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既存顧客との良好な関係を保つこと。それを目的とした施策を、リテンションマーケティングという。CRM（Customer Relationship Management、顧客関係管理）はその代表的な施策のひとつ。

リテンションは顧客のLTV（Life Time Value）の向上、ロイヤルティ向上につながるため、近年ではリテンションマーケティングの重要性がより増している。

なお、人事／ビジネス領域では、人材確保の意味で使われ、人材流出阻止のための施策を指す。

インターネットを介して発生するコンピューターセキュリティインシデント、サイバーインシデントに関する報告の受付、対応支援、状況把握、手口の分析、再発防止のための助言などを、技術的な立場から行う組織。

1996年10月 「コンピュータ緊急対応センター」として発足し、2003年3月に現名称で一般社団法人として設立された。政府や企業から独立した中立の組織として、日本の情報セキュリティ対策活動に取り組んでいる。

消費者にパーセプションチェンジ（認識変容）を引き起こすカスタマージャーニーを作るためのフレームワーク。電通が提唱している。消費者が現在企業に対して抱いているパーセプションを、企業にとって好ましいパーセプションに変えるために必要な要素を、Target（ターゲット）、Perception（パーセプション）、Contents（コンテンツ）、Means（ミーンズ／手法）の4つとし、その頭文字をとったもの。

ミレニアル世代とは、1980年代初頭～1990年代半ばまでに生まれた世代のことで、2000年代に社会に出た世代である。英語のmillennium（ミレニアム）の形容詞がmillennial（ミレニアル）であることから、ミレニアル世代と表現されている。この世代は、Ｘ世代（1969年～1979年に生まれた世代）の次の世代という意味で「Ｙ世代」と呼ばれることもある。

個人情報とは「特定の個人を識別できる情報」を指す。

「個人情報の保護に関する法律」（個人情報保護法）が2005年に施行。2015年にはさらに改正が行われた。同法では「生存する個人に関する情報であって、当該情報に含まれる氏名、生年月日その他の記述などによって特定の個人を識別できるもの」「他の情報と容易に照合することができ、それによって特定の個人を識別することができることとなるもの」が「個人情報」だと定義されている。

「ナラティブ（narrative）」は、直訳すると「物語」や「語ること」を意味する英単語。もともとは文芸の専門用語で、「自身の体験に基づいて何かを語ること」を指す。

近年では、医療、心理学、教育、経済学、マーケティングなど、さまざまな分野で使われるようになっており、それぞれの領域に合わせた意味で用いられている。

チーフオフィサー制（CxO制）の役職のひとつ。マーケティング部門の責任者として全社のマーケティングを統括し、CEOが定めた経営戦略に基づいてマーケティング戦略を策定・実行する。自社のブランディングも担当し、経営陣の一員としてマーケティングの視点からCEOを支える役割を持つ。

「ドロップキャッチ」（Drop Catch）は、ドメインの不適切使用によりサイバー犯罪などを画策する手法。

近年、自治体や企業においてイベントやコンテンツ公開にあわせて、一時的なドメインを取得し使用する機会が増えている。これらドメインが適切に更新されず権利を失効したタイミングで、関係ない業種企業がこのドメインを取得し使い回すというものだ。