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アジア太平洋地域のISPやEC関連サービス会社、コンテンツプロバイダーなどのインターネット関連サービス提供会社が集まった非営利の団体。

「SIPS」はSympathize（共感）、Identify（確認）、Participate（参加）、Share＆Spread（共有・拡散）の頭文字をつなげたマーケティング用語。ソーシャルメディアにおいて購買者の意識に働きかけ、行動を促すことを想定したモデル。

既存顧客との良好な関係を保つこと。それを目的とした施策を、リテンションマーケティングという。CRM（Customer Relationship Management、顧客関係管理）はその代表的な施策のひとつ。

リテンションは顧客のLTV（Life Time Value）の向上、ロイヤルティ向上につながるため、近年ではリテンションマーケティングの重要性がより増している。

なお、人事／ビジネス領域では、人材確保の意味で使われ、人材流出阻止のための施策を指す。

インターネットを介して発生するコンピューターセキュリティインシデント、サイバーインシデントに関する報告の受付、対応支援、状況把握、手口の分析、再発防止のための助言などを、技術的な立場から行う組織。

1996年10月 「コンピュータ緊急対応センター」として発足し、2003年3月に現名称で一般社団法人として設立された。政府や企業から独立した中立の組織として、日本の情報セキュリティ対策活動に取り組んでいる。

消費者にパーセプションチェンジ（認識変容）を引き起こすカスタマージャーニーを作るためのフレームワーク。電通が提唱している。消費者が現在企業に対して抱いているパーセプションを、企業にとって好ましいパーセプションに変えるために必要な要素を、Target（ターゲット）、Perception（パーセプション）、Contents（コンテンツ）、Means（ミーンズ／手法）の4つとし、その頭文字をとったもの。

ベネフィットとは、英語のbenefitを元とした用語で、利益や恩恵、利点のことである。マーケティング分野では、顧客が企業の商品・サービスから得られる価値や恩恵を指す。

たとえば、同じ洗顔料でも、年代や肌質、どのような状況下で使用するのかなどによって顧客が求めるものは異なる。洗浄力はそれほど高くないものの保湿成分が多く含まれた洗顔料が欲しいのか、とにかく洗浄力の高いものが欲しいのか、その商品から得られるベネフィットは顧客によって異なる。

ミレニアル世代とは、1980年代初頭～1990年代半ばまでに生まれた世代のことで、2000年代に社会に出た世代である。英語のmillennium（ミレニアム）の形容詞がmillennial（ミレニアル）であることから、ミレニアル世代と表現されている。この世代は、Ｘ世代（1969年～1979年に生まれた世代）の次の世代という意味で「Ｙ世代」と呼ばれることもある。

透明性（Transparency）とは、物理的な透明さと同様に「社会的な組織・制度・仕組みなどの、わかりやすさ・健全さ・正直さ・オープンさ」を指す。「透明性を求める」「透明性を確保する」といった使われ方が多い。特に、金融機関・医療機関・個人情報を大量に扱う企業には、高い透明性が求められている。

顧客満足度（Customer Satisfaction：CS）とは、顧客が商品・サービスを購入したときの満足度・満足感を数値化したものだ。

「ドロップキャッチ」（Drop Catch）は、ドメインの不適切使用によりサイバー犯罪などを画策する手法。

近年、自治体や企業においてイベントやコンテンツ公開にあわせて、一時的なドメインを取得し使用する機会が増えている。これらドメインが適切に更新されず権利を失効したタイミングで、関係ない業種企業がこのドメインを取得し使い回すというものだ。