外部サイト情報

博報堂グループは、2016 One Showで金賞2つ、銀賞2つ、銅賞1つおよびメリット賞10を獲得したことを発表した。One Showは、非営利団体のOne Clubが、広告のクリエイティビティを評...

ネットイヤーグループ株式会社と株式会社NTTデータは、流通業界を中心とした企業へのオムニチャネル(※)導入の推進を目的に協業することで、2016年5月27日に合意した。※オムニチャネルとは、ECや...

LINE株式会社は、国内第二の拠点として建設を予定していた福岡社屋の建設予定地を売却することを発表した。 同社は、2013年7月より福岡社屋建設に向けて準備を進めてきたが、昨今の建設関連費用の高騰によ...

ヤマトグループがオープン型宅配ロッカー事業に本格的に乗り出す。ネット販売市場の拡大により宅配便の利用が増加する一方、ライフスタイルの変化などに伴い多様な受取手段が求められ宅配ロッカーのニーズが高まっていることに対応。同時に再配達が多い状況へも対処していく。自社だけなく他の宅配便事業者も利用できるオープン型を展開し、開か

「AMPはまだ公開されたばかりで、誤用・乱用がきっと出てくるであろうことをGoogleは予測している。今はどんな乱用が現れるかを見ている段階。不適切な実装が認められた場合には必要に応じてそれ相応に対処していく。」Googleのゲイリー・イェーシュ氏は、先週のGoogle Dance Tokyoで、AMPの乱用に関してこ

楽天の子会社で買取型クーポンサイトを運営する楽天クーポン（旧シェアリー）は5月26日、「RaCoupon（ラ・クーポン）買うクーポン」で限定販売としたクーポンの枚数を売れ行きが良ければ追加するなど、景品表示法の有利誤認に該当する不適切な表示があったと発表した。約6年前から行われていたとして、購入者に返金などの対応を始め

パネルディスカッション1：「新しいビジネス領域（フィンテック）におけるHCD」パネリスト：関口　聡介氏（freee株式会社）、ポールチャップマン氏(マネーツリー株式会社ファシリテーター：井登　友一氏（株式会社インフォバーン）テクノロジーの進化や規制緩和などの影響を受けて、昨今オンラインのみならず様々な領域で新しく、革新

株式会社電通と株式会社リクルートホールディングスが、訪日外国人向けマーケティング領域での協業を開始することで合意したことを発表した。今後両社は、共同で訪日外国人向けマーケティングサービスの開発・提...

株式会社東急エージェンシー/TOTBは、第54回「D&AD Awards」において、Graphite Pencilを受賞したことを発表した。Adobe Creative Cloudのフィロソフ...

株式会社テレビ東京ホールディングスは、2016年4月度の子会社月次業績を発表した。先月は全社増だったが4月は、テレビ東京コミュニケーションズが前年同期比マイナスに。またテレビ東京については、タイム収入...

NHN PlayArt株式会社は、2016年7月1日を効力発生日として、子会社であるanipani株式会社を吸収合併することを発表した。anipaniは、女性向けスマートフォンゲームの企画・制作を中心...

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社（DAC）は、ハイブリッドプランニングに対応した統合メディアプランニング支援システムとして「XmediaOne」を開発したことを発表した。現在国内約4...

モバイルサイト制作のドーモは5月26日、日本代理店として取り扱うモバイルカスタマーエンゲージメントプラットフォーム「モビファイ」の新機能として、Webサイトからのお知らせをプッシュ通知でPCやスマートフォンに配信する「Webプッシュサービス」の提供を開始した。タイムリーな情報を最適な相手にとどけることで購買促進につなげ