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コロナ禍で変化した、アパレル商材の消費行動

コロナ禍の影響で、アパレルやアクセサリーに対する消費行動が変わりました。多くの人にとって、毎日の仕事着はスウェットや、俗に言う「アスレジャー」になったのです。

オンラインやオフラインの店舗で買わなくても、自分のクローゼットに既にあるモノで事足ります。しかし、ワクチン接種が実現すると、消費行動は再び変わるでしょう。買い物に出掛け、自宅オフィスを抜け出しておしゃれをし、トレンドに乗ろうと考えています。そう考えているのは、私だけではないはずです。

『Digital Commerce 360』によると、2020年のオンラインアパレル売上高は2,407億1,000万ドルで、2019年の3,018億4,000万ドルから20.3％減少しました。今後、復活の余地はありますが、どのくらいの量で、どのくらいの速さで復活するのか、という2つの疑問が残ります。

『Digital Commerce 360』は、調査会社の「Bizrate Insights」と共同で、5月上旬にEC利用者1,049人を対象に調査を実施。この調査では、洋服の補充（41％）、衣替え（36％）、ワードローブを一新したい（35％）という理由で、消費者がアパレル、アクセサリーを購入していることがわかり、心強く感じました。

皮肉なことに、これらはコロナ禍が存在しない世界で、消費者がアパレルを購入する理由と同じです。アパレル業界にとって厳しい2021年、個人的な状況によってこの動きが加速するかどうかを見守るのは面白いでしょう。調査対象者の27％が回答した「欲しかった商品のキャンペーン」も見逃せません。また、「気分を上げたい」という回答が多いことを期待していましたが、23％にとどまりました。22%は私同様、スタイルを見直したいと考えていました。

「コロナ禍後に購買額が増える」と予測しているのは4人に1人で、大半の回答者は「今と同じ程度の購買額になる」と考えています。しかし、最終的には消費者が外に出れば、異なる感情を抱き、結果的に消費が増えると思います。そうでなければ高級品や、これからも在宅勤務が続けば、仕事用アパレルにも重要な影響を与えるでしょう。

EC利用者の約8割が「コロナ禍がオンラインでの行動に影響を与えた」

EC利用者の76%が、「コロナ禍がオンラインでの行動に影響を与えた」と認め、5人に1人は「コロナ禍の影響で、予想されていたいくつかの変化がさらに加速された」と考えています。

消費者は、返品をさらに気にするようになり、コロナ禍以前から利用していた返品送料無料のオプションをさらに活用するようになりました。また、オフラインでは21％が地域社会の活気を維持するためには中小企業への応援が必要で、地元での買い物が重要であると理解するようになりました。

コロナ禍において消費者がECの利便性を実感したことから、ECは長期的にコロナ禍の恩恵を受けると多くの人が考えています。しかし、今回の調査では、コロナ禍後もオンラインでの買い物を継続する人は19％しかいませんでした。

もちろん、買い物には個人的な事情が常に大きく関わっています。実店舗が消費者を呼び戻すために必要な強い存在感のアピールに苦労しているため、コロナ禍後の継続的なトレンドを知るには、1年かかるでしょう。

アパレル分野でも強いAmazon

オンラインで買い物をする人は、さまざまな小売事業者から商品を購入しますが、なかでもAmazonが優位に立っています。アパレル分野でもAmazonがトップになるということは、私にとっては複雑です。なぜなら、「Amazonで買えばいいや」と考えるようになってしまいそうだからです。

アパレルの購入場所として、「百貨店」を選んだ回答者が45％というのは、業界の衰退が叫ばれて久しいなか、心強い限りです。「専門店」も28％とまだ重要な役割を担っており、消費者向けのD2Cブランドも、かつて勢いのあった専門店と同様のアプローチを採っています。

「サステナビリティへの取り組み」が消費行動に与える影響は？

調査結果によると、消費者は新しい消費スタイルを試しており、13％が「サステナビリティやその他の環境保護の考えに基づいてアパレルを購入している」ことがわかりました。この数字をさらに掘り下げると、持続可能性への関心についてさまざまなインサイトがわかります。

いずれにしても、消費者がこの重要な問題に関心を持っているのは良いことです。39%は「この問題に関心を持っている」と回答する一方、特定の小売事業者は探しておらず、さらに32%は「持続可能な購買行動を考慮していない」と答えています。

金銭面に関して、20％の人は「より多くのお金を払いたくない」と考えており、10％の人は「サステナビリティに関連するコストを受け入れる」と回答。持続可能性という概念は、消費者がサステナビリティに焦点を当てたブランドを求め、地球を守るために代償を払うことを厭わなくなって初めて到達できるでしょう。

オリジナル商品への関心が高まる傾向に

また、海外での買い物や委託販売、自分だけのオリジナル商品を作ることにも関心が高まっており、今後の普及に期待が寄せられています。

消費者はソーシャルメディアをショッピングの一部として利用

小売事業者は、インフルエンサーやブロガーを活用して、今の時代に適したストーリーを伝えようとしています。30％が「新しいブランドや商品について知るためにソーシャルメディアを利用」し、29％「SNS広告をクリック」し、28％が「マーケティングからインスピレーションを得ている」ことから、消費者はソーシャルメディアをショッピングの一部として利用していることがわかります。

また、「ソーシャルメディアをフォローしていない、利用していない、影響を受けていない」と回答したのはわずか24％であったことも特筆すべき点です。最後に、20%が「特定のアパレルブランドや小売事業者をフォロー」しており、興味のあるブランドとの重要なつながりをソーシャルメディアを通じて作っていることを示しています。

ECで自分に合ったサイズを選ぶために、消費者が利用・参考にしているのは？

自分に合ったサイズを選ぶことは、アパレルを購入する際の最大の課題の1つです。小売事業者は、消費者がよりよい選択ができるよう、従来の方法からテクノロジーを利用したツールまであらゆる方法を採用しています。

従来の方法として、48％のEC利用者が「フィット感を示す指標を参考」にしており、46％が「サイズごとの寸法を記載したチャートを利用」しています。

また、消費者はレビューも参考にしており、38%が「フィット感に関する情報をカスタマーレビューから得ている」と回答。消費者のサイズを特定するプロファイリング・クイズは一般的ではないかも知れませんが、そのデータを活用することで将来の顧客につながる可能性が高いサブスクリプションサービスや革新的な小売事業者にとっては、重要なツールです。

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アパレル成長の軌跡は、単純かつ簡単には予測できないでしょう。サプライチェーンの問題、在宅勤務の状況、実店舗の復活など、すべてがアパレルのパフォーマンスに影響を与えます。その昔、ドレスカジュアルがスーツを脅かし、その影響が他のカテゴリーにも及んだことを思い出させます。

ブロガーやインフルエンサーは、その勢いとマーケティング効果を維持するでしょう。委託販売やサブスクリプションサービスなどのモデルは、さらなる成長のために改良されるでしょう。若い消費者が主導権を握り、今後何年も続くであろうアパレル業界の流れを作っていくでしょう。

私にとって唯一変わらないことは、私がずっとショッピングを続けることだけです。

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オリジナル記事：アパレルは「コロナ前」に戻れるのか？ データで読み解く消費者行動とニーズの変化 | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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アドブレイブは5月27日、EC・通販専門のCRM自動化ツール「アクションリンク」で無料CRM診断サービス「すぐ分かるCRM診断」を始めた。

「すぐ分かるCRM診断」は、通販事業者やEC事業者が抱えるリピーター対策の課題について、スピーディーで手軽に課題を特定、解決策を提示する取り組み。

通販事業者やEC事業者のCRM施策の支援を通じた知見を生かし、Webサイトに専用の診断サービスを設置。所要時間1分程度の質問項目（質問は4つ）に答えると、現状の課題を洗い出すことができるという。

詳しいアドバイスや相談を希望する場合、表示された個人情報入力画面に連絡先を入力すると、アドブレイブの「アクションリンク」に携わるCRMエキスパートが対応する。

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オリジナル記事：「アクションリンク」のアドブレイブが無料CRM診断サービス
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青山商事はネットとリアルの融合システム「デジタル・ラボ」の導入を加速させる。

2016年の開始以来、5年で「洋服の青山」の約60店に導入してきたが、今期（2022年3月期）は2022年3月末までに100店へ導入する。6月から順次開始し、独自のOMO型店舗を全国に拡大する。

「デジタル・ラボ」は、ネットの豊富な在庫数とリアル店舗の接客サービスの両メリットを生かす青山商事の独自システム。導入店の店内には、青山商事のECサイトと連動するタッチパネル式の大型サイネージやタブレット端末を複数設置し、来店客はこれらの端末を通してECサイト上にある在庫から好みの商品を選ぶことができる。

店舗在庫をゲージ見本として試着や採寸できるため、実際の商品の色柄や着心地などを確認することが可能。販売員の接客を受けながら購入できるのも特徴となっている。

デジタル化の加速は、2021年度スタートの新規中期経営計画（中計）の一環。中計のテーマは「一本足経営」から脱却し、「スクラム経営」で成長をめざすというもの。トップ依存型でのスーツ・フォーマル販売に偏りすぎることなく、ビジネスを軸として顧客に向き合い、事業・商品・サービスを推進する各組織が自立して協働することで、グループでの成長をめざしていくという。

中計ではリブランディングを柱とするLTV（顧客生涯価値）の最大化をめざす戦略を掲げ、ビジネスウェア事業の変革と挑戦に取り組む。①顧客接点拡大をめざしたDX戦略（OMO戦略・デジタル基盤整備）②成長分野（オーダー/レディス/フォーマル他）――といった拡大戦略だ。

中計最終年度の2023年度には、DX戦略などの効果によりビジネスウェア事業は現状比で250億円の増収を計画。そのうちECは50億円の増収を計画している。

OMO戦略による顧客接点の拡大では、店舗とECを相互利用する併用顧客を増やし、店舗とECそれぞれの売上高を拡大。MAツールを見直し、EC送客への店舗評価拡充およびデジタルクーポンを導入するほか、アプリやECサイトの刷新で店舗起点の情報発信、スタッフによるコーディネート発信などSNSとの連動を強化する。

さらにデジタル基盤を強化し、店舗の効率化と顧客接点の拡大を図る。「デジタル・ラボ」の導入で、在庫の縮小と売り場スペースの創出によって新アイテムやサービスを投入。接客端末などを活用したオンライン接客で、顧客接点を拡大していく。

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オリジナル記事：青山商事がデジタル化を加速。「デジタル・ラボ」を全国100店導入でOMO型店舗を拡大する中期経営計画
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「コアウェブバイタル」とは

Googleが2020年に発表した表示スピード改善のための新しい指標で、「LCP（Largest Contentful Paint）」「FID（First Input Delay）」「CLS（Cumulative Layout Shift）」の3つです。

以下の3つの要素を元に総合的に組み合わせ、UXの良し悪しが判断できるように構成されています。

表示スピードが速いサイトは「コアウェブバイタル」対策も万全か？

計測ツール「SpeedCurve」に新しく加わった「コアウェブバイタル」対応のダッシュボードを活用して、詳しくデータを見ていきます。（参考：コアウェブバイタルズ（CoreWebVitals）をSpeedCurve内で確認する方法）

表示スピード上位20サイトのうち6サイト（約30%）が「コアウェブバイタル」の各指標で「良好」（オールグリーン）を獲得しています。

TOP200サイト全体では19サイト（約9.5%）という結果ですので、表示スピードが速いサイトは「コアウェブバイタル」対策も積極的に進めてきたと考えられます。それを裏付けるように、上位10サイトでは、4サイト（約40%）が3つの指標で「良好」（オールグリーン）を達成しています。

「daily-3」「ヨドバシ・ドット・コム」など、サイト名の背景が黄色になっているサイトが「コアウェブバイタル」の3指標すべてが「良好（グリーン）」のサイトです。数値はトップページ、カテゴリ、詳細ページの平均値を集計しています。

ECトップ200のSpeedIndexランキング上位20サイト

※TBT（FIDの代替指標）について
本計測はSpeedCurveのSynthetic計測サービスを利用しています。FIDはWebサイトに訪れたユーザーのリアルデータに基づく統計指標であり、仕様上精緻な計測が難しい指標です。そのため、GoogleDevelopersサイトの内容を踏まえて、FID代替え指標のTBT（Total Blocking Time）で計測、集計しています。

オールグリーンのハードルが非常に高い理由

3つの指標のうちいずれか1つで「良好」を達成しているサイトは31%～38%という割合ですが、LCP、FID（TBT）、CLSのすべての指標をクリアしているサイトは、19サイト（約9.5%）しかありませんでした。

これは各指標で「良好」（オールグリーン）を取るためのハードルが相当高いことを表しています。そもそも、上位サイトの表示スピード対策の内容は、サイトの構造やコーディング、画像リサイズ、CDNのキャッシュ対応など非常に手がかけられており、簡単には追随できないレベルです。

CoreWebVitalsの各指標とサイト数（割合）

※EC・売り上げTOP200サイトのうち、正しく計測できたのは191サイト

対策すべき指標の優先順位はこれだ！

すべての指標で「良好（グリーン）」をめざすべきですが、人と時間的リソースに制約がある中でどういう優先順位で対応すべきか？ という疑問がわきます。

① 良好（グリーン）の割合

「良好（グリーン）」が最も多かった指標はTBT（※FID代替え指標）で72サイト（約38%）となり、LCP、CLSは同数の60サイト（約31%）でした。

② 要改善（オレンジ）の割合

「要改善（オレンジ）」ですが、最も多かったのはLCPの79サイト（約41%）でした。CLSは50サイト（26%）、TBTは48サイト（約24%）で、TBT（FID）より各指標で大きな違いが出ました。

③ 不良・低速度（レッド）の割合

最も低い評価である「不良・低速度（レッド）」が多かったのは、CLSの81サイト（約42%）です。続いて、TBTの73サイト（約38%）、LCPの52サイト（約27%）でした。この結果から、多くのサイトにCLSの課題があると予想できます。

この疑問に対するヒントは、GoogleのLighthouseのスコア変更に関する説明記事にありそうです。（参考：https://web.dev/performance-scoring/（英文））

元々「コアウェブバイタル」は、表示速度の計測ツール「Lighthouse」に採用されている指標です。「Lighthouse」における各スコアの配分（Weight）を見てみると、LCP（ページ表示速度） が25%、TBTが25%（※FID代替え指標、ページ応答速度）で、2つの指標で2分の1を占めているのがわかります。それと比較するとCLS（視覚の安定性）のスコア配分はわずか5%程度です。

この情報から、まずはLCPとFIDの改善を優先的に行いつつ、次にCLSを図るというステップが、最も効率的なスコア向上＝UX向上につながると言えるでしょう。

対策難易度の高さは、FIDがトップ

対策の難易度ではどうでしょうか？ Googleによると、FID（First Input Delay）とはWebサイトが表示されて実際にユーザーが操作可能になるまでの時間、インタラクティブ性を図る指標と定義されています。しかし、その推奨値は0.1秒と非常に高いレベルを求められます。

FIDが遅くなる要因はさまざまですが、表示スピード改善の経験上最も多いのが「不要なJavaScriptの読み込みと実行」によるリクエスト数の増加です。

Webサイトを運用していく中でさまざまなJavaScriptを読み込みますが、「不要になった自作のJavsScriptライブラリが残っている」「以前は使っていたが、今は使用していない販促＆マーケティング用のサードパーティタグがそのままになっている」などのケースは非常に多いと言えます。

下の表は、EC・売り上げTOP200の表示スピードランキングから、リクエスト数400以上のサイトを抽出したデータです。「Amazon」など高速サイトのリクエスト数が150前後なので、400というのはかなり多い数字です。

こうした多くのリクエスト数を持つサイトの中で、19サイト中「Good（良好）」の評価を獲得したのは「ハーブ健康本舗」だけでした。このデータを見る限り「リクエスト数が多いサイトはTBTが遅い傾向があり、その結果として『Needs Improvement（要改善）』か『Poor（不良・低速）』」という評価が出てしまいます。

リクエスト数が400以上あるサイトとTBT（FID）状況

「コアウェブバイタル」対策を強く意識しなければならない理由とは

Webサイトスピード研究会の有志　(ファシリテーター/スピード研究会主催：種村和豊氏（ゴルフダイジェスト・オンライン）、加藤晋平氏（インフラレッド合同会社）、近藤洋志氏（大日本印刷））の3人で、今回の結果についてディスカッションを行いました。

ゴルフダイジェスト・オンライン 種村和豊氏（以下、種村）：今回、初めて「コアウェブバイタル」の計測分析データを見て、いろいろな気づきがあったと思います。これらのデータをどのように捉えていますか？

大日本印刷 近藤洋志氏（以下、近藤）：「良好」という基準をめざすためには、まず現状を正確に計測して、何からどう改善するかの道筋を考えて取り組むのが重要だと感じました。

特にリクエスト数が多いと、FIDの指標が悪くなるということが今回の調査からも見えています。不要なページリクエスト内容の精査・断捨離がFIDの改善を進める上で非常に重要ですね。

インフラレッド 加藤晋平氏（以下、加藤）：これまでのGoogleの指標と異なっているのは「よりユーザ視点（UX）で、それも複数の指標でWebサイトの来訪体験を評価する」という点でしょう。

種村：一方で、CLSの「視覚のズレ」という点ではレスポンシブウェブデザインは、実装上の仕組みとして不利になってしまいます。これはショックですよね。今までGoogleに推奨されていたやり方だったのに、どういうことなのかと。

近藤：その動向が少し気になりますが、いずれははっきりと駄目になっていくのだと思います。急に駄目だといったら、みんな困ってしまいます。

「コアウェブバイタル」はモニタリングと課題対応が必要

種村：いよいよ「コアウェブバイタル」がSEO検索ランキングのシグナルに組み込まれていきます。今回の調査データから、各サイト対応状況をどう感じましたか？

近藤：表示スピード上位TOP10に関しては想像通り。「コアウェブバイタル」の各指標に関しても高い水準で「良好」なので、表示スピード改善とあわせて「コアウェブバイタル」の指標もモニタリングが必要だと再認識しました。

加藤：今回の「コアウェブバイタル」の対応は、フロントエンドの実装やそれを支えるインフラアーキテクチャ含めて、きちんとモニタリング・課題対応しないといけないと改めて感じました。「コアウェブバイタル」は「Webサイトの顧客体験指標」なので、ごまかしが効きません。

種村：難しいのは、「コアウェブバイタル」ではSpeedIndexのように絶対評価がしにくい点です。2つが「良好（グリーン）」でも残りが「不良・低速度（レッド）」だと大きく違いがでる。今後、評価ランクを見極めて総合ランク付けをしてくことも、わかりやすさのためには必要かもしれません。

まとめ

当初、「コアウェブバイタル」は2021年5月中旬に開始される予定でしたが、6月中旬に延期になりました。とはいえ、今回のEC・売り上げ TOP200サイトの計測データから、売り上げの大きい・表示スピードの感度が高いECサイトは、「コアウェブバイタル」対策準備が完了しているサイトが多いことがわかりました。

FID、LCP、CLSの3つ指標に関しては「さらにWebサイトの顧客体験をより良くすべき」という、Google社の強い意思を感じます。我々はサービスを提供する側として、顧客の来訪体験をより良くするために、「コアウェブバイタル」にきちんと向き合うことが大事だと再認識しました。

今回の「コアウェブバイタル」ランキングの完全版データは、スピード研究会の研究記事を掲載・公開しています。ご興味ある方はこちらの「売り上げTOP・EC200サイトのCoreWebVitalsデータ完全版」からご確認ください。

この調査について

本記事の「コアウェブバイタル」の基準値はGoogle社情報「ウェブに関する主な指標レポート低速なサイトを修正してユーザー エクスペリエンスを改善する」に準拠した形をとっています。

従来の一般的な計測ではアイドルタイムと呼ばれる、購入客が少ない午後の時間に計測されることが多く、朝、昼、夜のピークタイムや、土日の計測がほとんどされていませんでした。例えば、メルマガやLINEなどでキャンペーン情報を送った時にサイトがどんな状態になるのかを、ほとんどのEC事業者が知らないのが現状です。

今回の調査では売れている時間帯のコンディションを把握するために、12:30、18:30、22:30の1日3回、比較的高負荷の時間で実施しました。1サイトにつきトップページ、リストページ（カテゴリページ）、商品詳細ページの3つのURLを計測対象としました。

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オリジナル記事：2021年、EC売上TOP200サイトの表示スピード状況とGoogleのUX重要指標「Core Web Vitals（コアウェブバイタル）」対策 | 勝手にスピードテスト Powered by SpeedCurve
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コロナ禍以降、生活者にとって、デジタルとリアルの垣根は想像以上に低くなっているようです。そうして顧客との接点が増え多様化している昨今だからこそ、企業は、その変化に合わせてデジタル・リアルをシームレスに捉えて設計した顧客体験（CX）を提供する必要があると電通アイソバーは考えます。

本稿では、顧客体験を起点に設計する“一歩先”のコマース体験とはどのようなものか？　また、その柔軟な顧客体験の実現を可能にするアイソバーのヘッドレスソリューション“Kirimori”ができることはなにか？　セミナーの内容をもとにお伝えします。

リアル店舗での体験はテクノロジーによって変化している。では、eコマースは…？

ヘッドレスソリューションでeコマース体験はどう変わるか？

デジタルとリアルの垣根を越える購買体験をヘッドレスソリューションで実現する

船井 宏樹　Hiroki Funai
ビジネスディベロップメント部 エグゼクティブソリューションディレクター
通販企業での10年間の業務経験を経た後、マーケティングソフトウェア企業にてビジネスコンサルタントとして7年従事。コマース企業を中心に分析/接客改善のコンサルティング実績多数。2019年7月より現職。

 

口脇 啓司　Keishi Kuchiwaki
プラットフォームコンサルティング部　エグゼクティブ プランニング ディレクター
アパレル企業で、ECビジネス、オムニチャネル戦略やデジタルトランスフォーメーションプロジェクトなどデジタルに関する全社プロジェクトを責任者として推進。2019年7月より現職。

 

門別 諭　Satoru Monbetsu
ビジネスディベロップメント部 プランニングディレクター
大手制作会社にてビジネス設計、UX/UI、アーキテクチャなどさまざまな分野を経験。コンサルティングからインフラに至るまで、大手から中小までの幅広い経験から状況に応じた知見があり、長いパートナシップをクライアントと築くプロセスを構築する。コマースにおける幅広い知識を活かし、受注受付までではなくその先の業務フロー設計および出荷までの全体設計、フルフィルメント設計を得意とする。

 

• この記事のオリジナル版はこちら：
  ヘッドレスで実現する一歩先のコマース体験～デジタルとリアルの垣根を越えるためにできること～ | CX Updates
  2021.02.15

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オリジナル記事：「ヘッドレス」で実現する一歩先のコマース体験とは？ デジタルとリアルの垣根を越えるためにできること | CX UPDATES Digest
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「ラクマ」では約7割が売上金をキャッシュレス決済で活用

調査対象者にフリマアプリの売上金の利用方法を聞いたところ、56.2%が「キャッシュレスのまま、フリマアプリや他の買い物で使う」と回答した。「振込申請をして現金化して使う」と回答した人は43.7%だった。

「ラクマ」における2021年4月の売上金の利用方法を利用者数ベースでみると、振込申請をして現金化する人は32.5%だった。楽天のオンライン電子マネー「楽天キャッシュ」にチャージして利用している人は67.5%で、現金化する人と比べて2倍以上がキャッシュレスで利用していることがわかった。

売上金をキャッシュレスサービスで利用する理由としては、「振込手数料がかからないこと」「取引完了後すぐに売上金が使える即時性」などがあるという。

売上金の使い道トップは「フリマアプリの購入で使う」

売上金の使い道について聞いたところ、最多は「フリマアプリでの購入に使う」（36.2%）で、次いで「街の店舗での買い物に使う」（29.7%）「ネットショッピングで使う」（16.2%）だった。

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オリジナル記事：フリマアプリユーザーの56.2%が「売上金はキャッシュレスのまま使う」
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セミナーでは、既に対策を進めている企業の事例を元に座談会を実施。ヤフーの喜楽智規氏をゲストに迎え、ヤフーの対策状況や効果についても解説する。

喜楽氏は2016年にヤフーに入社。フロントエンドエンジニアとして、Yahoo!ニュースの大規模なシステムリプレイスやパフォーマンス・チューニングなどに従事している。

こんな人にオススメ

対象者

• ECサイトの運営・事業者
• 自社サイトの表示スピードに課題を抱えている
• SEO施策に取り組んでいる
• UX改善に取り組んでいる

解説内容

• 「コアウェブバイタル」とは何か
• 各指標の意味や、どのようなランク付けが行われているか
• 対策方法や改善ステップについて
• 達成すべき目標はどこか
• 「コアウェブバイタル」対策予算をどのように確保するか

セミナー開催概要

• 日時：2021年6月16日（水） 17:00～18:00
• 会場：オンライン配信（要事前応募）
• 参加費：無料
• 詳細と申し込み：https://speedplus.domore.co.jp/events/webinar-20210616/

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オリジナル記事：「コアウェブバイタル」対策で自社ECの表示スピードやUXを改善！ ヤフーの喜楽氏が登壇【6/16開催の無料ウェビナー】
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事例紹介ページでは、コメ兵が実践する「LINE」などのデジタルツールを活用したオンライン接客を掘り下げ、売上1.3倍、客単価2倍を実現した裏側に迫る。また、「リピーターを生む顧客体験とは？」と題し、「手間・負担感の改善」がファン化育成に欠かせない理由を、トランスコスモスによる調査結果から解説。

併せて、企業のファンマーケティングを支援する2社のサービス内容についてもわかりやすく紹介している。

本書は3章立ての全9ページ構成。このホワイトペーパー1冊で、競争激化の時代を勝ち抜くための「ファンコミュニケーション術」、企業のファン化促進をサポートする有力サービスの特徴などを学ぶことができる。

CONTENTS

第1章：リピーターを生む顧客体験とは？ 〜手間・負担感の改善がファン化につながる理由〜

顧客をファンに育成するには、コミュニケーションが欠かせない。トランスコスモスが実施した調査「消費者と企業のコミュニケーション実態調査」から、企業が顧客のファン化を促すヒントを探る。

第2章：LINE接客で100万円の高級バッグを即売〜売上1.3倍、客単価2倍。コメ兵の「LINE接客」活用事例〜

コメ兵が実践するオンライン接客事例を解説。導入前と比較し、売上1.3倍、客単価は2倍以上、100万円の高級バッグを即売する事例も出始めている「LINE接客」など、消費者とのOne to Oneコミュニケーションをどのように実現しているのか。具体的な事例を交えて紹介。

第3章：ファンマーケティング支援事業者のサービス概要

企業のファンマーケティングを支援する2社のサービスとは？ 紹介しているのは、ノーコードで手軽にアプリを開発できる「Yappli」、EC特化のMAツール「HIRAMEKI XD」。

• ヤプリ……ノーコードで手軽にアプリ開発可能な「Yappli」。ブランドのファンを育成しリピート購入の促進へ
• トライベック……EC特化のMAツール「HIRAMEKI XD」。カート落ちメールでCV率が4.5倍向上！

無料でダウンロードできる資料（PDF）のご案内

 

「ファン」を生み出すコミュニケーション術
〜競争激化、人口減少時代を勝ち抜く顧客対応〜

事例には、コメ兵の甲斐真司氏（OMOプロジェクトリーダー WEB事業部長 ）、佐野竜太氏（One to Oneタスクリーダー KOMEHYO新宿店 店長）、小上馬舞氏（One to Oneタスクメンバー KOMEHYO銀座店 アシスタントチーフ）が登場している。

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オリジナル記事：顧客を「ファン」に育成する方法は？ 事例とデータに学ぶEC事業者向け「ファンコミュニケーション術」【資料を無料提供】
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新型コロナウイルスの感染拡大の影響で売り上げが減少した事業者が休業手当を支給して従業員を休ませた場合、解雇などを行っていない中小企業の従業員の休業および教育訓練に対する助成率9/10、大企業は3/4、1日1人あたりの上限助成額は1万3500円とする現行の「雇用調整助成金」特例措置について、厚生労働省は7月末まで延長する方針を発表した。

厚労省は5-6月の「雇用調整助成金」特例措置について、特に業況が厳しい事業者などに対して特例を設け、原則的な措置の水準は一定程度抑えて運用。7月以降の助成内容は、通常制度に向けて見直しを進めていくとしていた。

緊急事態宣言の延長などを踏まえ、7月も5-6月の助成内容を継続。8月以降の助成内容は、雇用情勢を踏まえながら検討、6月中に公表するとしている。

＃7月までの延長が決まった「雇用調整助成金」特例措置の内容

原則的な措置

新型コロナウイルスの感染拡大の影響で売り上げが減少した事業者が休業手当を支給して従業員を休ませた場合、解雇などを行っていない中小企業の従業員の休業および教育訓練に対する助成率9/10、大企業は3/4、1日1人あたりの上限助成額は1万3500円。

解雇などを行っている中小企業の従業員の休業および教育訓練に対する助成率は4/5、大企業は2/3。1日1人あたりの上限助成額は1万3500円。

地域特例、業況特例

地域特例は、「緊急事態宣言」「まん延防止等重点措置」の対象地域で、知事による基本的対処方針に沿った要請に基づき、営業時間の短縮といったことに協力する企業などが対象。

業況特例の対象は、生産指標（売り上げなど）が直近3か月の月平均と前年または前々年の同期と比べ3割以上減少した全国の企業。

対象となる企業などには、大企業への助成率は4/5で解雇せず雇用を維持した場合は10/10、中小企業の助成率は4/5で解雇せず雇用を維持した場合は10/10。1人1日あたりの助成額の上限は1万5000円。

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オリジナル記事：「雇用調整助成金」の特例措置を7月まで延長、厚生労働省が方針を発表
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ヤマト運輸は6月1日から、配送サービス「EAZY」における「置き配」時の個人情報漏えいリスク低減に向け、配送伝票の届け先情報を二次元コード化して配達する取り組みを始める。

まずは、ZOZOが運営するファッション通販サイト「ZOZOTOWN」が導入。東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県エリアで展開し、8月2日から対象を全国へ拡大する。

EC事業者が届け先の個人情報を二次元コード化して配送伝票を発行し、荷物に貼付して発送。リアルタイムで更新される利用者からの受け取り要望の情報を、「EASY」の荷物を配送する「EAZY CREW」（「EAZY」の荷物を配送する配送パートナー）などと連携し、利用者が希望する受け取り方法で配達する。

二次元コードを使用すると、配送伝票上の個人情報は判別できなくなるため、個人情報漏えいのリスクを低減できる。利用者は安心して「置き配」などを指定することが可能。梱包資材を廃棄する際も、伝票を自身で剥がす手間を解消できる。

「EAZY」は2020年6月24日にスタート。対面に加えて「玄関ドア前」や「宅配ボックス」など、EC利用者の多様なニーズに徹底的に応え、配達の直前まで何度でも受け取り方法を変更できる機能、「置き配」時に配達完了通知と撮像データをリアルタイムにメール配信するなどの機能がある。

一方で、「置き配」は「個人情報の漏洩リスクが不安」といったユーザーの声があがっており、EC事業者とリスク低減の取り組みを検討してきた。ユーザーがより安心して荷物を受け取れるよう、EC事業者が発行する二次元コード伝票に対応した配達を開始する。

ZOZ0は「EAZY」ローンチ当初から、ファッションECモール「ZOZOTOWN」に導入。新型コロナウイルス感染症の影響を背景とした安心・安全な配達へのニーズの高まりを受け、現在は「ZOZOTOWN」の多くのユーザーが「EAZY」を通じた「置き配」で商品を受け取っているという。

「置き配」が浸透する一方、配送伝票に届け先の個人情報が記載された状態のまま荷物が置かれることによる「個人情報の漏洩リスク」に不安を感じる顧客も存在。顧客の不安を解消し、より便利で安全に「置き配」を提供するために、配送伝票の二次元コード化を導入することにした。

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オリジナル記事：「置き配」の個人情報漏えいリスク低減を目的にヤマト運輸が「EAZY」に二次元コード伝票、EC事業者ではZOZOが導入
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新型コロナウイルス感染症を発端としたEC業界の変化はまだまだ続いています。変化に気付くにはデータの観測から……ということで、今週はデータ多めでお送りします。

ECの流れは変化し続けています

カンブリア宮殿の放送を終えて。食べチョクのこれまでとこれからをまとめます | 秋元里奈＠食べチョク代表 | note
https://note.com/akirina/n/n115090cd9c6a#S4PSM

【父の日の商品販売動向】産直EC内の昨年の「父の日」検索数は33.9倍増、今年の「母の日」は1.4倍増　コロナ下で親に産直食材の贈り物をする傾向が顕著に｜株式会社ポケットマルシェのプレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000054.000046526.html

ポケットマルシェ内の「父の日」検索回数比較（2019年〜2020年）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000054.000046526.htmlより編集部でキャプチャ

ポケットマルシェ内における「父の日」のキーワード検索回数は、2020年が過去最高となり、前年比33.9倍となりました。

2020年の父の日は、マグロ・サーモンなどが入ったおつまみ6種セットや、五島列島の岩牡蠣、紅ズワイガニといった魚介類の売れ行きが好調でした。

こちらは同じく産直EC「ポケットマルシェ」さんのデータです。コロナで産直ニーズが高まってユーザーも増える→家飲みが増えている→もちろんお父さんも家で飲む→おつまみがいる→父の日は産直だ！という流れですね。

父の日の贈り物には誰もが困った経験があると思いますが、産直のおつまみであればお父さんは喜びますし、家族も食べられるので一石二鳥ですよね。コロナ前には考えられなかった動きです。

今ひとつ盛り上がりに欠けるというか、仕方なく送っている感もあった父の日ギフトに変化があったように、お中元の状況も変化しているようです。

お中元EC　5月から早くもスタート　帰省の代わりやイエナカ充実用に | BCN＋R
https://www.bcnretail.com/market/detail/20210526_227031.html

そごう・西武は、今年のお中元ギフトの売り上げについて、既存店前年105％、うちインターネット前年比110％と、強気の目標を立てる。同社によると、20年のお中元・お歳暮の売り上げは、お中元が前年の約9割にとどまったが、お歳暮が前年を上回ったという。

こちらの記事でも取り上げたように「帰歳暮」というワードが出てきて、帰省ができない状況で、お歳暮ECが伸びています。その流れでお中元も伸びるという流れ。

「少し価格が高くても買ってもよいと思う食品・飲料」（マイボイスコム「プレミアム食品・飲料に関するアンケート調査（第2回）」）
https://www.bcnretail.com/market/detail/20210526_227031.htmlより編集部でキャプチャ

ちょっと高くても買ってよいと思う食品・飲料は「国産」「地域ブランド、地域の特産品」となっています。どう考えても産直との相性がいいですよね。贈り物には産直。そんな流れが生まれています。

さらにこの次の流れを考えると、生産者さんのECサイト構築＆運用支援のニーズは高まりそうですし、食べチョクなどのいわゆるモールとの多店舗産直の管理も必要になってくるでしょう。一方で生産者さんから仕入れてギフト商品を扱っていた人たちは打ち出し方を変えていかないといけないので、既存商品をどう組み合わせていくのかなどを考えるために、ECコンサルのニーズも高まりそうです。

ちょっと前のまとめ記事で紹介したECコンサルの坂本さんはこう話しています。

運営しながら、その変化を素早くキャッチすることが何より大事だなと感じます。生まれる新しい価値を見逃さないために必要なのは、観察を続けることです。
─変わらない原理と、変わりゆく市場環境。Eコマースという船を乗りこなそう。コマースデザイン株式会社代表 坂本悟史さんに聞く、今だからこそのEコマースの無限の可能性 | COMMERCe+

「風が吹けば桶屋が儲かる」ではないですが、どこかに変化が出ればそこから順番に変化が起きます。その変化を見逃さないようにEC全体の流れを把握して、ユーザーの動きの変化を観察しておかないといけないですね。

EC全般

ライブコマースに関する利用実態調査 | MMD研究所
https://mmdlabo.jp/investigation/detail_1960.htm

ネットスーパーの認知率は91%、利用意向のある女性は2人に1人にのぼり、1年後には今の2.8倍利用が進む | eコマースコンバージョンラボ
https://ecclab.empowershop.co.jp/archives/70732

インターネットの利用、ここ数年でいよいよ老年層にも浸透。60代も8割間近【インテージ調べ】 | Web担当者Forum
https://webtan.impress.co.jp/n/2021/05/21/40216

【ドンキ】コロナ禍で20倍も売れた商品とは？ 意外すぎる爆伸びアイテムを中の人に聞いた | ジモコロ
https://www.e-aidem.com/ch/jimocoro/entry/hinishi08

大切なのは「お店からの信頼」と「ユーザー体験」。宅麺.com 創業者・井上琢磨さんに聞く「ラーメン屋さんの未来」と、コロナ禍で過去最高の売上を達成するまでの軌跡 | commerce＋
https://commerceplus.jp/takumen-inoue/

ECシステムが「柔軟」であることは顧客体験向上につながるのか　ヘッドレスコマースの現在と未来 | ECzine
https://eczine.jp/article/detail/9171

商品レビューの誹謗中傷対策を考える。暴言はどこまで許されるのか？ 弁護士に聞いてみた | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/8716

今週の名言

「2割は自分たちのファン。6割は僕たちのことを何とも思っていない人たち、そして残りの2割が僕たちを叩くために身構えている奴らだ」と加藤は言いました。「なるほど！」と思いましたよ。

多くの人たちは僕たちに興味が無い。叩く人も2割しかいない。だったら、僕たちは2割のファンをちゃんと大切にすればいいんじゃないかって。

極楽とんぼ・山本圭壱が語る鈍感力の重要さ「切り取り報道の裏には声援だってある」 | break-time
https://new.akind.center/202105/yamamoto-keiichi-gokuraku/

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オリジナル記事：父の日もお中元も「産直」で。コロナから始まった変化の連鎖をデータから読みとる【ネッ担まとめ】 | ネットショップ担当者が 知っておくべきニュースのまとめ
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今回の“e-女”

クレ・コーポレーション クレソワン化粧品 大石南美さん（左）と徳原智美さん
大石さんのプロフィール：
福岡県出身。2014年株式会社クレ・コーポレーション入社後、クレソワン化粧品事業部配属に。2021年1月よりクレソワン化粧品のマネージャーである髙橋奈々さんが産休に入ったことで、現在は後任として業務にあたっている。「たくさんの方にクレソワン化粧品を知っていただき、クレソワン化粧品を使っていただきたい」という思いで働いている。

不動産事業から化粧品事業へのチャレンジ

加藤公一レオ（以下 加藤）：まずは自己紹介をお願いします。

大石南美（以下 大石）：もともとはエステサロンで働いていました。クレソワン化粧品は不動産事業が母体で、当初は不動産事業を営むクレ・コーポレーションに受付事務として入社しました。その後、クレソワン化粧品に移って6年半ほどになります。

加藤：不動産から化粧品というのは、転職に近いくらいの変化ですよね。どのようなきっかけで、不動産会社が化粧品事業を始められたんですか？

大石：クレ・コーポレーション代表の榑林は、不動産事業の傍らで行える事業をいろいろと模索していたようです。そのなかで化粧品事業に可能性を見出しました。「肌により良い化粧品を自分たちで作ろう」と考え、現クレソワン化粧品マネージャーの髙橋とクレソワン化粧品事業を2011年に立ち上げたんです。プロジェクト立ち上げから「もっと良い商品を、もっと多くの女性にお届けしたい」という気持ちで、8年の歳月をかけて酵素洗顔の「スノーパウダーウォッシュ」の販売をスタートしました。

加藤：ネット通販はどのような形で始められたんですか？

大石：最初は「楽天市場」への出店です。ネット広告は出さずに販売。今はモールへの出店は行っていません。

加藤：モール出店よりも、自社ドメインでランディングページを制作して売っていく方が良いです。モールは競合が多く、常に比較検討されるので値下げ競争になってしまいます。大変なわりに利益はあまり上がりません。

一方、自社ランディングページの場合、お客さまがそのランディングページを見ている瞬間は同じ画面で他社商品と比較検討されることはないので、独占の世界。だから、自社ランディングページの場合は、情報価値によってモールよりも高い値段で売ることができるんです。

徳原智美（以下 徳原）：私たちも今後が楽しみです。

全国の農家を訪ね歩いて出会った希少原料を使用

加藤：御社の理念やビジョンについて教えてください。

大石：化粧品事業は、「エコを意識した環境に優しい商品作り」をモットーに、他には真似できないオンリーワンの商品作りをめざしています。「クレソワン」とは、フランス語で「お手入れの鍵」という意味で、“素肌力を引き出すこと”を大切にしています。「ベーシックなお手入れをシンプルに続けることで、キレイな肌を目指したい」という女性に向けて、“肌実感”にこだわった化粧品をお届けすることが私たちの役割だと考えています。

加藤：商品開発において、クレソワン化粧品ならではのこだわりや特徴はありますか？

大石：天然由来の成分や無添加にこだわった、肌と環境に優しい化粧品作りにこだわっています。たとえば、クレンジングジェルには「バラの女王」と呼ばれるダマスクローズの花油を配合。荒れやすい、ニキビができやすい、アトピーがあるなど、肌が弱い人にも使っていただける肌にやさしいクレンジングです。

加藤：クレンジングは単品通販の商材としては良いですよね。売れるネット広告社のクライアントの中で一番売れている商品はクレンジング。美容液は女性の3分の1しか使っていませんが、クレンジングは大人の女性はほとんど使っているので、市場が大きいです。

大石：ほかの商品も、植物成分はできる限りオーガニック原料を使用し、美容液やクリームにはオーガニックレインボーキウイから抽出した果実水とエキスを使っています。開発者が全国の農家を訪ね歩き、日本で1農家しか栽培していない希少なオーガニックレインボーキウイに出会えました。オーガニックレインボーキウイにはビタミンCやビタミンE、カロテノイドなど、美容成分がたっぷり含まれているんです。

加藤：「レインボーキウイ」なんて初めて聞きました。一番売れているのは何の商品ですか？

大石：一番売れているのは酵素洗顔の「スノーパウダーウォッシュ」です。クレンジングを使うのはほとんどが女性ですが、酵素洗顔は男女関係なく使っていただけます。インフォマーシャルも配信していて、反響は大きいです。インフォマーシャル経由のお客さまは年配の方が多いですね。

加藤：年配のお客さまの良さは、一度使うと長く使ってくれる方が多いことです。若い人はさまざまな情報に触れるので浮気します（笑）。年配でオフラインのお客さまはCPOは高めですが、LTVが高いのが特徴です。

コールセンターのトークをランディングページにも反映

加藤：通販の仕事をやってみてどう感じていますか。面白さや難しさなど。

大石：インフォマーシャルを放映しているので、まだまだ電話受注が多いです。顔が見えないので、お客さまの声色から「怒ってらっしゃるのかな？」「何を考えてらっしゃるんだろう？」と感じることも多く、お客さまの考えを察知するのが難しいと感じています。

反対に、お客さまもこちらの声色でいろいろと判断するので、声のトーンや話し方にすごく気を遣っています。ネット注文ですとお客さまもコールスタッフも気を張らずに受注できるので良いなと感じています。

加藤：受注の電話は社内で受けているんですか？

大石：はい。一時期、外注していたこともありましたが、自社の方が引上率が高かったので、今はすべて社内で受電しています。

加藤：引上率アップのコツはありますか？

大石：同席している徳原さんは、電話での引上率が90％です。

徳原：話し方がゆっくりしているので、年配のお客さまにも聞き取りやすいのではないかと思います。また、私自身が自社の商品を良いと思って薦めているので、お客さまも「定期にしてみようかな」と言っていただけます。

加藤：一度、徳原さんのトークを録音して、徳原さんがセールストークで使っている言葉をランディングページにも盛り込むと良いですよ。本来ランディングページというのは、コールセンターのスタッフがお客さまに話しているトークを反映させるべきなんです。

大石：引上率が高い人は何か違いがあるはずですよね。やってみます。

加藤：EC業界ならではの面白さはありますか？

大石：ネット業界が初めてなので、リアルタイムで反応があるのが面白いです。最近、クレンジングジェルの新しいランディングページで広告出稿しているのですが、すぐ注文があるととても嬉しくてやりがいがあります。「今日はどのくらい注文が入ったかな？」と毎日が楽しいです。

定期の解約理由トップは「余っている」

加藤：化粧品ECをやっていて、何か課題に感じていることはありますか？

大石：定期コースの継続回数が3回ほどで伸び悩んでいることです。一度解約しても、「いろいろ使ってみたけど、やっぱりこれが良かった」と戻ってきてくださるお客さまも多いのですが、もっとLTVを上げていきたいです。

加藤：化粧品の場合、5回〜6回程度は継続が見込めるので3回は少ないです。アップセル率は下がってしまいますが、定期縛りを付けることを検討しても良いかもしれません。3回縛りにすれば5回は回転します。

それ以外にもLTVを上げる方法はたくさんあります。まず、定期コースの解約は電話オンリーにしたほうが良いです。ネットユーザーは電話が嫌いなので、心理的に解約しにくくなりますし、コールセンタースタッフが解約を阻止できる場合もあります。

また、一番解約が多いタイミングの一歩手前でサプライズプレゼントを贈るというのも効果的です。恋愛と同じです。倦怠期のカップルがいたとして、男性が女性に花束を贈ったら、2、3か月は別れを引き延ばせるじゃないですか（笑）

徳原：わかりやすいですね！

加藤：申込確認画面や申込完了画面、サンクスメールなどあらゆるところで「6か月は続けてください」と伝えるのも効果的です。同梱物でも「6か月継続」を徹底的に伝えてください。

結局、定期の解約理由は「商品が余っている」が一番多いです。お客さまが解約を申し出てきてもすぐに解約を受けずに余っている個数を聞き、余っている期間分だけ休止し、使い終わるタイミングで再開のお約束を取り付けると良いです。御社も利用している売れるネット広告社の「売れるネット広告つくーる」はLTVアップフォローメールも設定できるので、活用してください。

大石：なるほど。LTVアップのために当社でもできることがいろいろあるとわかりました。実践します。

ECビジネスから感じる“流れ”の変化

加藤：化粧品事業に携わって6年ほどとのことですが、その間に感じた変化はありますか？

大石：当社の場合、インフォマーシャルからの電話注文が多かったのですが、最近どんどんネットに移行しています。InstagramなどのSNS活用にも力を入れようとしていて、流れが変わってきているのを肌で感じます。新しいフィールドで結果を出したいですね。

加藤：EC業界について、どのように感じていますか？

大石：「競合がものすごく多い」というのが一番の実感です。その中で差別化を図り、どうやって自社商品をアピールしていけば良いのか、常に思案しています。

当社の「スノーパウダーウォッシュ」は、1回分ずつ個包装になっていること、オーガニックシアバターを使用しているところに特徴があります。酵素は湿気に弱く、水分に触れると働きが弱くなってしまうので、個包装にして酵素の働きを最大限生かせるようにしているところが「スノーパウダーウォッシュ」の強みです。

ですが、酵素洗顔自体は他社からもたくさん出ていて、手頃な価格の商品も多いため、お客さまに違いを理解してもらうのは簡単ではないと感じています。

加藤：今後チャレンジしたいことはありますか？

大石：個人的にはInstagramの活用に力を入れていきたいと考えています。若い世代の方にも当社の商品を知ってもらうきっかけにしたいです。

加藤：SNSは一度成功すれば爆発力がありますからね。

大石：コロナ禍もあって、外出しなくても買い物ができるというのがネットの強みだと思うので、新しい成功事例を作りたいです。

加藤：ECビジネスは今の時代すごく良いと思います。定期コースが主体の単品通販はストックビジネスなので、コロナショックのような状況下でもいきなり売り上げがなくなることはありません。当社のクライアントも8割はコロナ禍の影響を受けておらず、1割はむしろ広告出稿がしやすくなり、売り上げがアップしているそうです。

大石：私もコロナ禍で改めて通販の強さを感じています。まだまだこれからのビジネスなので、今後が楽しみです。

対談を終えて

不動産会社から生まれた化粧品会社という、ユニークな成り立ちをもつクレソワン化粧品様。「どんな商品を出されているのだろう？」と興味がありました。原材料探しからこだわって開発されているという商品は、お客さまから「違いを実感した」との声がたくさん寄せられる実力派。今後、ECのノウハウを積み上げていくことで、さらなる飛躍が待っていることでしょう。

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オリジナル記事：不動産事業から化粧品事業へ。チャレンジを続けるクレソワン化粧品 | EC業界で活躍する女性の働き方に迫る“e-女”～Presented by売れるネット広告社～
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コロナ禍でも配送日数を短縮

新型コロナの影響を受け、2020年から日本郵便のEMS（国際スピード郵便）や航空便が一時停止し、「Buyee」における日本からロシアへの輸送手段は船便しかない状況に陥った。

こうした状況を打開するため、「Buyee」は独自の航空便による物流経路を開拓、新配送サービスをスタートした。新配送サービスにより、船便だと到着まで2か月～3か月以上要していたロシアへの配送が、約10日まで短縮できるという。

ロシアにおける越境EC市場はEC売上高の約3割を占める

日本貿易振興機構（ジェトロ）によると、2019年時点のロシアのEC市場は310億ドル、世界で9番目の規模。また、EC市場の伸長率は世界3位となっており、2020年のロシア国内のEC取引額は、コロナ禍による需要増加で前年比1.9倍の約3兆8934億円に達したという。

ロシアEC市場の特長として、EC売上高全体に占める越境ECの割合が高いことがあげられる。物流の混乱を受け、越境ECにおける取引額は前年比24.9%減少したが、2018年時点で、ロシアの越境EC市場はEC売上高全体の約3割を占めている。

こうした状況を受け、BEENOSは次のようにコメントした。

ロシアは越境ECにおいて極めて潜在力の高い市場だといえ、今回の新配送サービスによってロシア市場における「Buyee」のシェア拡大とともに、「Buyee」においてロシアユーザーから人気のルアーや釣竿といった釣り具などホビー関連アイテムや美容、健康関連アイテムのさらなる伸長や、購入カテゴリの拡大が期待できます。

「Buyee」とは

「Yahoo!ショッピング」「楽天」「ZOZOTOWN」「ヤフオク！」など、日本の通販商品・オークションの代理購入・代理入札を行うサービス。主に日本国外に居住するユーザーを対象としており、ユーザーの代わりに日本の商品を購入し、配送を行う。

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オリジナル記事：約10日で日本からロシアへの配送。越境ECの代理購入サービス「Buyee（バイイー）」がロシアへの新配送サービス
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