないアプリばかりか【TBSラジオ「TALK ABOUT」調べ】 人気のカギはフィルタの「盛り」や「エモ」? 新鮮な指摘も。
20代後半女性が信頼する情報源は「友人・家族」「検索」「テレビ」【ADDIX調べ】 ADDIXは25~29歳の働く未婚女性500人を対象に「有職ミレニアル世代女性の情報収集に関する意識調査」を実施した。
スマホ・ケータイ出荷台数、ここ20年で最低水準に落ち込む。FCNT民事再生で今後シェアも大変化か?【MM総研調べ】 2000年度以降で2番目に少ない出荷。シェア1位はアップルで6年ぶりに過半数を占める。
日本企業の「顧客体験価値ランキング」、第1位はコロナ禍でも変わらぬ強さの「ディズニー」【インターブランドジャパン調べ】 ランキングTOP50を発表。飲食業、家電販売などで、迅速にコロナ対応した企業が上位にランクアップ。
モバイルサイト構築のユーザビリティいろは比較テストで見えた成果を出すモバイルECサイトのユーザビリティ(第8回) モバイルECサイトの調査結果からわかった、好感を得るトップページや商品購入ページのデザイン1ページ目:比較テストで見えた成果を出すモバイルECサイトのユーザビリティ(第8回)2ページ目:1 トップページは画像を多く配し、デザインを作り込む3ページ目:2 商品一覧ページには大きめな画像を入れ、商品ごとの区切りを明確に4ページ目:3 商品ページには商品の詳細情報を掲載5ページ目:4 購入への導線はページ下部に設置6ページ目:5 価格はページ上下に表示して目立たせる7ページ目:6 商品画像は豊富なアングルの写真を複数用意
B2Bサイトが提供する「サービス資料請求」「ホワイトペーパーDL」、売上への貢献に企業差【WACUL調べ】 受注率3割未満/3割以上の企業で、資料請求の件数には差がないが、その後のアクションで違いが生じる。
我が社もいよいよテレビCM!しかし約9割の企業が「初めてのテレビCMに後悔」。その理由とは?【東通メディア調べ】 テレビCMを打った理由1位は「ブランドイメージの向上」。商品に対する信用性を高める狙いも。
2023年のSNSマーケの予算、「動画」「キャンペーン」などで約3割の企業が増額【スマートシェア調べ】 Twitter・Instagram・YouTubeの3強の活用が定番になる一方、LINEとTikTokに注力したい企業が増加。