JD.com（京東商城）とアリババグループは、中国の消費者動向を詳細に分析するための指標を作成。分析データを、今後の戦略決定に活用しています。
中国の巨大なEC企業は1日に170億ドル以上の売り上げるデータをモニタリングしているため、中国消費者の好みの変化を簡単に予想できるようになっています。
ECプラットフォームとして中国第2位のJD.comは、すでに10以上の新たな指標を導入。お酒から家電までさまざまな商品の購買関連データを追跡しています。また、アリババグループは、数か月以内に自社の分析指標を発表する予定です。
直販も手がけるJD.comは、インターネットリテイラー社発行の「中国EC事業 トップ500社」で第1位にランクインしています。巨大マーケｙットプレイスの「タオバオ」や「Tモール（天猫）」を運営するアリババは、最終的な販売責任を負う小売り事業者ではないため、「中国EC事業 トップ500社」にはランクインしていません。
十億人以上の中国人消費者が何を求めているかを知るために、JD.comやアリババが分析しているデータは、「全米EC事業 トップ500社」にランクインしているスターバックス（44位）やウォルマート（4位）といったグローバル企業にとっても大変貴重なものです。
オンラインの消費指標は、1日に数百万もある購買データを反映できますが、既存の消費者調査では、ほんの少ないサンプル数しか調査をすることができないからです。
北京に本社を置くJD.comの財務部門でビックデータの分析を担当するジェームス・ファン氏は、「オンライン上の消費動向の分析と理解は、かつてないほど重要で価値のあるものになっています」と説明します。
贈答用によく利用されるアルコール度数の高い中国の高級酒「白酒」。緩やかになった経済成長と習近平の4年間にわたる汚職撲滅運動の影響で売り上げが落ちこんでいました。しかし、JD.comのデータ指標を見ると2016年5月頃からアルコール度数の高い高級酒の価格が従前と同じレベルにまで戻ってきているそうです。
ファン氏の試算では、中国の全消費の11%はオンラインで行われているそうです。公式統計では、11月の小売総売上は2015年対同月比で10%増え、オンライン売り上げは25.7%増でした。ジャック・マー氏率いるアリババは、11月11日のショッピングイベント「独身の日」だけで178億ドルもの売り上げを記録しています。
このアリババの売上拡大は、富裕層の増加を意味しています。杭州に本社のあるアリババ傘下のアリ・リサーチ・インスティテュートの調査によると、2020年までに中国内の1億世帯が上流、もしくは中流階級になると言われ、高額商品を購入する6100万人がオンライン消費を牽引すると言われています。
注目しているのは消費金額の上昇についてです。上昇率がどうなのか？ 消費金額が上がってるのか下がっているのか？ 何が要因なのか？そういうことが知りたいのです。
アリ・リサーチの消費・マクロ経済分析担当者であるシェ・ゾーペイ氏はこう話します。
研究者達は、膨大なECのデータの中にそれらの答えを見つけようとしています。北京にある清華大学の研究者達は、ECサイトのデータを活用して、iCPI（＊編集部注記：インターネット消費者物価指数、参考記事）という新たな消費者価格指標を作りました。
マサチューセッツ工科大学（MIT）のアルベルト・カヴァロ氏率いるビリオン・プライス・プロジェクトは、世界中の数百ものECサイトから価格データを収集し、日ごとのインフレ指数を発表するなど、頻繁にデータを分析しています。
清華大学の社会学部で経済研究のディレクターを務めるルー・タオション氏は、「清華大学のCPIはリアルタイムで全く時差がありません。政策立案においても、とても意味のあるデータです」と語っています。
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オリジナル記事：1日で1.7兆円を売り上げる秘訣は? アリババやJDが重視する中国のビッグデータ分析の今 | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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世界最大級のネット通販業界の専門誌「Internet Retailer」は、雑誌のほか、Web媒体、メールマガジンなどを運営。Vertical Web Media社が運営を手がけている。
Eコマースの戦略に関し、デイリーニュース、解説記事、研究記事、電子商取引におけるグローバルリーダーをランク付けする分析レポートなどを発行している。
ディー・エヌ・エー（DeNA）がキュレーションメディアの記事の信憑性を疑われ、全10メディアを非公開にしたいわゆる“DeNAショック”を受け、ほかのキュレーションメディアも軒並み非公開に踏み切る事態に陥っている。「東京都が同様の他サイトへの対応も検討」という報道の影響もあり、多くの運営者が安全策を取っているためだろう。ただ、キュレーションメディアを介した広告手法の問題は複雑。都のみで解決できる問題でもない。着地点はどこにあるのか。
東京都は11月28日、DeNAが運営する「WELQ（ウェルク）」の記事を問題視し、来庁を依頼した。都議会議員の音喜多駿氏の指摘を受けたものだ。
都によると、ある化粧品に「アトピー性皮膚炎に効果のある」といった記載があり、記事から販売サイトへの誘導が行われていたためだという。記載は薬機法（旧薬事法）に触れる可能性があり、記事と広告主の関係性など「ウェルク」の仕組みを聞くためだ。
ただ、キュレーションメディアの運用は、企業によってさまざま。「ウェルク」も会員登録した一般のライターや社員、企業が依頼した外部ライターが書くケースもある。一般人が純粋なくちコミとして書くことも考えられる。
薬機法上、広告とみなす要件は3つ。「顧客を誘引する意図」「特定の商品名の表示」「一般人が認知できる」があることだ。その上で医薬品的効果の暗示があれば違反（未承認医薬品の広告の禁止）となる。特定の商品名、販売サイトへのリンクなど3要件を満たした上で「アトピーに効く」といえば、当然、薬機法違反の疑いは濃くなる。通販企業が自社サイトへの誘導を目的に運営していた場合もそう判断される可能性が高い。
ただ、違反とならないケースもある。純粋なくちコミとして購買意欲をそそる意図がない場合だ。これは広告と判断されない。「表現の自由」があるためだ。これを無視してまで、なんでも取り締まることは難しい。あくまで記事の掲載者の意図、広告の判断や金の流れなど個別に判断する必要がある。来庁依頼も、仕組みを知り、違法性があるかを判断するため。都も「キュレーションメディア自体を否定するつもりはない」とする。こうしたビジネスモデル全体のあり方に関する議論となれば、総務省などとの協議も必要になる。
とはいえ、多くのキュレーションメディアで薬機法上、問題となる記載が氾濫しているのも事実。運営も媒体社だけでなく、通販企業が独自に立ち上げるケースもある。広告主として関わり、新規獲得を進める通販企業もいる。世の中のキュレーションメディアに対する見方が変わる中、業界として、ガイドライン作成など自主規制を行う必要性に迫られそうだ。
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オリジナル記事：WELQ騒動、通販・ECビジネスから見た問題点と注意点 | 通販新聞ダイジェスト
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構造化データはすべてのページ（PC向け・モバイル向け・AMP）に設定すべきなのだろうか？ それとも、AMPページだけに設定すればいいのだろうか？ 構造化データの種類とコンテンツのタイプによって変わってくる。
- 構造化データを設置するのはどのページ？ モバイル向け？、PC向け？、AMP？ -
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EC支援のいつも.は12月13日、楽天市場で月商300万円未満の店舗に特化した「いつも.式楽天鉄則コンサルティングサービス」を開始した。
いつも.がまとめた300項目の「売れる楽天店の鉄則」の中から、月商300万円未満の店舗に必要な鉄則をわかりやすくコンサルティング。効果測定レポートを週次で提供し、売り上げ拡大につなげていく。
楽天市場で月商300万円未満の店舗に多く見られる状況として、アクセスや売り上げが一部の売れ筋商品に偏っているケースが多い。サイト内で販売している他の類似商品にはアクセスも少なく、売り上げも伸び悩んでいるという。
いつも.が指南する問題解決のための重要点は次の通り。
この2点を中心に、店舗が実施できていない効果的な施策を個別に調査。6か月を一区切りとしてレクチャーしつつ施策の実施を促し、店舗の成長につなげていく。
サービスの提供価格は初期費用5万円、月額費用が7万9800円となっている。
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オリジナル記事：楽天市場で月商300万円未満の店舗向けコンサルティングサービスを開始、いつも.
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ネットショップ支援会社を中心にEC業界にかかわる企業や人を取材していこうと思っています。
読んで少しでも経営に役立ったり、なるほどと言ってもらえるような記事の執筆を心がけます。
Web接客ツール「Flipdesk」のSocketは12月13日、EC事業者の年末商戦における施策に関するアンケート結果を発表した。
EC事業者は年末にリスティング広告やメルマガなどを利用して消費者を集客。クーポンなどの値引きキャンペーンを行い、商品購入につなげようとしている状況が多いことがわかった。
2016年の年末商戦で取り組む集客施策について聞いたところ（複数回答可）、29社が「リスティング広告」と回答。28社が「メルマガ」と答えた。
2015年の施策でもリスティング広告、メルマガが他の集客施策を大きく上回っており、集客施策はほとんど変化がない。
また、今年の年末商戦で取り組むキャンペーン施策は「クーポンなど割引キャンペーン」が他のキャンペーンよりも圧倒的に多い。2015年の施策でもクーポンによる割引が最も多く、Web接客ツールが普及してクーポンの打ち出し方が容易になったことからクーポン利用店が増えている。
今年のキャンペーン企画でWeb接客ツールを利用するかという問いに対し71％が利用すると回答。利用の仕方としては次のようなことがあがっている。
調査はSocketがEC事業者762社を対象に11月21日～30日にかけて行ったもの。そのうち35社から回答があった。
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オリジナル記事：年末商戦はメルマガ・リスティングで集客 → クーポン購入につなげる店舗が多い
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1970年代に入ると、近年の通販業界を代表する企業が次々と創業した。民放各局がテレビショッピングを開始したほか、ヤマト運輸が宅急便を開めるなど、通販の媒体やインフラの多様化が進んだ。
反物の染色を手掛けていた日本捺染は1970年、子会社の日本染芸（現ニッセンホールディングス）を通じて呉服のカタログ通販を開始した。当時、呉服の販売手法は顧客との対面販売が一般的だったが、ムトウ（現スクロール）が呉服のカタログ通販で成功したことを知り、通販への進出を決断したという。
日本染芸が通販を開始した当初は、美容院に配布したカタログからの注文が好調だった。
1970年代はニッセンのほか、近年の通販業界を代表する企業が次々と創業した。
1971年にディノス（現ディノス・セシール）、1974年には東洋物産（後にセシールに商号変更、現ディノス・セシール）、1976年には日本ヘルスメーカー（現カタログハウス）が通販を開始している。
1970年代の通販で大きな出来事の1つがテレビショッピングの登場だ。
カラーテレビの受信契約数が1971年に1,000万台を突破。テレビが普及すると、テレビショッピングが急速に広がっていった。
国内初のテレビショッピングは、フジテレビが1971年に放送した『東京ホームジョッキー』の商品紹介コーナーだったとされる。
『テレビショッピング』については第1回は渋谷の西武デパート内にあったキュリオという店のマジョリカ焼。これはめちゃくちゃに売れた。その後ダイヤモンドやかつら、家具などをとりあげた。『冠水した』というふれこみでカーペットを安く売ったこともあった。もちろん本当に冠水していたわけではないのだが…。
企画として忘れられないのは、東京ホームジョッキー1周年記念と銘打って行った武道館の大バーゲン。九段の武道館から地下鉄竹橋駅まで行列ができた。周囲は大混乱で大騒ぎになった。そこへ鹿内社長が運悪く視察に見えた。第一声が『お客さんの扱いを研究せよ』とのお叱りだったが、すぐ相好を崩して『よくやったね』とねぎらわれた。
出典：境 政郎 著『テレビショッピング事始め』（扶桑社刊、2008年）より。引用部分は『東京ホームジョッキー』初代プロデューサー 小野光氏の談話。
この1周年記念大バーゲンののち、株式会社ディノスが設立され、番組は『リビング4』『リビング11』と名前を変え、1982年まで続いた。
また同時に産経新聞よりフリーペーパー『フジサンケイリビングニュース』（現リビング新聞）が創刊され、それまでにはなかったテレビと新聞の連動が行われた。
このほか、民放各局もテレビショッピングに参入し、1976年にはテレビショッピングを主体とした日本文化センターが創業している。
通販の拡大に伴いヒット商品が次々と生まれた。日本ヘルスメーカーの家庭用ランニングマシン「ルームランナー」をはじめ、ぶら下がり健康器こと「サンパワー」、トレーニング器具の「ブルーワーカー」など、健康機器関連でヒット商品が目立つ。
セシールのパンティストッキングや再春館製薬所の基礎化粧品「ドモホルンリンクル」といったロングセラー商品も誕生した。
海外の通販会社による販売も活発化し、リーダースダイジェストの地球儀、リンガフォンやワールドファミリーの語学学習教材などがヒットした。
大和運輸（現ヤマトホールディングス）は1976年、小口宅配の「宅急便」を開始した。当初は関東でスタートした宅急便は、1980年3月までに全国の74.8%を、1997年11月に100％カバーした。
郵便小包よりも送料が安く、全国に1日〜2日で配送する宅急便の登場は、通販の発展に大きく貢献した。
初日の“宅急便”の取扱い個数はわずか十一個。一月二十三日から二月二十五日までの月間合計でも八千五百九十一個に過ぎなかった。
高杉良 著『小説ヤマト運輸』（新潮文庫）
11個から始まったヤマト運輸の小口配送サービスは、スキー宅急便（1983年）、ゴルフ宅急便（1984年）、クール宅急便（1987年）クロネコメール便（1997年）など、数々の革新的なサービスを生み出し、人々の生活になくてはならないものへと成長した。
現在、1か月に約2億8千万個以上もの荷物が、誰かのもとに届けられている。
民間調査会社である工場市場研究所の調査によると、1979年時点で通販の市場規模は4,300億円だった。1970年の514億円から10年で8倍以上に拡大したという。
しかし、通販の利用者が拡大する中、消費者の不慣れに付け入る悪質業者なども現れ、消費者トラブルも問題化した。
通商産業省（現、経済産業省）の産業構造審議会は消費者トラブルが多発していた訪問販売や通信販売などに対する規制の答申を1974年に発表。1976年に「訪問販売等に関する法律（現、特定商取引法）」を制定し、通販広告などへ規制をかけた。
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オリジナル記事：たった11個の荷物から始まった「宅急便」。テレビ通販も誕生した1970年代 | 通販の歴史
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渡部 和章（わたなべ・かずあき）
新聞社で約7年半、記者を務めた後、2015年に編集プロダクションのライトプロを設立して代表に就任。編集者兼ライターとしても活動中。
趣味は料理と漫画を読むこと。東京都在住。1983年生まれ。
Googleが数カ月以内にモバイルファーストインデックスを導入すると発表しました。このニュースでSEO界隈は大騒ぎです。そこで今回は、現在発表されている情報の整理とモバイル対策の基本をおさらいしたいと思います。
先日、Googleは近い将来、Mobile First Index（モバイルファーストインデックス）を導入することを発表しました。
モバイルファーストインデックスとは、検索エンジンの評価対象をPCページからモバイルページに変更するというものです。今までは、PCページを評価してPCの検索結果もモバイルの検索結果も表示されていました。
そのため、モバイルの検索結果であってもGoogleのクローラーはPCページの内容や表示速度を要因にして、検索結果を提示していました。
一方、モバイルファーストインデックスが導入されると、モバイルページを元にPCの検索結果もモバイルの検索結果も提示されるようになります。今までと評価対象が入れ替わるため、PC・モバイルともに検索順位が大きく変わるのではないかとも考えられています。
Mobile First Index（モバイルファーストインデックス）について、現在発表されている情報をいくつか掲載しておきます。読んでもよく分からない場合は、ウェブマスター ヘルプ フォーラムにて質問することができます。
Google公式情報
- レスポンシブデザインや動的な配信を行っているサイトで、主要なコンテンツやマークアップがモバイル版とデスクトップ版で同一である場合は、何も変更する必要はありません。
- rel=”canonical” リンク要素を変更する必要はありません。デスクトップとモバイルのそれぞれの検索ユーザーにとって適切な結果を表示するために、Google はそれらのリンク要素を引き続き使用します。
- デスクトップ版のサイトしか存在しない場合、Google は引き続きデスクトップ版のサイトをインデックスします。モバイルユーザーエージェントを使用してアクセスする際も問題ありません。
- robots.txt テスターを使用してモバイル版のコンテンツに Googlebot がアクセス可能であることを確認します。
Google社員発言情報
※Google社員とウェブマスターの方々とのTwitterでのやり取りを参考にしています
- 具体的な導入時期は決まっていない。テストの結果次第。
- モバイルファーストインデックス導入まで最低4カ月間は猶予がある。
- PC用ページとモバイル用ページが大きく異なる場合を除いて、そんなに気にしなくてよい。
現在出回っている情報を見ると、基本的なモバイル対策を行っているサイトは今すぐ何か対応する必要はないと考えられます。しかし、特にモバイル対策を行っていないサイトは今まで通りPCサイトを評価対象とされるため注意が必要です。
モバイル向けページを用意する方法は大きく分けて以下の3つがあります。
それぞれの特徴とモバイルファーストインデックスへの対策をご説明します。
レスポンシブウェブデザインとは閲覧しているブラウザの大きさによって表示サイズを変更したり、CSSを出し分ける方法です。HTMLは変わらないためデバイスによってコンテンツの中身を変えることはできません。
モバイルファーストインデックスによって、評価対象が入れ替わったとしてもコンテンツの中身は変わらないため、大きな影響は受けないと考えられます。
こちらはユーザーエージェントによって閲覧しているデバイスを判断し、デバイス毎にHTMLを出し分ける方法です。HTML、すなわちページの中身を出し分けることが出来ることが特徴です。
デバイス毎にページのURLは変わりませんが、モバイルファーストインデックスが導入されれば、検索エンジンはPC用のHTMLではなくモバイル用のHTMLを評価対象とします。
PC用ページとモバイル用のページで大きくコンテンツが異なるようであれば、ページの評価も変わってくると考えられますが、ほぼ同じコンテンツであれば特段対策は必要ないと思われます。
最後に紹介するのは、デバイスによってURLを変えるという方法です。URL自体がデバイスによって異なるため、もちろんコンテンツも分けることが出来ます。
こちらも、PCとモバイルで大きくコンテンツが異なるようであれば注意が必要ですが、コンテンツが同じであれば特段対策は必要ないと思われます。また、rel=”canonical”とrel=”alternate”を入れ替える必要もなく、Google側で処理してもらえるようです。
上記3つのいずれにも当てはまらず、PC用ページしかない場合はどうすればよいのでしょうか。
この場合は、PC用コンテンツを評価対象とし検索結果にも表示されるようです。ただし、モバイル用ページとしてPC用ページを評価されるため多少影響はあると思われます。
PCとモバイルでコンテンツが大きく異なる場合は調整が必要と思いますが、多くのサイトは特段モバイルファーストインデックスへの対策は必要ない事がお分かりになるかと思います。
また、モバイル用ページを用意していない方はこの機会にモバイル対策を考えられてはいかがでしょうか。
「ECコンサルコラムサイト「ECコンサル」」掲載のオリジナル版はこちら：
Googleがモバイルファーストインデックスを発表！現在の情報とモバイル対策の復習（2016/12/08）
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オリジナル記事：Googleがモバイルファーストインデックスを発表！現在の情報とモバイル対策の復習 | アラタナECコンサルがお伝えするECビジネスの課題を解決するヒント
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2014年サービスローンチ。メンバー全員がGAIQ以上の資格保持者にて構成されているチームで、安心感のあるサービスを提供している。既存のECサイトは独自ドメインであればカートシステムを問わずサービス提供が可能で、新規ECサイトの構築から売上アップまで一貫してのご提案できる。
「ECサイト」を専門にサービスをご提供しており、検索順位やCPAに一喜一憂せず、結果＝売上にこだわって戦略立案から施策検証まで行う。
Googleは、画像検索での商品リッチスニペットのサポートを始めたようだ。構造化データを解説するデベロッパーサイトのProducts（商品、製品）ページに、画像検索でのリッチスニペットに対する言及が加わっている。画像検索で実際にどのようにリッチスニペットが表示されるのかは不明。
- Google、画像検索で商品リッチスニペットを表示開始 -
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とある日、編集長が愛車のメンテナンスをしていると・・・
アシ女：編集長！
編集長：えっ！？何？今仕事の移動時間が短くなるよう自転車のメンテナンスをしていて・・・
アシ女：何言っているんですか。BYOVの取材OKが出ました。
編集長：VSOP?
アシ女：それはブランデーです。BYOVです！株式会社コンセントさんとCrevoが共催しているクリエイターの交流会です。Bring Your Own Videoだそうですね。
編集長：おお！おお！とりあえず行こう！
・・・というわけでクリエイターの交流会「BYOV」の取材のために恵比寿のイベントスペースamuに行ってきました。
BYOVではクリエイターが集い、それぞれの作品を共有する会です。
会場に来てみるとクリエイターの方々がそれぞれ交流し合って活気に満ち溢れていました。
会場ではアルコールも販売されているのと、クリエイターが持ち寄った映像を放映するので、初めて会うクリエイターの方々も盛んに意見を言い合ったり情報交換をしています。
今回の目玉は各クリエイターの作品紹介です。
その中からかいつまんでご紹介します。
◆Crevo 久世敦司
まずはCrevoのクリエイティブアドバイザー、久世の発表です。
Crevoで制作した動画に加え、前職の制作会社所属時に制作した動画を紹介しました。
◆渡邊課 課長 渡邊徹さま
渡邊課さんの作品では一人がVRを体験する形式をとりました。
今回選ばれたのはこの女性。
HMD（ヘッドマウントディスプレイ）を装着！
VRの世界に入り込みます。スクリーンに映されている映像をVRで体験しています。
ビビッドな世界の中で映像がめまぐるしく展開していきます。
女性曰く「別世界に入り込んだみたい」とのことです。
【動画タイトル：360°ＭＶ ハーメルンはどのようにして笛を吹くのか / Hello】
https://www.youtube.com/watch?v=tvrt8_aD0ig
◆映像クリエイター、ディレクター 大月壮さま
大月さんにご紹介いただいたのは「アホな走り集」。
スローモーションで永遠と流れるアホな走り方に会場が爆笑に包まれていました。
【動画タイトル：アホな走り】
https://www.youtube.com/watch?v=KAxgpHWtLC0
日本では、ＮＨＫ「おはよう日本」や「テクネ」といった番組で紹介され、海外でも50か国以上の国で視聴されているそうです。
いつかデジタル調査団でもやってみたいですね。
◆映像作家 くろやなぎてっぺいさま
くろやなぎさまには自身の作品のリール動画を紹介していただきました。
ミュージックビデオなど芸術的な作品が多く流れました。
【動画タイトル：REEL2016】
◆映像作家坂本悠花里さま
坂本さまには、ご自身で制作されたミュージックビデオを紹介していただきました。
製作費が足りず、いろいろと工夫して制作された等の、生々しいお話をしていただきました！
【動画タイトル：挫・人間「セルアウト禅問答」】
http://sakamotoyukari.tumblr.com/
※ホームページからご覧ください。
編集長とアシ女もクリエイターの作品に釘付けです。
他にも色々な映像を紹介いただき、BYOVは終了しました。
クリエイターの皆さんも名残惜しかったからか、各自二次会などに向かったようです。
ご参加いただきましたクリエイターのみなさま、ありがとうございました。
「こんな面白いイベントあるよ」「このイベント紹介してください」という方、ぜひともご連絡ください。
【記念撮影】
◆渡邊課さま
◆大月さま
【今回ご紹介したクリエイターさま】
・久世敦司（http://cargocollective.com/kuzegrafixx）
前職ではクリエイターとして様々な動画制作に携わる。
現職ではCrevo株式会社のクリエイティブ・アドバイザーとして動画制作を通し企業の課題解決を推進。
・渡邊課さま（https://www.youtube.com/c/watanabe-ka）
全天球映像作家 渡邊徹を中心としたチーム。新たなビジュアル言語の可能性に着目し全天球動画をはじめとしたコンテンツづくりに取り組み、今後の情報体験の在り方を追究しています。
・大月壮さま（http://0m2.jp/profile/）
独創的でぶっ飛んだ作風からマジメなクライアントワークまで柔軟にこなす映像クリエイター、ディレクター。近年はWEBやテクノロジーを独自の価値観で映像に取り入れたディレクションを多く行い、2013年にはkinect等を用いた世界に類を見ないMC BATTLEイベントをANSWR、2.5Dと共に開発、主催。オリジナル作ではニコニコ動画から始まり文化庁メディア芸術祭入選まではたした「アホな走り集」が有名。
・くろやなぎてっぺいさま（http://nipppon.com/）
映像作品を中心に、インスタレーション、ライブパフォーマンスなど幅広いメディアで作品を発表。アルスエレクトロニカ、シーグラフ、文化庁メディア芸術祭、など国内外のメディアアートフェスティバルに多数参加。「映像作家100人」に選出。2009年からファストカルチャーユニット「1980円（イチキュッパ）」を旗揚げし、音楽、映像、美術をミックスした独自のスタイルで活動中。
・坂本悠花里さま（http://sakamotoyukari.tumblr.com/）
映画、ＭＶなどの作品を制作しています。
【今回ご紹介したBYOV】
株式会社コンセント（http://www.concentinc.jp/）とCrevo株式会社（https://crevo.jp/）共催の映像に携わる人による、映像に携わる人のためのミートアップ（交流会）です。 映像の持ち込み展示や交流をしやすくしています。
【イベントスペースamu】
・住所：東京都渋谷区恵比寿西1-17-2
・電話番号：03-5725-0145
（受付時間：11:00〜19:00）
・URL：http://www.a-m-u.jp/
システムリサーチは12月13日、ショッピングカート「イージーマイショップ」に、受注生産や予約・取り寄せ販売商品の登録ができる機能を新たに追加した。予約・取り寄せ機能を活用することで、商品の売り逃しを防止することができるようにする。
受注生産や注文の先行受付（予約販売）・取り寄せ販売などを行うネットショップは、通常販売として注文を受付、発送が整った後に再度連絡を行うなど業務が煩雑になっているケースが多いという。
予約販売機能を追加することで、ネットショップ運営者はこうした例外作業をしなくても対応できるようになる。
「イージーマイショップ」は、安価な料金設定（0円から利用できるながらオーダーメイドで機能追加できるショッピングカート。5000店舗以上のネットショップが実稼働しており、導入店舗増加と並行して個々の店舗売上も拡大しているという。
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オリジナル記事：「イージーマイショップ」の新機能に予約・取り寄せ機能を追加
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調査対象となったビジネス リーダーの半数は、顧客体験を最も重要な 2 つの差別化要因の 1 つに挙げているにもかかわらず、顧客体験が高い成果を上げていると回答したのはそのさらに半数にとどまりました*1。
ヨドバシカメラで恒例となっている家電製品を福袋形式で購入できる年末の販促イベント「2017年 夢のお年玉箱」は、「ヨドバシ」ショッピングアプリで予約を受け付ける。
例年、アクセスが殺到するため、ECサイトが表示できないケースが発生。2017年はショッピングアプリ限定で展開する。
そのため、ECサイトの「ヨドバシ・ドット・コム」「モバイルヨドバシ」での予約販売は実施しない。F5ボタン連打などによるサーバーへの負荷を軽減すると同時に、アプリ利用を促進する狙いもありそうだ。
「ヨドバシ」ショッピングアプリで整理券予約販売を行う。受付開始日時や詳細情報については公式Twitterなどで告知する。
ヨドバシカメラでは、「ショッピングアプリのダウンロードは無料、まだインストールされていない方は事前にアプリのインストールと会員登録をお願いいたします」と案内している。
ヨドバシカメラの「ヨドバシ」ショッピングアプリ（iPhone/Android対応）は、商品バーコードを読み込むと、「ヨドバシ・ドット・コム」の中から商品を検索して、そのままアプリ上で注文することが可能。
リアルタイムの価格・在庫状況や最短で当日配達が可能な商品お届け日時を照会する昨日も搭載。会員登録すると、注文履歴確認、ポイント残高、ヨドバシカメラ各店の店舗情報、新着情報に簡単にアクセスできる。
「夢のお年玉箱」は毎年年末に実施している福袋企画。カメラやテレビ、オーディオ製品など、ジャンルごとに中身不明の「お年玉箱」を数量限定で販売している。
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オリジナル記事：ヨドバシの福袋はアプリ限定で。サーバーの負荷軽減やアプリ利用促進などの狙いも
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