海外&国内SEO情報ウォッチ

グーグル、情報のつながりを考慮した“ナレッジグラフ”検索を日本でもついに導入など10+4記事（海外&国内SEO情報）

インハウスSEO、ドメイン名、スマホユーザー、リッチスニペットなども

鈴木謙一 2012/12/14 9:00 SEO | 解説／ノウハウ

42 32 11

この記事の目次：

グーグル、情報のつながりを考慮した“ナレッジグラフ”検索を日本でもついに導入
★★★★★ 180億以上の属性や関連性を構造化（Google Japan Blog）

illustration by numlock

「ナレッジグラフ（Knowledge Graph）」がグーグルの日本語検索にも導入された。ナレッジグラフは、5月に米グーグル（google.com）で始まった検索機能。単に「キーワードを含む」ページの検索結果を出すのではなく、さまざまな情報の属性や関連性を考慮して検索結果を表示する仕組み。

たとえば「中央区」を検索すると、次のようなナレッジグラフが表示される。

「中央区」のナレッジグラフ

筆者のように東京に住む人間からしてみると中央区といえば銀座のある中央区だ。しかし「中央区」と名の付く場所は全国にいくつもある。ところがグーグルのナレッジグラフはそれぞれの中央区を区別できている。「中央区」を単なる文字列（キーワード）と認識するのではなく、全国にいくつかあるその名前の「場所・地域」というモノ（存在）として認識していることがわかる。

ほかにも、人名や場所、著作物など、日本語でもさまざまな情報でナレッジグラフが表示されるようになっている。

「国立国会図書館」のナレッジグラフ

「ゴッホ」のナレッジグラフ

「指輪物語」のナレッジグラフ

薬に関する情報を表示するナレッジグラフも米グーグルでは先日登場した。ナレッジグラフはグーグルが目指すセマンティック検索のほんの第一歩にすぎない。今後の発展に注目したい。

グーグルの進化の波に乗り遅れないためにも公式アナウンスとナレッジグラフの紹介サイトは必ず見ておこう。

日本語で読めるSEO/SEM情報

インハウスSEOの責任者はだれがなるべきか
★★★★★ 社長が就くべき（SEO 検索エンジン最適化）

社内SEO担当者、いわゆるインハンスSEOには中小企業の場合に誰がなるのが適切かを、住太陽氏が説いている。

一言で言えば、中小企業ならば社長がインハンスSEOの責任者にもっともふさわしいとのこと。

もちろん企業規模や社長の性格にもよるのだが、社長もしくは経営陣がSEOの責任者になるべき理由とそのメリット、反対にならないときのデメリットは、この記事を読めば深く理解できるだろう。中小企業の社長と中小企業でSEOを担当している社員にはぜひとも読んでほしい内容だ。

ドメイン名に関するSEOの話×2
★★★☆☆ 絶対の正答はないけどそれに近い答えはありそう（無料SEO対策のススメ）

下に挙げたドメイン名に関係のあるSEO的な2つの疑問に竹内氏が回答した記事。

ドメイン名にキーワードを入れるべきか
親ドメイン名がペナルティを受けるとサブドメインにも影響するのか

ドメイン名の付け方に関してはキーワードよりもブランディングを最優先するべき。親ドメイン名に与えられたペナルティがサブドメインにも波及するかどうかはそのときにならないとわからないという結論を出している。

どちらの質問に対しても「これが100%絶対に正しい」という回答はないだろう。しかし竹内氏によるどちらの回答も筆者の考えとほぼ完全に一致していたので、ピックアップして紹介した次第だ。

日常的にモバイルで購入する「モバイルショッパー」は33%
★★★★☆ 日本でのモバイルユーザー行動調査（Inside AdWords-Japan）

グーグルは、米国の調査会社ショッパー・サイエンス社と連携し、日本の生活者の購買行動におけるモバイルの役割と影響に特にフォーカスした「モバイルショッパーリサーチ」を2012年7月から9月にかけて日本国内で実施しその結果を公開した。

レポートによれば次のような傾向が判明したとのことだ。

日本のスマートフォンユーザーの 67% が商品やサービスの購入検討時に日常的にモバイル端末から検索を行っており、33% がさらに購入までモバイル端末で行っている。
男性よりも女性のほうが、商品の購入検討や実際の購入において、より積極的にモバイル端末を使っている。
購買プロセスにおけるもっとも強い影響を与える情報は、「店舗内（周辺）情報」「デスクトップからのオンライン情報」「モバイルからのオンライン情報」。
モバイルは、求める情報や購入に対する利便性の高いアクセスをどこでも提供する「デスクトップの拡張」として使われている。
「モバイル上での比較検討」は大きな役割を果たしている。モバイルから得られる他の商品や店舗の情報は、生活者に対して店舗内行動における新たな自由と選択肢を与える。
関与の低い/あまり検討しない買いもの（アパレル、食料品、レストランなど）において、モバイルはより短期的なベネフィットを得る目的のために利用されている（価格比較、クーポンの保存・利用、在庫確認、お店の場所検索など）。
購買プロセスのおよそ 1/3 は、モバイルからの検索に始まる。特に、旅行関連の購買検討の半数はモバイルからはじまる。

完全版のフルレポートはこちらからPDFでダウンロードできる（もちろん日本語）。

紹介したブログ記事だけでは各データの意味（どんな人を対象にどう調査したのか）がわかりづらいので、必ずフルレポートを参照してほしい。たとえば、「33%が日常的にモバイルで購入する」は「スマホユーザーの33%」であって「ネットユーザーの33%」ではない。

フルレポートは全45ページの充実したもので、スマホユーザーを対象に商品やサービスをサイトで提供しているウェブ担当者にとっては、今後の運用のヒントとして参考になるはずだ。ブログ記事を見るだけではもったいない。