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全日本空輸(ANA)は空輸とDX(デジタルトランスフォーメーション)を連携し、「早く」「安く」「ムリなく」輸送する効率的なEC物流を構築したと発表した。
「物流2024年問題」により翌日配送ができなくなった関東地区発、中国・四国地方からの岡山以西への翌日配送を可能にするという。また、現状ではスピード配送が難しかった九州地区全域(島しょ部を除く)への翌日配送も実現できるようになるとしている。
4月1日から、ANA羽田空港発岡山行きの定期便を活用し、一部のEC事業者や倉庫事業者を対象にサービスを開始。その後、今秋をめどに全事業者を対象にサービスの提供を拡大する。さらに、羽田から岡山への航空便だけではなく、国内全域への翌日配送をめざす。
今回のEC物流は、ECの自動出荷システムを手がけるロジレスとの連携で実現した。受注管理システム(OMS)と倉庫管理システム(WMS)を一体型にしたロジレスのEC自動出荷システム「LOGILESS(ロジレス)」を活用し、受注から倉庫での発送作業、飛行機の貨物空きスペース活用をシステムで一括管理。輸送までのプロセスを簡素化し、航空便搭載までのリードタイムを最大4時間短縮した。

「LOGILESS」を活用する多くのEC事業者、倉庫事業者がこのサービスを利用することで、コンテナに複数の事業者の荷物を混載できるようになったという。従来のトラック輸送と比較して同等もしくはそれ以下の輸送単価に抑えることができるとしている。
EC事業者が関東から九州に配送するコストをシミュレーションした結果、このサービスを活用した空輸は、現状のトラック輸送と比べて約2割のコスト削減が可能となる試算を確認したという。
従来、EC事業者の受注処理を経た後に出荷指示が倉庫に送られていたため、倉庫にデータが届くまで時間がかかっていた。さらに出荷のタイミングで配送手段を選別する必要があり、航空便の活用においても翌日早朝便への搭載となっていた。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:日本全国への翌日配送をめざすANAの航空便輸送+EC物流とは?「早く」「安く」「ムリなく」輸送を実現する取り組み
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AI与信管理サービスを提供するアラームボックスが調査した「2023年下半期 インターネット上で悪評・クレームが多い上位10業種」によると、悪評・クレームの投稿が最も多い業種は通販事業を専門とする「無店舗小売業」だった。不満の内容は、「購入した商品の不具合や購入前の印象との違い」「配送トラブル」に関するものが多いという。
2023年下半期にSNSなどのインターネット上で投稿された各企業に関連する口コミや評判のなかから、悪評・クレームを抽出し取りまとめた。
調査結果によると、悪評・クレームが多い業種の順位は次の通り。

通販事業を専門とする無店舗小売業が1位。また、小売業も上位に多くランクインしており、アラームボックスは次のように指摘している。
昨今は小売業を営む多くの企業が通販事業を展開しているが、店舗だけでなくネット上でも顧客との接点が増えたからではないか。企業は通販事業を展開することで場所や時間を問わず販売活動を行える利点はあるが、その分クレームの件数が増えることを念頭に置き、企業ブランドのイメージを維持・向上させるようなマネジメントを行う必要がある。
クレームの内容は、購入した商品の不具合や購入前の印象との違いに関する不満、配送トラブルに関するものが多い。
また、調査を贈答品の需要が高まる年末にかけて実施したため、商品の到着日や梱包に対する不満が多くなっている。
EC・小売業における、悪評やクレーム投稿で頻出している単語は、「商品」「購入」「発送」「残念」「対応」など。最も多かった単語は「商品」で、1100回以上使われていた。
ほかの頻出単語からは、購入した商品へのクレームや、購入後の発送や連絡に関する対応についての言及が多く見られた。

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オリジナル記事:ネット上で悪評・クレームが多い業種、通販が1位。その理由や、不満の内容とは?【2023年下半期調査まとめ】
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パルは、実店舗の再入荷商品や予約商品の入荷通知をLINEで配信できる機能を導入した。
ファナティックが提供するLINE自動配信ツール「ワズアップ!」を導入して実現した。「ワズアップ!」は、新着商品の自動配信、カゴ落ち、再入荷商品や予約商品の入荷通知などを、LINE公式アカウントで自動・個別配信を行える機能。
ユーザーは近くの店舗に商品が入荷した際、LINEで通知を受け取ることが可能。実際に店舗で商品を確かめてから購入を検討できる。
会員登録やID連携が不要で、店舗だけでなくECでも入荷リクエストができる。また、従来は店舗スタッフが行っていた個別連絡が不要となる。

実店舗でのリクエスト数を見ることで、追加発注の精度向上が見込めるという。また、在庫の振り分け、店舗間移動の目安として活用することもできる。
HTMLタグを埋め込むだけで実装可能。配信は完全自動で行われる。

パルは新機能導入について、次のようにコメントした。
コロナウイルスの脅威が落ち着き、店舗の賑わいが戻ってきた時期に、ECサイトで効果を感じていた再入荷通知機能と同じタイプの通知をLINEという身近なツールを使い、店舗でも可能になるという提案を受けたため、すぐに導入を決定した。(パル)
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:パル、実店舗の再入荷商品や予約商品の入荷通知をLINEで配信できる機能を導入
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ECはサイトを作り終えた時点が「完成」ではなく、制作したサイトの運営が始まってからこそが本当の意味のスタートです。だからこそ、ECに関わる制作者は、運営が“始まった後”を意識した思考やスキルが求められます。制作から運営まで、ECを総合支援するコマースメディアの制作部には、デザインやコーディングなどの専門性と運営スキルの双方を磨くメンバーが集結。そのなかから、責任者の小松原章寛さん、プロジェクトマネージャー兼ディレクターの小沢初さん、デザイナー兼コーダーの松山明生さんに、転職後に習得したスキルや今後の目標などを聞きました。ECサイトの制作技術を高めながら、EC運用のスキルを幅広く身に付けたい制作者は必見。コマースメディアの社員インタビュー第3弾です。

皆さんの現在の業務内容を教えてください。
小沢さんや松山さんが所属している制作部の責任者として、メンバーの業務や案件のマネージメントなども含めた全体を管理しています。
そのなかで、新規案件の商談に伺うメンバーと同席し、クライアント企業との関係構築の援助、その案件の方針を一緒に決めたりする役目も担っています。
また、運営部にも所属しているので、運営部が受けた案件の機能改修などを、制作部のなかでどう対応するよう落とし込んでいくかの指揮など、制作部と運営部の連携も担当しています。

デザイナー兼コーダーとして、クライアント企業のサイトデザインと構築を担っています。また、最近はディレクション業務も担当しており、クライアント企業から寄せられたサイト制作などの要望に合わせて、デザインから構築までの進行・調整役も務めています。
エンジニアやデザイナーの管理を手がけるプロジェクトマネージャーを務めています。担当するクライアント企業は大手が多く、現在は主にアパレルやホビー関連を販売する企業の支援に携わっています。

コマースメディアに入社する前は、どういった職業や業務を経験されてきましたか?
前職がEC構築プラットフォーム「Shopify」のパートナー企業で、そこでも今と同じく、プロジェクトマネージャーの業務にあたっていました。そのほか、マーケティング、メルマガ制作、SNS運用なども担当していました。
私は最初、事業会社でインハウスの制作担当として10年間勤務し、デザインやコーディング、写真撮影、記事の執筆などを手がけていました。その後、ECなどを行う小規模の事業者に転職して制作を担当していたのですが、バックヤード業務が整備されていなかったため、制作と並行して、受注・在庫管理システムを導入するなどの業務改善を率いてきました。
もともとフリーランスでマンガ家、イラストレーター、デザイナーとしての経験を積み、その後、Webデザイナーとして企業に就職しました。前職はWeb制作会社です。11年間勤務し、ディレクションをメインとしながら、デザインやコーディング、映像や写真の撮影・編集なども幅広く手がけてきました。
そんな私がECに興味を持ったのは、お客さまの反応が見えやすいからです。犬のグッズ販売をしている企業のロゴマークやブランドサイトなどを制作する機会があり、そのときにECサイトのリニューアルをお手伝いしたところ、売り上げが10倍に伸長し、クライアント企業からとても感謝された――こんなことを経験してからECに興味を持つようになりました。
それからは、自分でもオリジナルのカレンダーやポスターを作って、STORESが提供するネットショップ開設サービス「STORES(ストアーズ)」で販売したり、Instagram広告を出稿したりするようになり、ますますECへの関心が深まるようになりました。

コマースメディアで勤務することになった経緯を教えてください。
ECに興味を持ち始めてはいたものの、本格的にEC関連の会社で働くとは思っていませんでした。ですが、登録していた転職サイトでコマースメディアからスカウトメールが来て、掲載記事やコーポレートサイトを見るうちに、改めて「ECを仕事にしたい」という気持ちが高まりました。
理由はもう1つあります。コマースメディアのホームページに、子育て中のメンバーが仕事と家庭を両立しながら働いているという情報が載っていたことも、転職先の職場を選ぶ上で大きな判断材料となりました。私自身が今、保育園に通う子どもの子育てをしているからです。
実際に入社してから、週1~2回の出社以外はリモートワークが可能となり、保育園の送迎をしてからまた業務に戻るという働き方ができています。
私の理由は、「コマースメディアは運用から物流まで、ECを一貫してサポートしているから」です。前職では運用に携わることがありましたが、基本的にはECサイトの制作が主な事業だったので、「運用全体の知識をもっと習得したい」「クライアント企業のコアな部分をもっと主体的にサポートできる仕事をしたい」という考えのもと、転職活動をしておりました。
さまざまな企業を見たなかでも、コマースメディアは運営のスキルや実績がすごく豊富なことを知り、ぜひここで学びたいと思ったことが、転職を決めた一番の理由です。

私の場合は、前々職で一緒に働いていた代表の井澤孝宏から声をかけられたことがコマースメディア入社の転機となりました。
前々職の職場を井澤が先に退職して、コマースメディアの前身となる事業をフリーランスとして始めていました。そして私が前職の企業に所属していたときに井澤から「ページ制作を手伝ってほしい」という依頼を受けたことで、頻繫に連絡を取り合うように。その後「コマースメディアの事業が軌道に乗ってきたから、一緒に仕事をしよう」とオファーをいただいたのです。
このような経緯があり、コマースメディアには1人目の社員として入社しました。最初は井澤と私だけのかなりミニマムな体制で、サイト制作と運用を支援するところからスタートしましたが、2人ではなかなか手が回りきらなくなり、本格的に採用を強化するようになりました。徐々に社内の人材が増強されていくにつれ、部署として制作部、運営部、コンサルティング部が立ち上がり、事業の厚みも増していきました。
サイト制作に特化した事業者はたくさんあると思いますが、コマースメディアがメインで扱っているのは、あくまでもECサイトです。ECサイトは一般的なコーポレートサイトと違い、作ってからが始まりなので、運営を考えた上で「サイトを作った後こういうことが発生しますよ」「こうした方がエンドユーザーは買いやすいですよ」と提案しながらサイトを制作しなければいけません。それができることこそがコマースメディアの強みとなっていますし、制作部のメンバー全員が運営部とコンサル部との関わり合いを常に意識しています。
その点を踏まえて、小沢さんのように「運営の強さ」を理由に制作部として入社してくれたときは、「本当に当社にピッタリな人が来てくれた」と思いました。
日頃の業務で、皆さんが意識していることを教えてください。
ECの運営が始まってからのことを考えながら、クライアント企業の視点に立ったサイトの制作・構築を第一に心がけています。
たとえばアプリの選定においても、何かのシステム連携が発生すると想定される場合、「このアプリは連携できないので、別のアプリにしよう」と逐一社内で確認を取りながら進めるようにしています。
ECサイトは作ってからがスタートだと考えているので、デザインや構築の際は運用しやすい設計を心がけています。文章量や画像点数、商品やコンテンツの増減で問題が出ないように、デザイン設計やコンテンツ整理は慎重に行います。
また、ユーザーの多様な利用環境を配慮し、Webアクセシビリティ(※)を考慮した改善提案も行っています。(※利用者の障害などの有無や度合い、年齢、利用環境にかかわらず、あらゆる人々がウェブサイトで提供されている情報やサービスを利用できること)
たとえば、一定時間で切り替わるカルーセルにはユーザーが時間制限を調整できるよう一時停止ボタンを用意したり、テキストが読みやすいようにカラーコントラストを調整したりと、ユーザーの利用環境しだいで起き得る課題をあらかじめ解消できるアプローチを常に考えるようにしています。

全体を見る立場として、ECサイトに携わる関係者のバランスを常に意識するようにしています。クライアント企業のEC運営には、クライアント企業と当社のほか、物流倉庫やカスタマーサポートの業務委託会社など、複数の事業者が関わるケースはよくあるからです。
クライアント企業からECで何らかのキャンペーン施策を打ちたいという要望を受けたとき、そのキャンペーンがエンドユーザーにとってわかりやすい内容になっているのかをチェックするだけでなく、商品を保有している物流倉庫が十分に対応できるかなど、どこかに負担が偏りすぎないよう注意を払う視点が重要になります。
クライアント企業がなぜコマースメディアに依頼するかというと、「制作はA社、受注・出荷はB社……」といったように委託先が煩雑にならず、コマースメディアで一手に引き受けて調整・完結できるメリットが大きいからです。
クライアント企業の要望を実現し、収益拡大に貢献するためにも、社内外の連携や各所にかかる負担の見極めは、自分の大事な役目だと捉えています。

入社してから、どんなときにご自身で活躍できたと実感しましたか? 成功事例や手応えのあった出来事などを教えてください。
英語スキルの強みを生かして、英語に対応しているアプリのサポートやセッティングに携わったり、通訳が必要な会議に同席したりと、まだ入社して3か月(2024年1月時点)ながら、幅広くいろいろな場面に携わることができています。
ちなみに、私は生まれも育ちも米国で、ネイティブランゲージは英語です。業務のなかでECサイト運用の知識もどんどん吸収できていると実感しています。
前職の経験を生かし、全部署を対象にWebアクセシビリティについての勉強会を社内で開催しました。
前職の経験というのは、利用環境(年齢・身体的条件や使用するデバイスなど)に関わらず、Webコンテンツから同等の情報を取得できるようにするためのガイドライン「WCAG(ウェブコンテンツ・アクセシビリティ・ガイドライン)」に準拠したWebサイトの運営と改善を行っていたことです。
現在もWebアクセシビリティの対応範囲の策定や、チェックリストの作成などを進めており、自分の知識を役立てられていると感じています。
自分の成功体験として印象深いのは、以前、大手企業からサイト制作と運営代行の両方でのご相談を受けた際に、私からの説明で信頼をいただき、受注につながったことです。
コマースメディアには当時、営業に特化した担当者がいなかったため、制作部のメンバーがインバウンド窓口の対応をしていました。私自身は営業のスキルや経歴がなく、その大手企業も他社との比較段階だとおっしゃっていたのですが、オンラインでの商談を何度か重ねるなかで、自分の持つ制作と運営の知識や、コマースメディアの経験と実績を誠心誠意お伝えしたことで信頼をいただき、その後の取引につながりました。
その企業の運営支援は今でも続いており、とても良いお付き合いができています。
一方で、入社後に苦労したことや、今ご自身で課題に感じていることなどはありますか?
「Shopify」など、業務で日常的に駆使しているシステムでは、結構な頻度でアップデートが発生しているので、それにしっかりと追いついていかなければいけないと思っています。制作部としてのスキルと知見を持った上で、運営に関する知識も高められるよう、意欲的に取り組んでいきたいです。
また、コマースメディアにはコンサルティング部署があり、ビジネスの売り上げを伸ばす施策作りをしております。そこで、制作部のスキルを持った上で、「Shopify」の機能を提案しながら他部署と力を合わせてクライアント企業のサポートをしていきたいです。
たとえば、現在「Klaviyo(クラビヨ)」というメルマガアプリをクライアント企業のサイトに設定しています。「Klaviyo」とその他のアプリを連携して、コンサルティング部とともに売り上げを伸ばす施策作りに取り組んでいきたいと思っています。
今でこそ人材が増えて安定していますが、最初の2~3年はなかなか人材が定着せず、私個人としても負担がなかなか減らなかった頃は苦労しましたね。設立初期は人が少ないため、どうしても1人ひとりの業務範囲が広くなってしまい、メンバー本人の意向と業務が合わない状況が続いてしまっていました。
ですが、徐々に人材が増えていくにつれてそれぞれのメンバーのポジションと役割が明確になり、入社前後の認識の不一致も解消されてやっと組織になることができたと思っています。
コマースメディアに入るまで「Shopify」の構築経験がなかったため、入社してから2か月間ほど、「Shopify」のファイルの構成、「Shopify」のサイト構築に使われている独自のプログラミング言語「Liquid」(リキッド)、仕様などを学んでいた時期は少し大変でした。
ただ、コマースメディアの制作部では、習得度を確認するためのチェックリストが用意されており、それに沿って段階的に進めていけるので、比較的短い期間で網羅的かつ効率的に習得できたと思います。
松山さんのようなデザイナーやコーダーは、入社から3か月間の試用期間中、1か月ごとに「ここまで習得してほしい」といった目標シートが、各メンバーのスキルや担当したい業務に合わせて設定されます。
その目標シートに沿って毎月面談を行い、どこまで達成したか、何につまずいているのかを丁寧に話しながら、伸ばす点や補うべき点を調整しています。そうして3か月が経った頃には、1人でもほぼすべての業務に対応できるような仕組みになっています。

入社後のスキルの不安を解消するような取り組みにも、会社として力を入れているのですね。では次に、コマースメディアに入社して良かったと思うことを教えてください。
まず、メンバーがすごく親切で、働きやすいことです。このほか、他部署に何か質問があったときもすぐに聞ける体制であるため、幅広くいろいろなことを学べて吸収できるところも、入社して良かった点だと思っています。
現在、制作部以外ですと、コンサルティング部のメンバーとコミュニケーションをとっており、お互いのノウハウを共有しながら楽しく働いております。
コマースメディアは、仕事が好きな人が多い印象があります。それぞれに得意分野があったり、複数の領域にまたがって活動していたりと、尊敬できる人が周りにたくさんいる環境のなかで仕事ができることが嬉しいですね。
また、運営部やコンサルティング部など他部署が開催する勉強会にも参加でき、他部署の仕事内容などEC全般の知識を習得できる機会が多いです。私の担当領域であるデザインに関しても、クライアント企業の業種が幅広いので、多様なデザインに挑戦できます。こうした点もコマースメディアの良いところですね。
仕事が個人の裁量に委ねられているところも、コマースメディアならではの良さ。私もコマースメディアの入社前は、所属する会社から求められる業務に徹する働き方が多かったのですが、それだとどうしても自分が得意としていることや、やりたいことができない状態に陥りやすくなってしまいます。
当社もまだ組織が整っていなかったときはそこに課題がありましたが、今は本人の得意分野やスキルが生かせられるようになり、より多くの成功体験、達成感、充実感につなげられていると感じています。
入社後、実際にどういったところでご自身のECのスキルアップや能力の向上を感じていますか?
デザインや機能面について、他部署から積極的に意見を寄せてもらえるので、そのたびに自分の視野が広がっていると感じます。たとえば、コンサルティング部から売り上げやターゲットに関する知見をもらったり、運営部からCS対応での注意点を教えてもらったりと、制作とは別視点のアドバイスが受けられるので、ECのスキルアップや知見の向上ができているのではないかと感じます。
制作、運用、物流、CSまでを一気通貫で支援するコマースメディアのなかで、私は「運営体制をどう組み、どう制作し、物流倉庫にどう依頼するのか」などの全体を取りまとめる、ハブのような役目を担っています。
制作から運用までの経験を多く積んだことで自分のなかの引き出しが増え、クライアント企業から想像もしなかったような要望が来ても、首尾よく対応できるようになったことが、自分の成長したところだと感じています。
クライアント企業の業種は多岐にわたるので、一見すると同じようなキャンペーンでも、目的や意図が異なっていることがしばしばあります。そういう場合も案件や企業ごとに要望に応え、対応できる力が身に付いたと感じています。

皆さんから見て、どのような人がコマースメディアのメンバーとして向いていると思いますか?
自分のやりたいことや得意なこと、挑戦したいことにちゃんと気付けたり、自発的に見つけたりできる人が向いていると思います。井澤も自身のやりたいことを実現し続けている人なので、当社には挑戦できる環境が自然とできあがっています。なので、意欲的な人にとってコマースメディアは、楽しく働ける職場になるはずです。
変化に柔軟に対応できることも大事だと思います。EC業界は新しい出来事が起きやすく、変化の激しい世界でもあるので、1つのやり方に固執しすぎてしまうと取り残されてしまう懸念があるからです。
あとはやはり、仕事を大事にしながらも、プライベートも大事にできる人が向いていると思います。自身の生活や楽しみを充実させるために仕事にも精力的に取り組めて、なおかつ仕事とプライベートの切り分けを自己管理できる自立した人。意外とそういった意識の持ち方が、肝要なスキルになると感じています。
コマースメディアのなかでも、特に制作部においては、どのような人に適性があると思いますか?
クライアント視点とユーザー視点の両方を持てる人です。コマースメディアは単なる制作会社ではなく、クライアント企業のECサイトの運営をサポートする会社ですので、制作部門の担当者でも常に「クライアント企業のECの収益につながるか」を意識しなければなりません。
たとえばデザイナーだと、自分の作りたいように作る人や、自分のエゴが出てしまう人もいるでしょう。当社が支援しているのはあくまでもクライアント企業のためのECサイトであり、クライアント企業の収益を拡大することです。こうした考え方に共感できる人が制作部にマッチしていると考えています。
スキルや経験に関してはいかがですか?
必須ではないのですが、デザインとコーディングの双方をできるスキルを持っている人はとても有り難いです。デザインだけに特化していると、コーディングが大変なデザインを組んでしまったり、逆にコーディングの負担を心配するあまり、型にはまったデザインに縛られてしまったりするので、双方の知識を持っているとより嬉しいですね。
最後に、皆さんの今後の目標やめざしていることをお聞かせください。
コマースメディアは目標の1つとして、越境ECのサポート事業に一層力を入れていこうとしています。今後は日本で商品を販売したい海外企業とのプロジェクトにも取り組んでいく計画です。
「制作から運用まで一気通貫で支援」という強みを、国内だけでなく海外企業にも提供できれば、よりいっそう会社としての優位性が高められると思います。そこで私の英語スキルが発揮できると考えているので、越境ECの案件にも積極的に参画し、自分の知識や能力をさらに向上させていくことをめざしています。

現在、制作部、コンサルティング部、直販部それぞれに、デザイナーが所属する体制になっています。もともと部署同士の横のつながりはあるのですが、今後は他部署のデザイナー同士のつながりもより強化したく、そのために自ら率先して働きかけていきたいですね。
「デザイナー」という肩書きを持つ人のなかでも、サイト全体を作る人もいれば、バナー制作に長けた人もいるなど、得意分野はそれぞれに異なります。デザイナー間で情報共有ができれば、「この分野はこの人に依頼できる」といった具合に、リソースの分散をしながら強みをさらに伸ばしていけるはずです。
また、お互いに相談ができればデザイナーとしてのスキルアップにもつながるので、教育環境の整備や情報共有の機会を増やしていく活動に尽力していきたいと考えています。
私個人のスキルとしては、「全体を理解している制作者」をめざしています。デザインに関する知見は引き続き広げていきながら、コーディングや構築の技術も高めていきたいです。

今後、案件ごとにチームを作れるような社内の制度設計に取り組んでいきたいですね。部署間の意見交換や知識共有が活性化する後押しをしていきたいです。
今の体制は、運営部は案件ごとの担当者を固定していますが、制作部やコンサルティング部はそのときに招集できる人材を集めているので、やや流動的なのです。
場当たり的でない、固定的なチームにできれば部署間の連携を強められるほか、制作部やコンサルティング部の人材からも「自分の担当案件だ」という意識を高められるはずです。

コマースメディアでは一緒に働くメンバーを募集しています。
詳細はこちら → https://commerce-media.info/pages/recruit
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オリジナル記事:ECの構築から運用まで「全体を考えられる制作担当者」が活躍するコマースメディア。専門スキル+運営知識をアップしている転職者に職場環境を聞いてみた
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楽天グループは、「楽天市場」における新生活関連商品の購買データやアンケート調査をもとにした「『楽天市場』新生活2024 トレンド予測」を発表した。

「楽天市場」は2024年1月末時点で、インテリア、日用品雑貨、家電を含む約150万点の新生活関連商品を取り扱っている。
「楽天市場」の新生活関連商品の流通総額は、2019年から2023年までに約2.4倍伸長した(2019年2月1日~2019年5月1日と、2023年2月1日~2023年4月28日の「楽天市場 新生活特集」開催期間中の特集ページを経由した流通総額を比較)。
楽天が運営するマイクロタスク型クラウドソーシングサービス「楽天超ミニバイト」が実施した「今年の新生活に関するアンケート調査」によると、Z世代(10代~28歳)の回答者のうち約7割が「『タイパ』を意識して行動している」と回答。一方で、30代~40代では4割にとどまった。
生活のなかで「タイパ」を意識するシーンの上位は、両世代ともに「移動中」「隙間時間」「家事」だった。
「楽天市場」では、ロボット掃除機、オーブンレンジ、食器洗い乾燥機、布団乾燥機など「タイパ家電」の需要が高い傾向にあるという。
また、直近では外出需要が増加したことで、外出先からアプリなどで家電を操作できるスマートリモコン、旅行先でも使用できるハンガー型乾燥機など、より細分化されたニーズにあわせた「専用タイパ家電」の注目が高まっている。「楽天市場」におけるスマートリモコンとハンガー型乾燥機の流通総額は、前年同期比でそれぞれ約2倍に伸長した。

オーブンレンジを活用して手軽に調理ができる「冷凍食品」の「楽天市場」における2023年の流通総額は、2019年比で約4.9倍と大きく伸長した(2019年1月1日~2019年12月31日と、 2023年1月1日~2023年12月31日の「冷凍食品」関連商品の流通総額を比較)。

家電やスマートフォン・タブレットなどリユース商品の需要が拡大傾向にあり、「楽天市場」におけるリユース家電の2023年流通総額は、2019年比で約1.3倍に伸長している(2019年2月1日~2019年4月30日と、2023年2月1日~2023年4月30日の「リユース家電」関連商品の流通総額を比較)。
スマートフォン・タブレットは2019年比で約1.5倍(2019年2月1日~2019年4月30日と、2023年2月1日~2023年4月30日の「スマートフォン・タブレット」関連商品の流通総額を比較)。

また、箱つぶれや旧型番などのインテリア・家電などアウトレット商品の需要も拡大しており、2023年の流通総額は2019年比で約1.2倍に伸長している(2019年2月1日~2019年4月30日と、2023年2月1日~2023年4月30日の「アウトレット商品」関連商品の流通総額を比較)。
調査によると、ECサイトで大型家電やインテリアなどの購入経験がないユーザーのうち、約6割が購入しない理由として「設置・搬入の際のサイズ感がわからない」「実際に質感を確認したい」を選択しており、オンライン上での商品購入においてサイズや質感の確認に課題があることがわかった。
また、「AR機能を利用したいか」と聞いたところ、7割以上が「利用したい」と回答。新生活時期においてもAR機能を活用した大型インテリアの購入が増えると予測した。
「楽天市場」では、こうした課題解決に向け、インテリア関連商品の試し置きができるAR機能を2023年から導入している。

防災関連商品の流通総額が2019年と2023年で比較すると約2.7倍伸長した(2019年2月1日~2019年4月30日と、2023年2月1日~2023年4月30日の「防災グッズ」関連商品の流通総額を比較)。
直近では、場所を取らない小型化や防水タイプなどユーザーの目的にあわせた防災グッズへの注目が高まっているという。
また、調査では約3割が「特に防災グッズの準備をしていない」と回答。準備をしていない理由について「必要だと思っているが対策ができていないから」「何を揃えたらいいかわからない」「置き場所を確保できないから」が上位にあがった。
「どのような防災グッズを準備しているか」については、飲料水、懐中電灯、非常食、充電器・バッテリーなどが上位となり、こうした結果からも、トレンドとして「防災グッズ点検」をあげた。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:【楽天の2024年新生活トレンド予測】「令和タイパ商品」「防災グッズ点検」「インテリアAR機能」などがキーワードに
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原材料の価格高騰などを受け、2023年は値上げが進んだ1年でしたが、その流れに歯止めをかけようとする意見が増えています。メーカーから商品を仕入れる小売事業者は、2023年に販売価格のインフレ(値上げ)が急速に進んだため、一度は商品価格の値上げを実施したものの、二度目の大幅な値上げには踏み切れない事業者が少なくありませんでした。今、小売事業者には消費者の傾向を踏まえたマーケティングの変革が求められています。
米国の大手コンサルティング企業Deloitte Touche Tohmatsu(デロイト・トウシュ・トーマツ)が発表したメーカー調査の最新データによると、メーカーの半数は「事業成長の源泉として商品価格は期待できない」と考えています。調査対象企業のうち、2024年の主要な戦略の一環で「値上げを計画している」と答えたのは2%でした。
こうした結果についてデロイトは「収益性確保のために販売価格を重要視する時代は終わった」と考えています。その理由は次の3つです。

デロイトの調査は、米スタンダード・アンド・プアーズキャピタル社が提供する経済関連のデータベース「S&P Capital IQ」から抽出した売上高上位100社のうち、上場しているメーカーを分析。高級ブランド、タバコ、複数企業の経営統合など、商品から得られる利益が50%未満の企業は除外し、「売上高の成長」「資産の効率的な活用(総資産利益率で測定)」の両方を、5年間の複合統計指数を用いて評価しました。
また、食品・飲料、家庭用品、パーソナルケア、アパレル商品を扱うメーカーの経営層250人を対象にグローバル調査を実施しました。
一部の消費者はすでに、値上げの影響で、購入する物をより厳選せざるを得なくなっています。
デロイトが調査したメーカー各社の経営層によると、2024年の消費者が抱える3つの課題のうち、2つは、“消費者が「持つ者」と「持たざる者」に分断されていること”“消費者が高い買い物をすることを望まなくなったこと”だと指摘しています。
デロイトの研究者は「消費者からのニーズを大幅に損なうことなく、販売する商品の値上げを続けられると考えている経営層はほとんどいない」と報告書で指摘しています。
値上げの影響を受けているのは消費者だけではありません。メーカーから商品を仕入れする小売事業者は、2023年にあまりにメーカーからの仕入れ価格が上昇したため、一度は値上げをしたものの、商品価格のさらなる大幅な値上げに踏み切ることはできませんでした。
消費者が値上げを受け入れるのは一度きりだった可能性があります。調査によると10人中4人の経営層が「2024年、小売事業者がさらなる値上げをすることを消費者は受け入れないだろう」という考えに同調しています。(デロイトの調査報告書より)
あまりに多くの商品の値上げが進んだため、デロイトは「消費者は自分たちのニーズを新たな方法で満たそうとするかもしれません」と推測。たとえばピザを購入しようとする際、地元の食料品店の売り場よりもレストランでのデリバリーの方が安い場合、レストランでの単品購入を選ぶ可能性があります。
デロイトが、経営者による2024年の成長戦略において、次の3つのうちどれを最も重視するか聞いたところ、次のような回答を得ました。
小売事業者は近年、値上げによる消費者の買い控え、広告・宣伝費のコスト縮小の影響で苦戦を強いられています。商品の供給料や生産数に制約がかけられたため、販促費を有効に活用できなかった企業もありました。
しかし、現在は、10人のうち6人(72%)の経営者が、「2024年の業績目標を達成するためには商品の販売数量を増やさなければならない」と回答しています。
調査では、10人中7人の経営幹部が最近、生産能力を大幅に向上させたと回答。生産能力を拡大した企業は、そのコストを吸収させるため、高い生産量を維持するために必要なシステムを整備する可能性が高いでしょう。(デロイトの調査報告書より)
デロイトは2024年、「企業がマーケティングにかける費用はまた増加に転じる」と予想しています。調査対象の経営者の3分の2以上(68%)が、「売上高に占める広告・マーケティング支出の割合を増やす」と回答。また、64%は「販促費を増やす」と答えているからです。
調査に回答した経営層の3分の2(66%)は、自社のマーケティングにおいて、新商品のラインアップ拡充よりも既存の主力ブランドの訴求を重視する予定です。デロイトはこのことを「販売価格を維持するための施策」と考えています。

小売事業者が近年の販売量減少を受けてパニック状態になり、過剰なプロモーションを行う可能性があると考えるアナリストもいますが、デロイトはそうはならないと予想しています。先見の明がある企業は、プロモーションを計画的に行い、販売数の目標を巧みに達成するでしょう。(デロイトの調査報告書より)
デロイトは、多くのメーカーが収益成長管理(RGM)の必要性をより強く認識するようになったと説明。デロイトは、RGMには次の項目が含まれることを付け加えました。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:2024年は物価上昇に歯止め? 値上げに頼らず収益力をアップさせる米国企業の戦略とは | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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若者を中心にメジャーなアプリとして浸透しているTiktok。そんなTiktokの中で広告を打てば、若い世代や動画好きなユーザーにピンポイントで情報を流すことができるでしょう。
この記事では、Tiktokのプロモートについて、メリットとデメリット、費用、利用方法などをお伝えしつつ、注意点についても解説していきます。
これからTiktokプロモートを利用したいと考えている方は、ぜひ最後までご覧ください。
Tiktokのプロモート機能とは、サービス内で使える広告ツールを指します。動画の視聴回数、コメント数、動画からコンタクトを取ったユーザーの統計、動画からWebサイトへのアクセス数・人数などのデータを得ることができます。
プロモートによって得た情報を精査すれば、フォロワー数の獲得や新たなアイデアの創出、また企業やアカウントの認知度向上といった効果が期待できます。
Tiktokでプロモート機能を使うことで得られるメリットは、大きく3つあります。
どのようなメリットがあるのか、ここできちんと知っておきましょう。
Tiktokのプロモート機能では、不特定多数のユーザーに向けておすすめ欄などに対象の動画を流してもらえます。視聴者数、視聴回数の増加が期待できるため、多くの企業やクリエイターが活用しています。
プロモート機能で普段と違う層へ動画を届けることができ、フォロワー増加などの効果も期待できるでしょう。
さらに、Tiktokのユーザーは国内に限らないため、海外ユーザーに向けたプロモーションにも向いていると言えます。
Tiktokを始めたばかりの企業やクリエイターにとって、プロモート機能は手っ取り早く多くのユーザーに動画を届けられる便利なツールなのです。
Tiktokのプロモート機能は、決して高額なサービスではありません。低予算で自社の商品やサービスを広範囲に認知させたいとき、手軽に利用できます。
一般的には、1回の広告表示回数に対してかかる費用は0.1〜0.2円程度とされています。
また、Tiktokのプロモート動画は一見広告らしくなく、自然な形で他の動画に紛れ込んでくれることも特徴です。ユーザーからすれば、知らず知らずのうちに動画を最後まで見てしまうということも珍しくありません。
自社の商品やサービスを自然に無理なく視聴者に訴求できるのも、他の媒体にはないTiktokのプロモートならではの魅力です。
Tiktokのプロモート機能では、狙ったユーザー層にピンポイントで商品やサービスを宣伝することができます。そのため、届いて欲しい層に情報をしっかり届けられ、より高い認知度向上の効果が期待できます。
商品やサービスの認知度が上がれば、企業の活動にも多くの利益をもたらしてくれるでしょう。
また、Tiktokのプロモート動画からは自社のWebサイトへ誘導することもできます。ブランディングを目的とした、効率的なマーケティング施策が可能です。
Tiktokのプロモートには多くの魅力的なメリットがありますが、一方でデメリットと言える側面も存在します。
ここでは、Tiktokのプロモート機能を使うことによるデメリットについて解説します。
Tiktokのプロモート機能では、通常と同じ形式の動画が用いられます。
ユーザーの興味を引いたり認知度を向上させたりするといったことはできても、動画から直接商品購入などの売上に繋がるアクションはあまり期待できません。
売上向上のための広告を打ちたいのであれば、Tiktokのプロモート機能より上位と言えるTiktok広告枠を利用するのがおすすめです。
目的に合わせて、プロモートと広告枠を使い分けましょう。
Tiktokのプロモート機能は広告であることを明示してはいるものの、一部のユーザーからはステマ(ステルスマーケティング)を疑われ嫌厭されてしまう可能性があります。
ステマとは、例えば有名YouTuberに依頼してあたかも「依頼ではないけれど、この商品は私が個人的におすすめするものです」といった内容を投稿するものを指します。案件である事を隠す=ステルス、商品を売る=マーケティングという意味を組み合わせた言葉としてとらえてください。
もちろん、Tiktokのプロモート機能はステマではないのですが、稀にステマ扱いされて理不尽に叩かれたり炎上したりすることもないとは言えません。動画作成の際に、炎上リスクを避ける工夫が必要です。
Tiktokのプロモート機能は有料です。支払いはアプリ内の課金アイテムである「コイン」でおこない、1コインは1.85円ほど。プロモートの最低利用額は350コイン/24時間なので、だいたい647.5円ということになります。
1日当たり647.5円から、Tiktok内で広告を打てると考えるとリーズナブルな機能であると言えます。
Tiktokのプロモート機能を使うときは、5つのステップを踏みます。
1. 「クリエイターツール」を表示
2. 「プロモート」を選択し、設定をおこなう
3. 費用を設定する
4. プロモート開始
アプリ内のプロフィール画面右上のメニューから「クリエイターツール」を選択し、「プロモート」の設定と投稿準備を進めてください。利用目的やオーディエンスを決めていきます。
費用の設定は1日に必要な予算額とプロモート実施期間から算出できます。まずは少額から試すこともできるので、目的に合わせて設定してください。
全ての設定が完了したら、さっそくプロモートを始めましょう。
Tiktokのプロモート機能を使えば誰でも良い効果をすぐに手に入れられるというわけではありません。
利用する際には、ポイントを押さえて活用することが大切です。
ここでは、Tiktokのプロモート機能を使う際に知っておくべき3つのポイントについて解説します。
ユーザーに対して効果的であると言える動画に共通するのは、「共有・保存・コメントしたくなる」ということです。
ユーザーが「保存しておこう」「誰かに共有したい」「コメントしたい」と思えるきっかけのある動画は、プロモーション効果を大きく引き上げてくれます。
例えば、身近な収納術などを紹介するとユーザーは「あとで見ながら収納してみよう」と保存してくれますし、わかりやすいオチのある動画ならユーザーは思わずコメントしたくなるでしょう。
せっかくプロモート機能を使うなら、共有・保存・コメントしたくなる動画を目指して制作してみてください。
プロモート機能と言っても、クリエイターや企業によって目的は異なります。自分、あるいは自社がどのような効果を求めているのか、何を目的にプロモート機能を利用するのか、最初に明確化しておきましょう。
「自社サイトへ誘導したい」「Tiktokのフォロワー数を増やしたい」「動画の視聴回数を伸ばしたい」など、目的に合わせた動画制作やターゲット選びはプロモーションにおいてとても重要です。
闇雲にプロモート機能を使うのではなく、目的をしっかり見据えて利用していきましょう。
プロモート機能では、ターゲットの設定を自分でおこないます。動画内容や伝えたい情報によって、アプローチしたい年齢層や性別をしっかり絞り込みましょう。
Tiktokのメインユーザー層は10〜20代の若者です。若年層を狙った内容なら、視聴回数の増加が狙えるでしょう。逆に、中高年向けの内容ではなかなか視聴回数は伸びないことが予想できます。
Tiktokのプロモート機能は便利な反面、注意点を押さえておかないと失敗してしまうこともあります。
以下の点に気をつけつつ、プロモート機能を利用しましょう。
動画に使った楽曲が著作権で保護されている場合、Tiktokのプロモートに使用することはできません。
プロモートできる音声は、オリジナルのものか商用利用が可能なもののみです。自社のオリジナル楽曲や商用利用できるフリー音源などを使って動画を作成しましょう。
商用利用可能な音声素材は配布用サイトなどで収集できるので活用してください。また、Tiktok内にも商用利用可能な音源は用意されているので、そちらを選択しても良いでしょう。
プロモート機能は有料とは言え、どんな動画でも投稿できるわけではありません。プロモート動画を作成したあとは運営の審査が入り、クリアすれば無事にプロモートが開始されますが非承認となると動画の修正が必要になります。
Tiktokガイドラインおよび広告ポリシーに掲載可能なコンテンツ、また禁止事項について明記されているのでチェックしておきましょう。
どうしても解決できない場合は、プロモート動画のどこがNGなのか運営に問い合わせるのもおすすめです。
若者を中心に莫大な人気を誇る動画投稿SNS「Tiktok」。若年層をターゲットにした広告を打つのにはうってつけの媒体としても注目を集めています。
そんなTiktokにはプロモート機能があり、1日あたり647.5円から動画をターゲット層のユーザーへ届けることができます。
しかし、Tiktokのプロモートにはオリジナリティや魅力のある動画が不可欠です。実際にやってみたいと考えても、動画制作で躓いてしまうことも少なくありません。
そこで動画制作ならCrevoがオススメです。Crevoは2,000社10,000件の動画制作・映像制作実績から培ったノウハウに基づいて、大手制作プロダクションと同等レベルの企画力を低価格で提供できます。また、弊社プロデューサー/ディレクターが進行管理やクオリティ管理を徹底しています。

YouTubeショートは、2020年に追加されたYouTubeの機能です。比較的新しい機能であるため、どのようなものか理解していない方も多いのではないでしょうか。
本記事では、YouTubeショートについて、通常の動画との違いや投稿方法、活用事例などを紹介します。参考として、ぜひ内容をご確認ください。
ショートという言葉どおり、「YouTubeショート」は60秒までの短い動画を投稿できるサービスです。撮影から投稿まですべてをスマートフォンで完結させられます。機材やアプリなどを使いわける必要がないため、気軽に利用できることが大きな魅力です。
YouTube運営を行っているのなら、ぜひショートの活用も検討してみましょう。
YouTubeとYouTubeショートの違いは以下のとおりです。
| 特徴 | YouTube動画 | YouTubeショート |
|---|---|---|
| 動画の時間 | 12時間 | 60秒 |
| 視聴方法 | クリックする | スクロールする |
| 画面の向き | 横型が主流 | 縦型が主流 |
YouTube動画は12時間まで投稿できますが、YouTubeショートは60秒までと極めて短くなっています。従来と違って、ショートはスクロールによって簡単に動画を切り替えられます。スマホでの視聴を想定しているため、縦型が主流となっていることも、YouTubeショートの特徴です。YouTubeについては次の記事でもくわしく紹介していますので、ぜひご覧ください。
⇒YouTube利用者の特徴解説!視聴者層の年齢や属性は?
「TikTok」は、若い世代に人気のショート動画サービスです。アプリでは60秒までの動画が作成できます。アップロードできる動画の長さは、15秒・60秒・3分からの選択が可能です。長い動画をアップしたい場合は、外部のソフトを使って作成する必要があります。
⇒TikTokは商品紹介動画におすすめ!?TikTok動画広告の種類やポイントを解説
YouTubeショート動画のおもな特徴として挙げられるのが次の3つです。
3つの特徴について、それぞれ見ていきましょう。
YouTubeショートは、60秒以内の動画を投稿・公開できるサービスです。投稿された動画は、以下から視聴できます。
ショートはごく短い動画であるため、再生回数を伸ばしやすくなっています。企業なら、商品やサービスの宣伝に便利です。
YouTubeショートは、すべての工程がスマホで完結するという特徴もあります。従来は動画の撮影にはカメラ、編集にはツールが必要でした。そのため、動画の作成に手間がかかると感じていた方も多いのではないでしょうか。
ショートなら撮影から投稿まですべてスマホだけで完結します。公開できる動画の長さも60秒以内と短いため、手軽です。
広い年代が視聴していることも、YouTubeショートが持つ大きな特徴です。ショートサービスは、それぞれ利用している年代に違いが見られます。
| サービス名 | 利用者の年代 |
|---|---|
| YouTube | 10~60代 |
| Instagram(リール) | 20~40代 |
| TikTok | 10~40代 |
TikTokやInstagramのリールは、若い世代の利用者が多い傾向にあります。YouTubeは、50代・60代の利用者も多いサービスです。広い年代に対してアプローチしたいなら、YouTubeショートが向いています。
YouTubeショート動画による代表的なメリットは次の3つです。
3つのメリットについて内容をくわしく紹介します。
YouTubeショートはチャンネル登録者を増やしやすい傾向にあります。チャンネル登録者を増やしやすい理由は以下のとおりです。
従来のYouTube動画では、露出を増やすためには工夫が必要でした。しかし、YouTubeショートでは、Googleのアルゴリズムによって動画が表示されやすい仕組みです。動画の内容によっては、短期間でYouTubeのチャンネル登録者数を増やせます。
動画を公開するにあたって、収益化を考える方も多いのではないでしょうか。YouTubeショートは、2023年2月1日から、YouTubeショートファンドによる収益分配が開始されています。
条件を満たす必要はありますが、ショート動画でも収益化が可能です。通常の動画よりも受け取れる金額は少ないものの、収益化できることは大きなメリットだといえます。
YouTubeショートは、手間がかからないこともメリットのひとつです。ショートの動画は60秒以内であるため、短時間で撮影できます。公式アプリによって、ごく短時間で撮影・編集・投稿が可能です。
そう感じている方でも、YouTubeショートなら手間をかけず気軽に動画を投稿できます。
投稿しやすく収益化にも期待できるYouTubeショートですが、デメリットもあります。デメリットとして考えられるのが、次の2つです。
ショート動画は、通常動画へと誘導しづらいことがデメリットです。概要欄・関連動画にアクセスするユーザーも少ないため、成果を出すには工夫する必要があります。また、視聴者層が若いことから、自社のターゲットと合わない可能性もあるでしょう。
実際にYouTubeショート動画を投稿するやり方を紹介します。YouTubeショートは、PC・スマホの両方で投稿可能です。それぞれについて、どのように投稿するのかチェックしてみましょう。
PCの場合は、以下の手順でYouTubeショートを投稿します。あらかじめ、60秒以内の動画を準備しておきましょう。
1. YouTubeスタジオにログインする
2. 右上にある「作成」→「動画をアップロード」をクリックする
3. 投稿したい動画を選択する
投稿できる動画は、正方形か縦型です。YouTube のおすすめに選ばれるよう、動画のタイトルや説明に「#Shorts 」のハッシュタグを入れましょう。入れなくても動画が縦型で1分以内ならショート動画として扱われます。見やすい動画になっているか、投稿前に確認しておきましょう。
スマホの場合は、YouTubeの公式アプリからショート動画を投稿します。
1. 公式アプリにログインする
2. アプリ中央にある「+」をタップする
3. ショートを選択して動画を撮影、または撮影済みの動画を選択する
4. 「完了」をタップする
5. 音楽やテキストなどを必要に応じて追加する
6. 右上にある「次へ」をタップする
7. 詳細を追加して、右下にある「ショート動画をアップロード」をタップする
スマホの場合は直感的な操作が可能です。音楽やテキストは追加しなくても投稿できます。
実際にYouTubeショート動画を作成するのなら、ポイントを押さえておきましょう。多くのユーザーに視聴してもらうためには、次のようなポイントがあります。
ショート動画はオープニングが重要です。動画の内容自体も大切なのですが、オープニングで興味を引けないと、ユーザーは次の動画へと移動してしまいます。
動画自体は加工なしでも投稿できますが、興味を引くオープニングを意識しましょう。ターゲットとなる視聴者に呼びかけをしてみるのも方法のひとつです。評価の高い動画のオープニングも参考になりますので、チェックしてみることをおすすめします。
動画はリズムやテンポが大切ですので、不要な部分はなるべくカットして投稿しましょう。視聴者が途中で飽きてしまう動画になっていないか、確認してみる必要があります。
ショート動画では60秒までの動画の投稿が可能です。しかし、60秒フルに使う必要はありません。短時間でも繰り返し見たくなるような動画を作成すると、高評価を得やすくなります。実際に見て「飽きずに見られる」と感じる動画を参考にしてみてください。
YouTubeショートは時間が限られているため、テーマを決めて投稿する方法がおすすめです。何を伝えたいのか、なるべくわかりやすくする必要があります。
視聴回数が多い動画は、いずれもメッセージが明確です。「伝わりやすさ」をアップするために、テーマを決めて動画制作を行いましょう。
企業は、どのようにYouTubeショート動画を活用しているのでしょうか。実際にYouTubeショートを活用している企業の事例を紹介します。
3つの活用事例について、どのような内容なのか、チェックしてみましょう。

19.6万人のチャンネル登録者を持つのが、味の素KK公式チャンネルです。味の素KK公式チャンネルでは、多くのYouTubeショート動画を公開しています。YouTubeショートのメインとなっているのが、自社商品を使ったレシピ動画です。
商品パッケージを見ても「作り方がわからない」という方も多いのではないでしょうか。ショート動画では野菜を切る様子もあり、料理にくわしくない方でもわかりやすい内容です。テキストでの説明も入っているため、音声なしでも理解できます。

大手転職サイトの「マイナビ転職」でも、YouTubeショートを活用しています。そのなかの1本「【転職あるある】実際に辞める人は知らない間に準備してサクッと辞めがち」の視聴回数は153万回以上です。ほかに、10万回以上再生されているYouTubeショート動画が多数あります。
マイナビ転職は、転職に関心を持つユーザーに向けて、転職・就職に関する「あるある」な内容のYouTubeショート動画をメインに発信しています。

166万人ものチャンネル登録者数を誇るのが、西新宿にある大京警備保障株式会社です。大京警備保障株式会社では、人気アニメの動画や、社員による「踊ってみた」動画などを取り入れた、エンターテインメント性の高いYouTubeショート動画を作成しています。
YouTubeショート動画のおもな作成目的は採用や広報です。ショート動画が功を奏し、費用をかけない採用活動に成功している企業です。
動画作成にあたって、収益化が気になる方も多いでしょう。YouTubeショート動画は収益化が可能です。ただし、通常のYouTube動画よりも、再生回数に対する収益は低くなっています。
| 種類 | 再生1回あたりの収益の目安 | 10万回再生されたときの目安 |
|---|---|---|
| YouTube動画 | 0.05〜0.7円 | 5,000〜70,000円 |
| YouTubeショート | 0.03円〜0.01円 | 300〜1,000円 |
金額は低いものの、YouTubeショート動画には公開までの手間が少ないというメリットがあります。収益を重視するなら、視聴者数を増やし、コンスタントに投稿しましょう。
以下の記事ではYouTube収益化の条件について解説しています。ぜひご覧ください。
⇒YouTubeの収益化の条件は?広告収入の種類についても解説!
実際にYouTubeショート動画を制作するにあたって考えられる方法は、内製と外注の2つです。どちらが向いているかは、状況によって違います。
| 内製が向いている | 外注が向いている |
|---|---|
・なるべく費用を抑えたい | ・品質にこだわりたい |
費用をかけずに動画を作成したいのであれば、内製を検討してみるのもよいでしょう。頻繁に更新したいときも、内製が適していると考えられます。内製の場合、チャンネル登録者数を増やすにはマーケティングの知識が必要です。
マーケティングの知識がなく、品質にこだわりたいと考えているのなら、外注を選ぶ方法がおすすめです。
視聴者の興味を引くYouTubeショート動画の制作なら、Crevo株式会社にお任せください。チャンネル登録者数を増やす・商品の認知拡大をめざすなど、目的に合わせた動画の制作が可能です。動画を制作する用途に合わせ、見せ方にこだわった動画制作を行っております。
また、動画のイメージに合ったナレーターの用意も可能です。見積もりは無料となっておりますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
⇒YouTube(TrueView)広告の動画制作・映像制作 | Crevo株式会社(クレボ)
YouTubeショート動画は、幅広い年代のユーザーが視聴しているショート動画サービスです。インパクトのある動画を投稿すると、短くても多くの人に見てもらえる可能性があります。商品やサービスの認知向上に役立てられるだけでなく、収益化も可能であるのが、YouTubeショート動画です。
ただし、視聴回数を増やすには、ポイントを押さえた動画制作が必要になります。YouTubeショート動画制作ならCrevoがご相談を承っておりますので、ぜひお問い合わせください。

近年、撮影機材として注目を集めているドローン。撮影者が地上にいながら、ドローン操作によって上空からの景色をキャッチできることで様々な撮影に活用されています。
本記事では、そんなドローン撮影に必要な機材、資格、許可申請の方法、依頼相場などをまとめて解説していきます。
ドローンを用いた撮影を取り入れたいというクリエイターさんや企業さんは、ぜひ最後までご覧ください。
ドローンでの撮影に必要な機材は、ドローンだけではありません。まずは以下の機材を揃えましょう。
それぞれの選び方などについて解説します。
まずはドローン本体です。空撮用カメラが備わっているものであれば、別途カメラを用意する必要はありません。
ドローンは、本体+バッテリー+カメラでの総重量が100gまでであれば航空法に基づく登録は不要です。総重量が100gを超える場合、飛行させる前に機体の登録が必要となるので注意しましょう。
撮影用のカメラを用意します。カメラのスペックは様々ですが、ドローンに装備されているカメラは大抵フルHDか4Kです。動画編集などに使いたい場合は、より画素数が多く美しい映像を撮影できる4Kのものを選ぶのがおすすめです。
用途に合わせてカメラの性能を選びましょう。
ドローンを操縦するには、コントローラーとなる端末が必要です。専用の送信機やタブレット端末を用意しましょう。
送信機は基本的に本体購入時にセットでついてきますが、中にはタブレット端末やスマートフォンに専用アプリをインストールして操縦するタイプのものもあります。購入前に操縦方法を確認しておきましょう。
ドローンやカメラのバッテリーは最初に装着するものだけでなく予備も撮影に持って行きましょう。思った以上にバッテリーを消耗してしまった場合、予備のバッテリーがないと撮影を中断せざるを得なくなってしまいます。
ドローン機体のバッテリーは、主に以下の4種類です。
安全性が高く、初心者でも扱いやすいのはリフェと呼ばれるリチウムフェライトバッテリーですが、有識者のサポートを得られるのであれば他のバッテリーでも構いません。
カメラのバッテリーはカメラによって異なるので、カメラとドローンが別途の場合はそれぞれ予備バッテリーを用意しておきましょう。
撮影時の風速を計るために、風速計を必ず携帯してください。国土交通省が定める規定により、ドローン飛行は5m/s未満の風速でのみ許可されています。風速が5m/s以上の場合、ドローンの飛行は禁止されており、撮影中であっても即時中止するよう決められています。
風速計は安いものでも構わないので、1つは持っておくようにしてください。
その他、あると便利なアイテムは以下の通りです。
双眼鏡は飛行中のドローンを目視で追うのに役立つアイテムです。ドローンの飛行を追うのに適したもの、また自分の目に合ったものを購入すると良いでしょう。
また、偏光サングラスは屋外での紫外線対策としておすすめです。太陽光による眼球の日焼けや疲労を防ぐのに役立ちます。
ドローンの撮影は自由にできるわけではなく、許可や資格が必要な場合があります。
ここでは、ドローン撮影をおこなう前に確認しておくべき許可や資格・免許に関する注意事項を4つ解説します。
それぞれ詳しく解説します。
1つ目は、ドローンの機体登録です。2022年6月以降、飛行時の総重量が100gを超えるドローンやラジコンは機体登録が義務化されています。
ドローン、カメラ、バッテリーなどの総重量が100gを超えるのであれば所有者の氏名、住所、機体情報などを事前に登録しておきましょう。登録は無人航空機登録ポータルサイト – 国土交通省からおこなえます。
特定飛行の条件に該当する場合、事前に国土交通大臣の許可や承認を得る必要があります。特定飛行は以下の条件を指します。
その他、以下の条件に当てはまる場合も飛行申請をおこなう必要があります。
飛行申請が必要な条件下であるにも関わらず無許可でドローンを使用した場合、1年以下の懲役または50万円以下の罰金が科せられる可能性があるため、必ず承認を得るようにしましょう。
申請については航空安全:無人航空機の飛行許可・承認手続 – 国土交通省をご確認ください。
国土交通省の管轄である「無人航空機操縦者技能証明制度」では、「一等無人航空機操縦士」「二等無人航空機操縦士」の2種類があり、立入管理措置の有無によって必要な資格が異なります。
立入管理措置をおこなう場合は二等無人航空機操縦士の資格が必要です。
ドローン撮影したい場所の条件によって必要な資格が変わるため、事前に確認しておくと良いでしょう。
撮影場所の空撮条件によっては、風が強い、気温が低いなどといった一般的な空の状況の他にもプロペラが回らない、GPSがきちんとキャッチできないなどのトラブルが起き、機体制御が難しくなってしまうことがあります。
天気予報では良かったのに、実際の現場では飛行可能な状態ではなかったなどというトラブルはドローン撮影にはつきものです。
ドローンの種類は多種多様であり、機種や世代、サイズ、メーカーなども様々です。初めて購入するときは、どれを買うべきか悩んでしまうでしょう。
ここでは、ドローンを買う時に押さえておきたい選び方のポイントを7つ解説します。
それぞれ詳しく解説します。ドローンを選ぶときの参考にしてください。
ドローンは製品ごとに飛行可能時間が異なります。一般的には10~20分程度ですが、もっと長く飛行させたいときは適したモデルを探す必要があります。
10分程度の短時間ならコンパクトなモデル、30分程度の長時間なら大きめのドローンがおすすめです。
GPS搭載のドローンなら、自動ホバリングや自立飛行が可能です。ドローンを空中で静止させるホバリングは手動でおこなうとなれば高いスキルが必要ですが、GPS搭載モデルなら自動でお任せできます。
しかし、GPSを受信しづらい障害物の多いエリアや山間部などでは上手く作動しないこともあるため注意してください。
一部のドローンには自動追尾機能が搭載されています。初心者でドローンの操縦に慣れていない場合、自動追尾機能のあるドローンを使うと良いでしょう。
設定した被写体を自動で追跡してくれるため、初心者でも比較的簡単にダイナミックな空撮ができます。
一般のカメラにも搭載されているジンバル機能は、一部の空撮ドローンにも搭載されています。映像のブレを自動で補正する機能で、回転運動によってカメラに加わる振動を相殺。ブレの少ない美しい映像を撮影することができます。
ジンバルの軸数が多いほど補正機能が高くなるので、予算内でジンバル数の高いドローンを選ぶのがおすすめです。
自動帰還機能とは、ワンキーターン機能とも呼ばれるワンタッチで起動や着陸の操作ができることを指します。飛行中にドローンを見失ってしまっても、ボタンを押せば帰ってきてくれるため広い場所や障害物の多い場所でも使いやすいでしょう。
モデルによっては電波情報やバッテリー残量によって自動で帰還する機能があるものもあるので、チェックしておくべきポイントです。
撮影場所によっては障害物探知や落下防止の機能があったほうが良い場合があります。障害物や生き物にぶつかって落下・故障してしまうと、せっかくのドローン撮影がご破算となってしまうこともあるため、広い場所での撮影でない場合は障害物検知機能が搭載されたドローンを選びましょう。
中には前方だけでなく、前後左右全方位の障害物を回避できるモデルもあります。購入前によく比較検討してください。
ドローン本体の前後左右が定まっていないヘッドレスモード搭載のモデルもおすすめです。ドローンの多くは前後左右が対称になっているデザインとなっており、飛行中にドローンがどこを向いているのかわからなくなってしまいます。
そこでヘッドレスモードをオンにすれば、操縦者から見た感覚でドローンを違和感なくコントロールすることができます。初心者はもちろん、ドローンに慣れている操縦者にとっても便利な機能です。
ドローンを活用して作られた映像は、最近では色々なシーンで使われています。
ここでは、実際にドローンを使って撮影された映像の事例を4つご紹介します。
キリンのワイン「アルベール・ビショー」のブランドサイト掲載用動画の事例です。
産地の景色をドローンで広く撮影するなどして、ワインの生産に関する情報やイメージを視覚的にアピールしています。
実際にフランスで撮影しているため、本場の雰囲気を落とし込んだ映像に仕上がっています。
茨城県石岡市のWebサイトに掲載するためのプロモーション動画です。
観光地紹介のシーンでドローン撮影を取り入れ、景色の広さや自然の豊かさなどをアピールしています。
若い世代をターゲットにしたPRであるため、映像の美しさや映えだけではなくストーリーにもこだわって制作しました。
ユーラスエナジーホールディングスの会社紹介動画です。
会社の認知向上を目的とした動画で、風力発電や太陽光発電などのイメージを強く推すためにドローン撮影にて映像を撮っています。
映像全体で実写とアニメーションを組み合わせており、会社のデータも簡潔に視聴者に伝えられる動画に仕上げました。
ドローン動画の作成を依頼するなら、crevoがおすすめです。
ドローン撮影は高度なスキルに加えて申請や許可など、他の撮影とは異なる小難しいポイントがたくさんあるのが現状です。
そこで、crevoならドローンを使った動画撮影の難しいステップも全て請け負うことが可能です!
案件ごとに専属ディレクターがつくため、初めての外注でも心配ありません。経験やスキルが豊富なクリエイターをアサインしつつ、要望に沿った映像を撮影することができます。
初めてのドローン撮影や過去に失敗してしまったという企業の担当者さんはぜひcrevoにご相談ください!
最近では、多くの企業やクリエイターがドローンを活用した映像制作をおこなっています。
ドローンでの動画撮影には、ドローンとカメラ以外にもバッテリーや風速計など必要なものがたくさんあります。
その他にも、撮影までには国土交通省への機体登録や飛行許可申請などやることが年々増えているのが現状です。
また、ドローンを用意するのにもチェックするポイントはたくさんあり、初心者でも扱える高機能なドローンとなると購入費用がかさむことも覚悟しなければなりません。
ドローンでの動画撮影について知れば知るほど億劫になってしまう方も多いでしょう。
そんなときは、ドローン撮影を諦めるのではなく、ぜひ一度crevoにご相談ください。2,000社10,000件の動画制作・映像制作実績から培ったノウハウに基づいて、大手制作プロダクションと同等レベルの企画力を低価格で提供できます。また、弊社プロデューサー/ディレクターが進行管理やクオリティ管理を徹底しています。
初めてのドローン撮影や動画制作の外注でも安心してご依頼いただけます。少しでも興味があれば、crevoでのドローン撮影についてお問い合わせください。

近年一般的な言葉となった「オンデマンド配信」ですが、どのようなもので、どのようなメリットがあって、どのように活用できるのかきちんと理解できている方は実は少ないのではないでしょうか?
本記事では、オンデマンド配信とは何か、メリットや活用方法も、実際の配信事例などを紹介・解説していきます。記事の後半では、オンデマンド配信用の動画制作の外注についても触れているので、ぜひ最後までご覧ください。
オンデマンド配信とは、あらかじめ制作しておいた動画を配信サーバーにアップロードし、視聴者の好きなタイミングで見られる形で配信することです。オンデマンド(On-demand)の意味通り、視聴者の要望に沿ったタイミングで自由に見られる動画という意味を持ちます。
視聴者は動画をダウンロードしたりストリーミング再生したりすることで楽しむことができ、YouTubeや学習サイト、テレビ番組の配信サービスなどで用いられています。
オンデマンド配信はライブ配信の番組と違うスタイルの配信です。それゆえに、オンデマンド配信にはライブ配信とは違った魅力、特徴、メリットがあります。
ここでは、オンデマンド配信で動画を提供することによるメリットを5つ解説します。
オンデマンド配信の最も大きなメリットは、視聴者が自由なタイミングでコンテンツを視聴できることです。ダウンロードして視聴できる場合、タイミングだけでなく場所も選びません。
ライブ配信のように時間が決まっていたり、オンライン環境でなければ視聴できないといった縛りがなく、視聴者はより自由にあらゆるコンテンツを楽しむことができます。
また配信者側はユーザーニーズに合わせてコンテンツを細分化し、より手軽に視聴者へ情報を届けられるという利点もあります。
視聴者は細分化された情報から、必要な内容を含む動画を選んで視聴することができるのです。1つの長尺動画を一度に配信するより、オンデマンド配信で情報を小分けにしたほうが訴求力を高められるでしょう。
オンデマンド配信は、時間や場所に囚われない動画配信の方法です。視聴者は自分のタイミングでいつでもコンテンツを視聴できるため、配信者が動画を発信したタイミングを問わず、常時PRを配信できるということになります。
ライブ配信では、そのタイミングで視聴している層にしかPRができないのに対し、オンデマンド配信であれば実質的に24時間、265日、常時情報発信ができているということになるのです。
広告宣伝にかける時間、人件費、タイミングの精査などを省くことができるのも、オンデマンド配信の大きなメリットです。
オンデマンド配信は、ライブ配信と違いコンテンツ内で突然の事故やトラブルなどに見舞われることがありません。
事前に撮影や制作をしっかりおこない、問題ないことを確認した上でコンテンツを配信できます。
動画を編集してから配信できるのもオンデマンド配信の強みで、炎上やマイナスイメージがつくことを事前に避けることもできるでしょう。
より高品質なコンテンツを配信できること、また内容について安心した上で発信できるのもオンデマンド配信の強みです。
オンデマンド配信の強みとして、ダウンロードしてしまえば場所やネット環境を問わず閲覧できることがあります。会議などで使いたいコンテンツをあらかじめチェックしておけば、いつでも動画を資料としてつかうことができます。
製品やサービスの紹介動画をYouTubeなどに公開していれば、出先でも効率良く情報を伝えることができるでしょう。また、会社説明会などで大画面に表示すれば、より会社の魅力などを伝えやすくなります。
視聴者の理解度を高めつつ、情報を正しく効率的に伝えるための手段・資料として動画を使えるのもオンデマンド配信のメリットです。
動画を使うビジネスシーンと言えば、ブランドイメージの向上、コンセプト、製品、サービスの紹介などが挙げられます。オンデマンド配信なら様々なコンテンツの形式に対応しつつ、幅広い活用が可能です。
社内教育のための講義動画を社内サーバーに保存して、いつでも使えるようにしておくのもオンデマンド配信の活用方法の1つです。Eラーニングの一環や採用活動の会社紹介として応用している会社も増えてきています。
特にビジネスシーンでオンデマンド配信を活用することで、仕事の効率化を求められます。
オンデマンド配信には様々なメリットがあり、活用方法によっては大きな利益をもたらしてくれます。しかし、そんなオンデマンド配信にもデメリットはあります。
ここでは、オンデマンド配信によるデメリット3点について解説します。
オンデマンド配信には一体感やコミュニケーションが少ないというデメリットがあります。視聴者が同時接続するライブ配信と比べると、どうしても盛り上がりや話題性に欠けてしまうという点がマイナスです。
ライブ配信ではリアルタイムチャットやコメントを通して視聴者どうし、あるいは視聴者と配信者のコミュニケーションが盛んにおこなわれます。しかし、視聴者が好きな時間に視聴するオンデマンド配信では、ライブ配信のような一体感やコミュニケーションによる盛り上がりは期待できません。
オンデマンド配信の場合、視聴者にとって情報の重要度が低い場合視聴を後回しにされてしまうことも少なくありません。
例えば、好きなインフルエンサーの動画なら多くのファンがすぐにチェックしてくれますが、内容がビジネスライクなものであれば即日チェックする視聴者は少ないでしょう。
「あとで見よう」「いつか役立つかも」といった程度の情報の重要度では、視聴者は動画視聴を後回しにしてしまいます。オンデマンド配信はいつでも見られるというメリットの反面、視聴を後回しにされがちというデメリットを抱えているのです。
オンデマンド配信に必要な動画は、配信開始までに手間と時間がかかるというデメリットがあります。
メリットとしては高品質なものを提供できると解説しましたが、裏を返せば品質を上げるために手間、時間、費用がかかるということです。収録や編集といった作業工程が必要なオンデマンド配信の動画制作は、ライブ配信のようにその場で完結するものではないため、準備段階が重要であることを覚えておきましょう。
鮮度が重要な情報を伝えたいのであれば、クオリティはそこそこに早さを優先したライブ配信のほうが向いているでしょう。
伝えたい情報の内容やコンセプトなどによってオンデマンド配信とライブ配信を使い分けることが大切です。
オンデマンド配信をするには、大きく2つのステップが必要です。
1.動画を用意する
2.動画をアップロードする
それぞれ解説します。これからオンデマンド配信をしようと考えているなら、ぜひチェックしておきましょう。
まずは配信する動画を用意します。
動画の内容、ターゲット、クオリティなどをしっかり詰めていき、高品質なものを用意しましょう。
また、アップロード先の規約や制限、アップロード可能な尺、ファイル形式などをあらかじめチェックしておけば、後々修正の手間がかかりません。
次に、制作した動画をサーバーへアップロードします。
アップロード先は先に検討しておくと良いですが、主に動画配信のプラットフォームを利用するか自社のサーバーを使うかのどちらかです。
1つめは、YouTubeなどの動画配信用プラットフォームを利用する方法です。
動画マーケティングにも活用できるため、動画内容によってはおすすめですが、限定公開であってもURLが漏れてしまえば誰でも閲覧できるようになってしまうため、社内の機密情報を含むものなどは避けた方が良いでしょう。
動画配信プラットフォームを利用しつつ、機密情報はしっかり守っていきたい場合は有料の企業向け動画配信プラットフォームを利用すると安心です。
2つめは、社内サーバーへのアップロードです。
動画配信プラットフォームを利用すると、サイト運営側から一方的に削除されたり、他者の広告が差し込まれたりするというデメリットがあります。
そこで、社内サーバーやストリーミングサーバーなどを活用する方法がおすすめです。自社でサーバーを設定したり運用したりする必要があり、エンジニアの協力が必須ではあるものの、あらゆるリスクを避けたい場合に向いています。
サーバー管理を外注する場合、コストがかかる点にも注意しましょう。
オンデマンド配信とライブ配信の違いは、主にリアルタイム視聴であるか否かです。
ライブ配信はいわゆる生配信であり、リアルタイムでの動画配信です。YouTubeやInstagram、Tiktokといった一般的な動画配信サービスで、誰でも簡単に配信できるという手軽さで近年では身近なものとなっています。
一方オンデマンド配信はここまでに解説した通り、あらかじめ制作しておいた動画を投稿する形での配信です。撮り直しや編集ができるため、高品質でミスの少ない情報発信ができます。
ライブ配信は一発勝負で緊張感がある反面、その場に集まった配信者と視聴者によるコミュニケーションがある点が特徴です。オンデマンド配信はミスのない高品質な動画を配信できるため、より正確に情報を伝えられる点が特徴と言えるでしょう。
それぞれにメリットとデメリット、特徴があるので、伝えたい情報や内容、使用場面によって使い分けることが大切です。
オンデマンド配信という単語には聞き馴染みがなくとも、実際に現代の生活の中には数多くのオンデマンド配信が関わっています。
ここでは、オンデマンド配信の活用事例を3つご紹介します。具体的なイメージを掴みつつ、自社での活用の参考にしてください。
オンデマンド配信といえば、製品やサービスの紹介動画が代表的です。YouTubeに投稿した動画を自社のWebサイトや記事内に埋め込むことで、文字や図での長い説明よりも簡潔かつ正確に情報をユーザーへ届けることができるよう工夫されているのを見たことはありませんか?
製品やサービスの紹介動画は、Webサイトへの埋め込み以外にも商談、展示会、営業研修など、幅広いシーンに応用できます。用途やターゲットに合わせて内容や再生時間をよく検討して動画制作することが重要となる使用方法です。
出典:Crevo制作実績
株主総会、会社説明会、展示会などのイベントに、会社案内動画を活用する企業が増加しています。また、セミナーなどの社外イベントにおいても、オンデマンド配信している動画を使うことがあります。
紙の資料を配布して口頭で説明するより、あらかじめ整理整頓された情報を詰めた動画を使いつつ、口頭では質疑応答や補足に集中するほうが効率的に情報を伝えることができます。
また、動画の雰囲気やブランディングにこだわっておけば、会社の雰囲気なども相手にしっかり伝えることができるでしょう。
出典:Crevo制作実績
教育コンテンツとして、企業がオンデマンド配信を活用することがあります。動画によって文字情報や図だけでなく動きのある情報を伝えられ、視聴者の集中力や注意を保ちやすいためです。
また、教育コンテンツとしてのオンデマンド配信なら視聴者は自分の理解度に合わせて動画の速度を変えたり何度も見返したりすることができます。学生や新入社員向けの資料として動画を提供するのも良いでしょう。
また、視聴制限をかければ社員や会員限定でコンテンツを公開することができます。
出典:Crevo制作実績
オンデマンド配信は、高品質な動画を配信できるのが大きなメリットです。そのため、動画制作には高いスキルや知識、経験が求められます。
そこでおすすめなのが、Crevoです。Crevoは2,000社10,000件の動画制作・映像制作実績から培ったノウハウに基づいて、大手制作プロダクションと同等レベルの企画力を低価格で提供できます。また、弊社プロデューサー/ディレクターが進行管理やクオリティ管理を徹底しています。
オンデマンド配信で動画を配信したいなら、Crevoにお任せください!
オンデマンド配信は、プラットフォームにアップロードした動画を視聴者が好きなタイミングで視聴できる形の動画配信のことです。
こだわった高品質の動画を配信できることや、多くの視聴者に見てもらうことができること、またビジネスシーンへの活用もできることなど、メリットはたくさんあります。
一方で、高品質の動画制作には高いスキルや知識、経験が必要となってきます。編集技術や撮影技術といった動画制作に必要なスキルを持つ社員が常駐している企業は多くはないでしょう。
企画内容などを踏まえ適切に外部のプロへ作業を発注することで、ハイクオリティな動画をオンデマンド配信できるようになります。
PRや資料といった目的を踏まえ、しっかり動画制作と配信について考えていきましょう。

企業の広告や商品紹介など、様々なシーンで使われている「モーショングラフィックス」。新製品の紹介ページなどで目にしたことがあるのではないでしょうか?
本記事では、そんなモーショングラフィックスを使って制作をするメリット、活用事例、作成の流れなどについて解説しています。モーショングラフィックスの外注についても触れていますので、ぜひ最後までご覧ください。
モーショングラフィックスとは、文字、画像、アニメーションなどの要素を組み合わせて動画やアニメーションを作成する分野のことを指します。
視覚的な要素を組み合わせて情報を伝える手法であるため、映像を通してより効果的なコミュニケーションを実現できるものとして多くの場面で活用されています。
代表的な例では、AppleやGoogleの商品プロモーションなどが挙げられます。
モーショングラフィックスを利用することで得られるメリットは、大きく5つあります。
それぞれ詳しく解説します。
モーショングラフィックスは色々な動きやアニメーションを用いたものであるため、伝えたい情報をよりダイナミックに印象付けることができます。
テキストや図だけで伝えるのに比べ、ユーザーの注意を引き、内容へ惹き込みやすいというメリットがあります。
モーショングラフィックスなら、視覚的に情報を強調することができます。文字の色や大きさ・太さなどに留まらず、アニメーションや動きを用いて情報を表示することで、ユーザーにより強く情報を覚えてもらうことができるでしょう。
制作の際は、視覚的な情報の強調にあたってのアニメーション作成やエフェクト選択が重要となります。
モーショングラフィックスは堅苦しい雰囲気を払拭したり、情報をわかりやすく伝えたりする効果も期待できる手法です。
複雑なコンセプトや専門性の高い内容なども、モーショングラフィックスで視覚的に整理していけば多くのユーザーからより深い理解を得られるでしょう。
イメージのしやすさからくる情報の簡潔さ、わかりやすさはモーショングラフィックスを用いる大きなメリットです。
モーショングラフィックスで商品ページやWebサイトを制作する場合、各ページに一貫性のあるデザインやアニメーションを使うことでブランディング効果が望めます。
ブランドイメージをユーザーに強く印象付けたり、商品ページを見ただけで同じ会社のものであると理解されたりすることは、ブランドにとって重要なポイントです。
モーショングラフィックスの制作は、他の動画制作に比べて安価であるという特徴があります。
ほとんどの場合、既存のテキストや画像を使って制作を進めるため素材の費用を抑えられます。更に、市販の映像編集ソフトなどで独学でも作成できるため、細かな費用を抑えることもできるでしょう。
とは言え、クオリティの高いモーショングラフィックスを求めるなら専門知識や技術のあるクリエイターを頼るのがおすすめです。
内容や求める仕上がり、目的に応じて自作するか外注するかを選びましょう。
モーショングラフィックスがどのようなものなのかイメージしたり、伝えたい情報に適しているのか判断したりするためには、実際に使われている事例を見ることが役立ちます。
ここでは、モーショングラフィックスが用いられている事例を4つご紹介します。
テレビ番組、アニメ、映画などの映像作品のオープニングやエンディングでモーショングラフィックスを活用している場面は多々あります。
文字やロゴを使ったアニメーションで、視聴者の注意を引く効果が期待できます。
SNSでの広告や動画コンテンツの制作などで、短時間で効果的に情報を伝える手段としてモーショングラフィックスを使うことがあります。
アニメーションやキャッチコピーを画面に表示し視聴者の注意を引くことで、より内容に惹き込む効果が期待できます。
プレゼンテーションの資料としてモーショングラフィックスを使うこともあります。アイデアやコンセプト、商品、サービスの魅力をより印象的に伝えられるためです。
モーショングラフィックスによって視聴者の興味を引き、情報やメッセージを効果的に伝えることができます。
インフォグラフィックスとは、複雑なデータや統計といった情報を整理し、視覚的に見やすく、わかりやすくしたものを指します。
視覚的な伝達のためにモーショングラフィックスを活用することは多く、ユーザーに情報を正確かつわかりやすく伝えられるメリットがあります。
行政の状況、企業の成長、数値的な情報などをビジュアルでわかりやすく示したいときに便利です。
実際にモーショングラフィックスを使ってみようと考えたときに、気になるのが制作の流れです。
事前に流れを知っておけば、焦ったりせずに制作を進めていくことができます。ここでは、モーショングラフィックス制作の流れを5つのステップに分けて解説します。
モーショングラフィックスを作る目的や狙いを明確にします。
誰に何を伝えたいのか、モーショングラフィックスによってどのような効果を得たいのかしっかり考えていきましょう。
クライアントやユーザーにどんな印象を持ってほしいのか考え、最終的な方向性について固めていきます。
ストーリーボードを作り、動画全体の流れやアニメーションを含む構成を組み立てていきます。
視聴者にとってわかりやすく、目を引くような内容になるように考えましょう。また、その情報を特に強調したいのか、どんな目的でそのアニメーションを入れたいのかもきちんと考えて詰めていくことが大切です。
このステップで構成をきちんと組み立てておくことで、後々の作業で修正作業などを減らすことにも繋がります。
構成に沿って、動画のデザインやテイストを決めていきます。
視覚的な要素を統一することで全体的にまとまった印象になり、視聴者がスムーズに情報をキャッチしやすくなります。ブランドの色、フォント、アニメーションのスタイルをよく検討してください。
今までのステップを踏まえ、必要な素材を集めていきます。
グラフィック、画像、アニメーションのテンプレートなどを自作したり素材サイトで貰ってきたりしつつ素材を集めましょう。
今ではフリー素材だけでも多種多様なものが揃っているので、ある程度はフリー素材だけでも制作が可能です。とは言え、こだわりたい部分は妥協せずしっかり素材を探していきましょう。
最後に、動画編集ソフトで実際に動画を制作していきます。構成をもとに素材を組み合わせ、理想通りのモーショングラフィックスを組み立てていきましょう。
アニメーションのタイミング、エフェクトの追加、BGMと映像のタイミングなどの点に注意を払いつつ、動画を制作していきます。
モーショングラフィックスは自社内、または自分で制作することもできる映像コンテンツの1つです。しかし、実際に知識も経験もない人がパッとできるものではありません。1つ動画を作れたとしても、クオリティにはあまり期待できないでしょう。
そんな不安があるときは、モーショングラフィックスの制作を外注するのがおすすめです。様々な動画制作会社がありますが、もしモーショングラフィックスの制作を依頼するならCrevoがおすすめです。
Crevoなら、初めての外注でも最後まで丁寧にサポートがつきます。多様なクリエイターの中から、ご依頼に最もマッチした人材を紹介しつつ、案件につき専属ディレクターが徹底サポートします。
モーショングラフィックス制作の依頼先に迷ったら、ぜひCrevoにご相談ください!
ビジネスシーンや広告、映像コンテンツなど様々な場面で使われるモーショングラフィックス。
視覚的にわかりやすく情報を視聴者に伝えられるなどのメリットがありつつ、制作コストを抑えられるため人気です。
しかし、モーショングラフィックスを活用して動画を制作したいと思っても、自社内でクオリティの高いものを作り出すのは難しいものです。
2,000社10,000件の動画制作・映像制作実績から培ったノウハウに基づいて、大手制作プロダクションと同等レベルの企画力を低価格で提供できます。また、弊社プロデューサー/ディレクターが進行管理やクオリティ管理を徹底しています。
動画制作なら、Crevoにお任せください!

企業の採用活動にはさまざまな方法があります。中でも近年、多くの企業や組織で導入されるようになっているのが採用動画です。言葉ではなく動画にすることによって、よりわかりやすく企業を紹介したり、求職者に対して強くアピールすることができます。
ここでは採用動画で得られる効果や、具体的な事例、制作のポイントなどをご紹介します。
採用動画とは、企業の採用活動のために使われる動画にあたります。従来の採用活動では、直接担当者が求職者に対して言葉で説明したり、パンフレットなどを配布したりする形が一般的でした。しかし、近年ではスマートフォンなどのデジタルデバイスの普及が進んだこともあり、採用活動のための動画を作成・配信する企業が増えています。
採用動画を導入することによってさまざまな効果が期待できるだけでなく求職者にも支持されていることから、今後さらに導入する企業は増えることでしょう。
関連記事:採用動画の最新トレンドを解説!制作のコツや成功事例を紹介【2024最新】
採用動画にはさまざまな種類があります。代表的なものとしては、会社の顔である社長からのメッセージを伝える「社長インタビュー動画」、実際に働いている社員の生の声を伝えられる「社員インタビュー動画」などが挙げられます。
これらは以前からWEBサイトやパンフレットなどにテキスト形式で掲載されていることも多いコンテンツでしたが、動画になることによってよりリアルに社長や社員の想いなどを伝えることが可能になりました。
採用動画が多くの企業に導入されるようになって、その種類はさらに増加しつつあります。例えば、社員の1日に密着して社内でどのように働いているのかを伝えることができる「社員密着動画」。これは実際に入社後に働いている自分をイメージしやすいことから社会人経験がない、または少ないことが多い新卒の採用活動などにおいて効果的です。
前述の通り採用動画にもさまざまな種類があり、期待できる効果が異なります。続いては、採用動画に期待できる効果について、いくつかのポイントに分けて詳しくご紹介します。
採用動画では、企業の知名度向上効果が期待できます。採用活動の目的はあくまで、人材を採用することです。そのため、従来の採用活動は求職者に対してのみアプローチするものでした。企業説明会などがその代表例です。
一方で動画であれば、さまざまな形で配信することができます。近年ではYouTubeやTikTokなど動画配信プラットフォームが豊富で、動画を一度作ってしまえば簡単に全世界に対して配信することができます。そのため、求職者以外の目に触れる機会も多く、企業の知名度向上効果が期待できるのです。
メインは求職者に向けたものであっても、企業の事業内容、理念などを説明するタイプの動画であれば、そのままWEB広告向け動画としても活用できます。うまく使うことができれば採用動画はさまざまな形で企業の知名度向上に繋げることができるのです。
採用動画は企業のイメージアップ効果も期待できます。例えば「社長インタビュー動画」では社長自身から企業理念や社員や社会への想いなどを直接的に伝えることができます。こういった動画を公開することによって、多くの人に自社について深く理解してもらい、イメージアップ効果を期待できるのです。
そのほかにも企業紹介をメインとした動画であっても、多くの人の目に触れるWEB広告などに使用することによって企業イメージを伝え、知名度を高めると同時に良い印象を与えることも可能です。
求職者に対するアピールとして、職場環境や社員を大切にしているといった点を強調する動画であれば、求職者以外の目に触れてもイメージアップに繋がるでしょう。
あくまで求職者をターゲットとしていても、動画であればWEB上などのさまざまな媒体で配信し、多くの人に触れる機会があります。そのため、動画の内容によってはイメージ向上効果が期待できます。
採用動画は、担当者が言葉で説明する説明会などと比較して記憶に残りやすいという点もメリットのひとつです。動画では実写映像だけでなく、アニメーションやテロップ、ナレーション、BGMなども自由に組み合わせることができます。そのため、印象的で記憶に残りやすく作り込むことが可能。
記憶に残りやすくなれば、それだけ求職者に関心を持ってもらえる可能性が高まります。どれだけ魅力的な企業であっても、求職者にまず関心を持ってもらえなければ優秀な人材を集めることはできません。記憶に残りやすい採用動画を導入することによって、人を集めるための最初の一歩となる関心を持ってもらうことができるという点も大きなメリットです。
この記憶に残りやすいという点は、先ほどもご紹介した企業の知名度向上にも繋がるため重要なポイントのひとつです。
せっかく採用することができても、その人材の理想と、企業が求めている人材・人物像が合っていなければお互いが不幸になってしまいます。最悪の場合、ある程度のコストをかけて採用、教育したにも関わらず、短期間で退職してしまうといった事態になる可能性もあります。そのため、採用活動の段階でミスマッチを防止することはとても重要です。
採用動画を導入することによって、企業の業務内容、求めている人材などをわかりやすく伝えることができます。求職者に多くの情報を提供できることによって、ミスマッチの防止効果も期待できます。
具体的には「社員密着動画」では実際の働き方を求職者に伝えることができます。求職者は自分が実際にその企業で働いている自分を具体的にイメージできるでしょう。その上で応募を検討できるため、ミスマッチを防止できるのです。
安心感を与えることができるという効果も期待できます。求職者が企業に求めることは人によって異なりますが、多くの方は不安を抱いています。企業に対する情報が少なければ、より不安が高まることになります。
採用動画を導入することによって、効率的に求職者に企業の情報を提供することができます。求職者は企業のことを知ることによって、安心感が得られ、それが応募に繋がるのと考えられます。
採用動画では企業の基本情報や業務内容以外でも、職場の環境や実際に働いている社員の声なども伝えることができます。さまざまな角度の採用動画を活用することによって、より求職者への安心感を高めることもできます。
採用動画はどんなものでも大きな効果を得られるわけではありません。内容によって効果は異なり、動画の制作にはある程度のコストや手間もかかります。それだけに、より効果が高いものを作ることが大切です。そこで、ここでは効果を最大限に引き出す採用動画の作り方をいくつかのポイントに分けてご紹介します。
企業の視点で求職者に対して何を伝えたいのかを考えることが重要です。しかし、同時に求職者の視点に立ってコンテンツを考案することも大切です。求職者が就職活動においてどんな情報を求めているのかを考えてみましょう。また、WEB広告などに利用する前提であればどんな動画であれば関心を持ってくれるのかを考える必要もあります。
求職者視点で考える際にはしっかりとターゲットを絞り込む必要もあります。新卒向けの求人なのか、中途採用向けの求人なのかによっても視点は異なります。誰に向けた動画なのかも考えるようにしましょう。
目的を明確にすることも重要なポイントのひとつです。動画にはいろんな情報を詰め込むことができます。しかし、短い動画にあまりにも多くの情報を詰め込んでしまうと結局何が伝えたいのかよくわからなくなってしまう可能性もあります。そこで、その動画においてメインで伝えたいことを明確にして、それをベースとして動画の構成を考えることが大切です。
採用動画ではどうしても良い面ばかりを盛り込みたくなってしまいます。しかし、現実には良いことばかりではありません。この現実は隠したくなってしまいがちですが、正直にしっかりと見せることも重要です。
理想と現実の両方を動画で見せることによって、リアリティが高まります。そして企業に対する信用度も高くなるのです。また、企業のいろんな面を見せることによって、ミスマッチの防止効果をより高めることができるでしょう。
採用動画を効果的にするためにはいくつかのポイントがあります。ここでは、さらに採用動画の効果を高めるためのポイントをいくつかピックアップして具体的にご紹介します。
動画を公開する媒体にもさまざまなものがあります。自社の公式WEBサイトはもちろんのこと、YouTubeやTikTokなどの動画配信プラットフォーム、さらにXやInstagramなどのSNSでも動画配信が可能となっています。
一見、どこを利用しても同じように思えるかもしれませんが、媒体によって効果は大きく異なります。ターゲットの年齢層や属性などに合わせて最適な媒体を選択することが重要となります。また、それぞれの媒体に適した内容、長さなどを意識することも大切です。
コンテンツマーケティングの手法を使って、適切に採用動画をターゲットに届けることも重要なポイントです。さまざまな形で動画が使われるようになったこともあり、現在、コンテンツが溢れている状態です。そんな中で動画を必要な相手に届けるためにはしっかりとしたコンテンツマーケティングが重要になります。
採用動画のみでなく、採用活動全体でコンテンツマーケティングに取り組むことによって、より多くの求職者にアピールできるだけでなく、より効率的に必要な人材を確保することができるでしょう。
採用動画を目的別に複数制作するというケースも少なくありません。例えば「社長インタビュー動画」「社員インタビュー動画」「社員密着動画」はそれぞれ異なった目的を持ちます。とはいえ、コンセプトが一貫していなければ企業のイメージダウンに繋がってしまいます。そこで、採用活動全体でしっかりとコンセプトを決めた上で、しっかりと一貫性を持たせることが重要です。
Crevoではこれまでに多くの採用動画を制作してきました。ここではその中からいくつかの事例をピックアップしてご紹介します。
司法書士をはじめとした法律のスペシャリストが所属し、さまざまな登記や法務手続きを行う「司法書士法人A.I.グローバル」の採用動画です。アニメーションを多用することによって、業務内容などをわかりやすく説明しています。さらに、仕事を通じてキャリアを重ねて成長できる環境であるといった点、さらには風通しのいい社風で活発に意見交換なども行える職場であるといった点も盛り込むことで企業のイメージアップ効果も期待できます。
基本的には求職者をターゲットにした新卒・中途採用向けの動画ではありますが、幅広い層に企業をアピールできる動画であるともいえるでしょう。
出典:Crevo制作実績
徹底した顧客志向でコンサルティングを行っている「スカイライトコンサルティング株式会社」の採用動画です。こちらは、近年のトレンドとなっている社員座談会形式です。実際に会社で活躍している社員が複数人集まって座談会をするというスタイルの動画となっています。この形式では社員のリアルな声を聞けるのみでなく、社員同士のやりとりを見ることによって社内の空気感を知ることができるという点が魅力です。
どんな人が働いているのかだけでなく、どのような関係性を持ち、どんな空気感の中で仕事をしているのかを知れることは求職者に対して強いアピールとなります。この動画を公開することによって応募数・採用率ともに増加しており、採用動画の成功事例であると言えるでしょう。
採用動画にはさまざまな効果が期待できます。今回は中でも特に注目すべき効果、そしてその効果を高めるためのポイントなどについて詳しくご紹介しました。採用動画の作り方、そして活用の方法によってその効果は大きく異なります。導入するのであれば、その効果を最大限に活かせるように考えることが重要です。
今日では採用活動に動画を導入するのは一般的になっており、多くの企業で採用されています。それだけに、単に動画を作るのではなくその効果に着目して検討してみてください。

企業の採用活動にはさまざまな手法があります。中でも近年、多くの企業に採用され、注目を集めているのが採用動画の導入です。採用活動にオリジナルの動画を活用することで就活生に強くアピールできるだけでなく、説明会などの採用活動の効率化も可能。そんな採用動画にもトレンドがあります。本記事では採用動画の最新トレンドや成功事例などをご紹介します。
採用動画は多くの企業の採用活動で導入されるようになっています。ここではまず、採用活動に動画を導入することで得られることや期待される効果について、いくつかのポイントに分けて詳しくご紹介します。
関連記事:採用動画で得られる効果とは?具体的な事例や制作のポイントを紹介
採用活動において、業務内容や働き方を就活生に理解してもらうことが重要なポイントとなります。とはいえ、言葉による説明だけでは具体的なイメージを抱きにくいものです。そこで、採用動画をうまく活用できれば実際に働いている姿をイメージしやすくなるという効果が期待できます。
動画であれば実際のオフィスの仕事風景などを映像として就活生に見せることができます。言葉で説明するよりも実際に見てもらうほうが、よりリアルに仕事内容やオフィスの雰囲気なども伝えられるのです。
就活生にとって自分が入社後に働いている姿をイメージできるか否かは重要なポイントとなります。うまく仕事内容を伝えることができる採用動画を使えば、採用活動において、就活生により強くアピールすることができるでしょう。
採用動画の導入により、企業の認知を拡大する効果も期待できます。採用動画は説明会などで流すだけでなく、企業のWEBサイトやYouTube、各種SNSなどのプラットフォームにアップロードすることでより幅広い層にアピールし、企業の認知拡大に繋げることが可能です。
また採用動画をWEB広告に使用することによって、企業の認知の拡大と同時に多くの就活生にアピールできるというメリットもあります。業務内容や働き方、オフィスの環境の良さなどをアピールすることでより多くの優秀な人材の目に触れる機会が増えるでしょう。
就活生の目に触れる機会が増えれば、すでに興味を持っている、志望している就活生の志望度の醸成に繋がるといった効果も期待できます。
採用動画にもさまざまな種類があり、それぞれ期待できる効果は異なっています。そして、時期によってトレンドもあります。採用動画のトレンドをうまく掴むことができれば、より高い効果を期待できるでしょう。ここでは現在の採用動画のトレンドの中でも「インタラクティブ動画」「社員座談会系動画」「社員密着動画」の3種類について詳しくご紹介します。
一般的な動画は、流されているものをただ視聴するだけです。テレビや多くのWEB動画を視聴するのと似ていて、視聴者から何らかのアクションを起こすことはできません。それに対してインタラクティブ動画は、動画の中にタップ・クリックできるボタンなどが埋め込まれており、視聴者が選択することによってその後の内容・シナリオが変化するのです。
視聴者のアクションが動画の内容に反映されることもあり、同じ動画であっても双方向のコミュニケーションが実現するという点が魅力で、通常の動画よりも求職者に対してより強いアピールが可能です。
インタラクティブ動画は現在さまざまなシーンで活用されるようになっており、採用動画においてもトレンドのひとつとなっています。
・インタラクティブ動画の活用事例
https://mil.movie/case/587.html?_fsi=s9C7ii3r&_fsi=P1RBcnpW
PHC株式会社
自社で活躍している社員の声を求職者向けにWEBサイトなどで公開している企業も少なくありません。こういった生の声は求職者の就職先選びにおいて重要な材料のひとつになるものです。
そんな社員の声を採用動画にするのも効果的です。インタビュー形式で1人ずつスポットライトを当てた動画もひとつの手法ですが、複数の社員を集めて座談会形式にするのが今、トレンドのひとつとなっています。
形式張ったインタビューではなく、社員同士が集まって会話形式にすることによって、単に社員の生の声を聞けるだけでなく、オフィスでの人間関係や空気感などもリアルに伝えることができる動画になるでしょう。
採用動画に期待できる効果として「実際に働いている姿をイメージできる」という点を挙げました。この効果が特に高いものが社員密着動画です。1人の社員の出社から退勤までの1日の流れを動画で紹介することによって、どのように仕事に取り組んでいるのかを知ることができます。
特に社会人経験のない方の多い新卒向けの採用動画においては、具体的に企業内で「働く」ことを具体的にイメージできる社員密着動画は高い効果が期待できます。また、より仕事内容を詳しく紹介できることから人材のミスマッチを防げるという点もメリットです。
最初にご紹介したインタラクティブ動画とも相性が良く、視聴者が選んだ選択肢によってその続きのシナリオが変化するという形にすると、よりさまざまなシチュエーションにおける働き方を紹介できます。
すでにご紹介した通り、採用動画は種類によって期待できる効果やターゲットが異なります。そのため、自社の目的に合った採用動画を選択する必要があるのです。ここでは代表的な採用動画の種類と事例などについて詳しくご紹介します。
採用動画の中でも代表的なもののひとつが社長インタビュー動画です。企業のトップである社長のメッセージを求職者に直接伝えることができます。企業の顔とも言える社長の人柄を伝えることによって、企業の方針などを明確にアピールできるという点も大きなメリットです。
社長インタビュー動画は、企業そのものを周囲に知らせることができるため、採用動画としてはもちろんのこと、企業のイメージアップや認知度拡大などを狙ったWEB広告など、幅広く活用できるという点もメリットのひとつ。そのため、撮影しておいて損はないでしょう。
内容は企業のヴィジョンや求めている人材など定番のものをはじめとして、社長が創業者である場合は企業立ち上げ時の想いなども含めることができればより求職者に対して強くアピールすることができます。
株式会社アーバンリサーチの社長インタビュー動画の事例です。社長自らの視点で仕事に対する考え方や、求めている人材の人物像などを明確に語った動画となっています。過度な編集などを行わずにシンプルな動画に仕上がっていることもあって、社長の人間味も感じられる動画です。
また、採用に関してのみでなく、企業としてすでに在籍している社員への想いや大切にしている考え方なども語られていることもあり、よりこの企業で「働きたい」という気持ちを後押ししてくれる効果も期待できるでしょう。
言葉による説明だけでは、どのような環境で仕事をするのかイメージしにくいものです。そこで、効果的なのが職場紹介動画です。実際のオフィスの様子を動画にすることによって、職場環境をよりリアルに体感することができるでしょう。
就職先選びにおいて、職場環境はとても重要なポイントのひとつです。動画によって前もってオフィスの環境や業務内容・働き方などを知ることができていれば、求職者もより安心して応募できます。
建築系の企業である森住建の職場紹介動画です。業種的にオフィス業務から営業、現場仕事などさまざまな職種がありますが、これらがすべてうまくまとめられている動画となっており、それぞれの職種の繋がりが表現されているのもポイントです。
実写動画だけでなくイラストもうまく活用しているため、実際に自分が仕事をしている姿をイメージしやすいという点もこの動画の魅力のひとつです。
実際にその企業で活躍している社員の生の声をインタビュー形式にした動画も採用動画の定番のひとつになっています。先輩社員は求職者にとって社長よりもずっと身近な存在です。それだけにその生の声は就職先選びの参考になるものです。
1人の社員にスポットライトを当てて長くインタビューするだけでなく、さまざまな立場、年齢層の社員にインタビューをしてまとめます。これにより、どんな人が働いているのか、そして求められている人物像が明確になり、企業と求職者のミスマッチを防ぐといった効果も期待できます。
出典:Crevo制作実績
特定の社員に絞るのではなく、それぞれの部門の代表者のインタビューをまとめた動画となっています。同じ会社内であっても立場によって仕事の内容は様々です。それらをうまく伝えることができる動画となっています。
インタビューにプラスして仕事風景や、社員同士のコミュニケーションシーンなどを織り交ぜることで、社員の声が聞けるだけでなく現場の雰囲気も伝わる動画になっており、実際に自分が働いている姿をイメージできる動画としても魅力的です。
総合的にその企業が何をしているのかなどをわかりやすく紹介するのが企業紹介動画です。実写の動画はもちろんのこと、アニメーションやテロップ、ナレーションなども駆使することによって、短時間でも企業のことを理解してもらえるでしょう。
企業紹介動画は採用動画だけでなく、企業のイメージアップや認知度の拡大などを目的としたWEB広告などにも活用できることもあって、多くの企業が採用している動画パターンのひとつです。
出典:Crevo制作実績
アニメーションを多用しながらストーリーを組み立て、どのような企業なのかを視覚的にもわかりやすく紹介した採用動画の事例です。同社はサービスの領域が非常に広いこともあり、業界外の方には理解しにくいため、あえてアニメーションを使って抽象的に仕事内容を説明しています。また、優しい色合いに仕上げることで柔らかいイメージを与えることもできています。
企業紹介動画では、単にわかりやすく自社のことを紹介するだけでなく、イメージや印象を伝えるための構成も重要です。この動画はまさに同社のイメージを直感的に伝えることができていると言えるでしょう。
近年ではさまざまなデジタルデバイスが動画再生ツールとして使われるようになっています。中でも特に広く普及しているのがスマートフォンです。近年ではPCを使わず、スマートフォンのみで動画を視聴している方も多いでしょう。
縦型動画はそんなスマートフォンでの視聴に最適化された動画です。ディズプレイをフルに使って表示することができるため、視覚的により強くアピールすることができるという点がこの縦型動画のメリットです。
縦型動画を利用できるプラットフォームはTikTokやInstagram、こちらの動画は世界的に特に高いシェアを誇るYouTubeを使った動画です。スマートフォンの画面全体にテロップや画像などが表示され、わかりやすく迫力ある動画となっています。
スマートフォンでサクッと視聴できるように、動画時間が短めになっているという点もポイントのひとつです。
採用動画を作成するにしても、撮影から編集まですべて自社内だけで行うのは簡単ではありません。そこで、専門動画制作会社に依頼するというケースが一般的です。そこで、気になるのが動画作成にかかる費用。
動画制作の費用は、作る動画の種類や長さなどによってもかなりのバラつきがあり、これまでご紹介してきた採用動画の場合は20〜200万円が相場の目安となります。長編の動画になればそれだけ撮影や編集の手間が増えるため、費用も高くなりがちです。また、短い動画でも使用する動画などの素材の数が多ければ、それだけ制作にかかる期間や手間などは異なります。
採用動画を構成するために、重要なポイントがいくつかあります。まず最初のステップがコンセプトの決定です。どのような動画を作るのかという基礎の部分となりますので、しっかりと検討して決定する必要があります。
続いて、ターゲットと活用場所の設定です。ターゲットが新卒の就活生なのか中途採用の求職者なのかによっても、アピールすべき内容は異なります。そして、活用場所も企業説明会やWEB広告などさまざまで、当然場所によってベストな動画の長さや内容が変わるためできるだけ細かく設定することが大切です。
求職者が採用動画に何を求めているのか、そしてどんなものに興味を持っているのかを分析した上で動画のストーリーを考えることも重要なポイント。先に決めたターゲットをしっかりと分析した上で検討してみてください。
自社内のみで検討するのではなく、他社の事例を研究することも重要です。現在、すでに多くの企業で採用動画が導入されているため、同業種のみでなくさまざまな企業の事例を研究して、自社の動画に活かしていくようにしましょう。
関連リンク
採用動画の成功事例10選!制作のコツと制作会社の選び方を解説
Crevoではこれまでに多くの採用動画を実際に作成してきました。それでは、最後に実際にこれまでに制作した採用動画の事例をご紹介します。
出典:Crevo制作実績
人事に関するさまざまなサービスを提供している「株式会社あしたのチーム」の採用動画です。ジャンルとしては企業紹介動画で、アニメーションを多用することによって同社の事業内容をわかりやすく紹介しています。
同社サービスの中心であるコンサルティング業務を中心として、どのようにサービスを提供しサポートしているのかについての説明を2分程度でまとめているという点もポイント。長すぎないのでWEB広告はもちろんのこと、イベントなどでの上映でも使いやすい動画となっています。
出典:Crevo制作実績
こちらも企業情報をわかりやすく紹介している動画です。新卒・中途採用の両方で使える動画として制作しており、動画内で事業展開や、企業としての成長中の優良企業であることもアピールしています。
動画の構成としては2Dと実写を融合したものとなっており、視覚的にも企業のイメージを伝えることができるようになっている点もポイント。さらに、英語のナレーションと日本語字幕を組み合わせることによって、グローバルに事業展開を行っている企業であることをアピールしてます。
関連リンク
https://crevo.jp/video-square/adoption/20230112-2/
近年ではデジタルデバイスが普及したこともあって、さまざまな形で動画が活用されるようになりました。企業の採用活動も例外ではありません。今回は、そんな採用動画のトレンドや成功事例などについても詳しくご紹介しました。
企業の採用活動に動画を導入してみたいと考えている方は、今回ご紹介したトレンドや事例などを参考にしてみてください。
VIDEO SQUAREを運営するCrevo(クレボ)では、数多くの動画制作・映像制作にたずさわっています。また、はじめての動画制作でも安心のサポート体制が整っています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください!
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Facebook、InstagramなどMetaが提供するプラットフォームの利用者は全世界で39億人を超える。日本でのビジネス活用が注目を集めるInstagramの月間アクティブアカウントは3300万以上(2019年3月時点)。Metaの日本法人であるFacebook Japanの丸山祐子氏(営業部長)が、MetaプラットフォームにおけるAI活用と最新のEC事業者向け広告の活用ポイント、そしてInstagramの「Reels(リール)」にフォーカスした活用方法を解説する。
「Facebook」がローンチされた2004年の2年後、ニュースフィードでのAI活用をスタート。利用者に適した投稿情報を表示するようにするなど、利用者の体験を向上するためにいち早くAIを採り入れてきた。2023年には、ユニークなパーソナリティーを持つ28の「Meta AI」をベータ版として米国でローンチした。

広告機能にもAIを活用しており、2023年10月には広告マネージャで利用可能なクリエイティブ生成AI機能(テキストバリエーション、画像展開、背景生成)の実装を順次開始している。

また、広告運用において手動設定が必要だったか所を可能な限り新しい機械学習モデルで自動化したキャンペーン「Advantage+ ショッピングキャンペーン(ASC)」を2022年にリリース。EC企業など広告出稿企業の「効率性の向上」「パフォーマンス改善」「コンバージョン数の拡大」につなげているという。
Metaが北米などの事業者を対象に実施した調査によると、ASCの利用で広告費用対効果を32%改善したという結果が出ている。日本で実施したテストによると、ASCを従来のキャンペーンに追加・追加していない場合を比較すると、追加した場合はCPA(顧客獲得単価)が平均17%改善したという。

従来は手動での設定が多かったため、手間と時間がかかっていたのではないか。ASCキャンペーンは、クリエイティブ以外の「ターゲティング」「コンバージョン最適化」「配信面」はすべてAIが担う形になる。オーディエンスの年齢設定、性別選定、配信面はFacebookがいいのか、Instagramがいいのか――。こうした決定をすべてAIが行う。運用者は、どんなメッセージを届けるのかなどクリエイティブの制作に注力することができるようになる。(丸山氏)

ASCはアパレル、消費財、化粧品など物販のほか、HR、オンライン予約など業界・業態を問わずさまざまな事業者が活用している。
ASCを活用することで、化粧品・シャンプー・健康食品などのEC企業であるゼンケアではCPAが55%改善、購入数は2.2倍に向上。求人情報を配信したエン・ジャパンはCPAが31%改善、AGAスキンクリニックのオンライン予約はCPAが43%改善、コンバージョン数は76%アップした。
また、コーセープロビジョンは、スキンケアブランド「米肌」で新規顧客獲得の拡大をめざすために導入。従来のキャンペーンと比較し、CPAは24%、コンバージョンは1.3倍も改善した。
商品を購入する可能性が高い消費者をAIが見つけ出し、広告を配信するというのがASCの仕組み。男女、年齢といったターゲット設定をせずに、AIがきちんとコンバージョンしそうなターゲットに訴求できる。運用に時間がかかっている事業者は、ASCを使用してその効果を実感してもらいたい。(丸山氏)

なお、ASCは広告の配信対象から都道府県、指定マーケット地域、郵便番号をベースに特定地域の利用者を除外することが可能。ターゲット年齢のデフォルト設定「18~65歳」を、最低年齢25歳まで引き上げることができる。
たとえば、ビールを販売する場合、20歳以上のみを対象に広告を配信する必要がある。AIにお任せするだけではなく、広告主が任意で設定できるようにした。(丸山氏)

セットアップの面ではAIが多くをカバーできる仕組みになっている一方、「クリエイティブの重要度が増している」(丸山氏)と言う。
Metaは、「フォーマットをなるべく網羅することがリーチの最大化につながる」と指摘。それは、「利用者によって表示されやすいクリエイティブのフォーマットが異なる」「配信しているフォーマットが偏っていると、リーチする利用者にも偏りが生じる可能性がある」ためという。
Facebook、Instagramは利用者1人ひとりにパーソナライズされたコンテンツが表示される。そのため、事業者はそのことを意識することがとても重要になる。具体的には、動画が表示されやすい、カルーセルが表示されやすいなど、利用者1人ひとりで表示されるフォーマットが異なってくる。(丸山氏)
FacebookやInstagramでは、利用者のクラスタによって表示されやすいクリエイティブフォーマットが異なっている。たとえば、「動画(16:9)に反応しやすい」「リンク(600×600)に反応しやすい」「カルーセルに反応しやすい」「動画(2:3)に反応しやすい」「動画(4:3)に反応しやすい」など、利用者のクラスタによって反応しやすいクリエイティブは変わるという。
そこで、Metaでは事業者に対して、フォーマットを網羅することを提案。リーチを最大化することが新規獲得などの近道だとしている。

ASCは、手作業で行う設定を最小限に抑え、AIでパフォーマンスを最大化する広告キャンペーン。そのためには、「学習に必要な分の購買データを送り、学習期間中での編集を行わないなど、AIが機能するためのMeta推奨運用をしっかりと行うことが重要」と丸山氏は言う。それを踏まえ、3つのステップを丸山氏は提案する。

効果を最大化できないケースとして、Meta推奨の運用が守られていない、モバイルに最適化されていない、フォーマットのバリエーションが少ない――などのパターンがあげられます。そうすると、AIを生かしきれないため、パフォーマンスが上がりにくくなります。そのため、Metaが推奨する運用、クリエイティブに関するステップを注意していただき、効果を高めてほしい。(丸山氏)
消費者のコンテンツ視聴のニーズが大きく変わり、各種SNSでは短い尺の動画「短尺動画」の需要が高まっている。海外の調査では「2023年にネット上でのコンテンツ消費の43%が短尺動画になる」といった予測もあり、海外、日本ともに短尺動画のニーズが高まっている。

こうした消費者ニーズを受けて、Instagramは写真プラットフォームから、さまざまな投稿が集まる動画プラットフォームへと変化。フィード投稿、24時間で自動消滅する機能「ストーリーズ」にも動画を投稿できるようになっているなか、現在は最大90秒までの動画を投稿できる「リール」の利用がInstagram利用時間の20%を占めているという。
今では動画プラットフォームと言っても過言ではないぐらい動画がアップロードされ、その動画のコンテンツ消費が増えている。そのため、Instagramを使ってマーケティングする際、動画をどう攻略していくのかというのは、大きなポイントになっている。(丸山氏)

Metaが実施した、ブランドの認知や購買意欲の向上に寄与しているのかを調べたブランドリフト調査分析によると、ブランディングを目的とした広告の接触利用者と非接触利用者を比較したブランドリフト増加率は139%に達した。「リールなどの最新フォーマットを組み合わせたキャンペーンは、広告認知や商品理解などのブランド指標を高めるのに効果的と言える」(丸山氏)
リールなど動画の投稿にはさまざまなフォーマットを用意しているが、Metaが推奨しているのは9:16の縦型動画。それを示す事例としてパナソニックの投稿をあげた。
非縦型動画と比べてCPAは48%改善。音声を付けた動画だったが、音声なしと比べると好意的反応スコアは15ポイント向上した。「縦型で音声あり」というのがポイント。ブランディング系の商材だけでなく、パフォーマンスを求めるダイレクトレスポンス系の商材・企業にもリールは高い効果をあげることができている。(丸山氏)

サプリメント販売などのトリコは、新規購入を目的としたWebコンバージョンのキャンペーンを、リールを活用して実施した。従来は静止画をメインで展開していたという。
リール面を意識し、特に音やエフェクトを効果的に活用したクリエイティブを制作。結果として、新規利用者のCPAを12%削減した。リールでの配信を意識しており、テキストの切り替え表示、氷や水を入れる音など、興味を引く構成になっている。(丸山氏)
女性向けキャリアスクール運営のSHEが実施したのはブランドキャンペーン。
説明が必要なサービスの特徴を、クリエイター、テキスト、エフェクトを活用し、上手に伝えているクリエイティブ。広告認知2.6倍、検討意向8.4倍とAPACのベンチマークを大きく上回り、広告想起リフト単価も通常広告との比較で68%減と大きく改善できた。(丸山氏)
ただ、リールは「ハードルが高い」という悩みの声は少なくない。そこでMetaは3つのステップを提唱している。





リールなどで利用者にリーチするだけではなく、広告主などの事業者は“その後”も意識する必要がある。つまり口コミなどのUGC(利用者によって制作・発信されるコンテンツ)だ。丸山氏はこう言う。
Instagramで発生する会話は、実はブランドエクイティとかなり強い相関がある。自分に合ったブランド、自分の好きなブランド、独自性やトレンドを生み出しているブランドといったブランドエクイティ項目とInstagramでの会話量は、0.92という強い相関係数が示されている。“話したくなるような商品”ということを意識し、クリエイティブを作ってほしい。

リールを使い、利用者へのリーチ、UGC(利用者によって制作・発信されるコンテンツ)を上手に派生したのが花王の事例だ。
Instagramのフォーマットはリール、ストーリーズ、フィード(カルーセル)など複数に対応し、クリエイターの作成したオーガニック投稿を企業・ブランドが自社の広告として配信できる「パートナーシップ広告」を活用。企業広告とクリエイターによるUGC(短尺動画、カタログ風)など複数の訴求軸を設け、特徴の認知、商品購入へとつなげた。

企業発信だけではなく、クリエイターの声も使うことにより一般利用者視点で商品の良さを伝えている。プロダクトを多面的に見せることで、効果を最大化した。リールなどを活用して商品を購入した利用者が、その後にInstagramで商品の良さを広げる――。こんなことが起きやすいメディアであることを認識し、リール活用などの次のステップとして検討していただきたい。(丸山氏)

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:MetaのAI活用+ECビジネス拡大に効果的なInstagramの「リール」活用ポイントを解説
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サイバーエージェントが、アマゾンの広告運用を最適化するツール「PARADE」を開発。

新日本製薬は、広告クリエイティブ制作の効率化・高度化を実現するために画像生成AI(人工知能)を活用したPoC(概念実証)を始める。
通販・マーケティングやデザインの担当者が、自社の広告クリエイティブ制作の手間とコストを削減しながら、マーケティング施策のPDCAを高速化することをめざす。その一環として、PoCで化粧品広告のラインバナー用の商品画像生成から生成AIでの取り組みを開始する。

生成AI(人工知能)による商品画像自動生成サービス「Fotographer.ai(フォトグラファーエーアイ)」を提供するフォトグラファーエーアイと、画像生成AIを活用した広告クリエイティブ制作の効率化・高度化のPoCを始める。
「Fotographer.ai」は、EC事業者や広告クリエイティブに携わる事業者向けにサイト内やマーケティングで使用する商品画像を自動生成できるAIサービス。
キャンペーンやシーズンごとで撮影が必要になるサイト内や広告の商品画像の作成を、生成AIの技術を用いて自動生成できるのが特徴。商品の画像をアップロードし、作成したい商品のイメージを文字で入力、あるいはテンプレートを選択するだけで、クリエイティブな商品画像を短時間で作成することが可能となる。

新日本製薬は、「生成AIの事業への活用はもはや不可避の状況にある」「お客さまとの新たな接点創出を日々模索していく中で、このようなサービスの活用により新しい可能性とその検証の高速化ができるのではないかと考えている」とコメントしている。
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オリジナル記事:新日本製薬、生成AIで広告クリエイティブを制作。マーケティング施策のPDCA高速化+コストと手間の削減を狙う
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ECビジネスの現場でも活用が進んでいる対話型AI。この記事では新商品発売を想定し、あらゆる文章作成を試み、ChatGPT利用の実際を探ります。前回記事で作成したプレスリリース、お知らせ欄の情報をベースに、他の文章も作成していきましょう。
新商品の取り扱い開始を潜在顧客、見込み顧客に伝えるにはSNSが有効です。「時間がないから運用が滞ってしまって……」「媒体ごとに書き分ける時間がなくて、いつも同じ文章で……」。こんなお悩みも一挙に解決します。
この記事では、新商品発売の情報を広く知らせるために作成した文章のスレッドを活用して、X(旧Twitter)、キャッチコピー、メルマガを作成します。

ちなみに、ChatGPTではスレッド管理ができます。目的やテーマごとに会話のスレッドを立て、一定量までは過去の会話も踏まえた上で、文章を作成していきます。つまり、スレッドの続きであれば、SNSの投稿文もこのようにシンプルな会話で作成できるんです。
◆プロンプトの例
では、この商品の発売を{SNS}で知らせてください。ターゲットのニーズに触れた上で、ついシェアしたくなる本文を考えてください。本文は絵文字を使って、親しみやすくし、ハッシュタグをいれてください。おすすめの画像案もお願いします。
ChatGPTへの指示(以下、プロンプト)の{SNS}部分は、自社が運用しているSNS(例:Twitter、Instagram等)を入れてください。
なお、文章作成を、この章で説明するSNS投稿から開始する場合、プロンプトでは役割を最初に宣言をします(例:あなたはプロモーション専門のコンサルタントです)。そして、重要な新商品についてChatGPTには情報がありませんので、商品名、商品の特徴やメリット、ターゲット、リリース日、価格、購入方法やフォロワーに実施してほしいアクション(例:商品ページの訪問)などもプロンプトに含みましょう。
プロンプトは面倒で難しいものではありません。音声入力で読み上げればOKです。普段スマホからSNS投稿をしている方でしたら、ChatGPTもスマホで使えば音声入力ソフトも不要ですし、コピーボタンで簡単に投稿まで完了します。
さて、プロンプトを入力した結果、ChatGPTはどんな回答を返してくるでしょうか。プロンプトの{SNS}の部分を「X」とした例です。お知らせや商品ページに誘導しています。

今度は「Instagram」とした例です。誘導先が、URLのリンクではなく、プロフィールになっており、媒体を識別しているのがわかります。

投稿文として違和感のないものが作成されています。後は皆さんのノウハウをプロンプトに反映してみましょう。
Instagramならもう少し長文でもいいかもしれません。その場合は、出力結果を見て「もう少し長く」などと指示してみましょう。また、ChatGPTで案出しするのも有効です。例えば、ハッシュタグを考えてもらうのは、よくある使い方の1つです。
◆プロンプトの例
Instagramで本商品を拡散させるために適切なハッシュタグの案を30個考えてください。小テーマ、中テーマ、大テーマを考慮してください。
GPT-4の出力例です。小テーマ、中テーマ、大テーマを把握して、ハッシュタグが提案されました。バランス良く選ぶことができますね。

一方、GPT-3.5では小テーマ、中テーマ、大テーマとは何かを例示して細かく説明するとある程度反映されますが、参考程度の印象です。プロンプトから「小テーマ〜考慮してください」を削除して、フラットに30個を見比べる方がわかりやすいでしょう。
ネットショップでトップバナーを作るのも、チラシを作るのも、メルマガを送るときも、キャッチコピーが必要です。ChatGPTに案を出してもらいましょう。
◆プロンプトの例
では、この新商品のキャッチコピーを、20案考えてください。文体は倒置法を使って、数字をいれ、字数は30字を上限として、ターゲットのお困りごとに触れてください。あなたなりに「クリックしたくなるかどうか」の観点から、それぞれの案を100点満点で採点した結果も併せて出力してください。
なお、このプロンプトにおける、「文体は倒置法を使って、数字をいれ、字数は30字を上限として」は、みなさんのノウハウや好みの部分です。ご自身なりにアレンジしてみてください。
以下は、GPT-4での出力例です。わかりやすいキャッチコピーが並んでいます。なお、GPT-3.5でもキャッチコピーのアイデア出し用途としては、やや日本語として不自然なものがたまにあるものの、十分に使える印象です。

点数自体は、何を基準にしているのかが明確でなく、あまり参考にならないかもしれませんが、20案を全て見るのも疲れるので、何から検討すべきかアタリをつける参考になります。「“話題性”“顧客がクリックするか”“商品メリットが訴求できているか”の観点から評価して」などと評価軸をつけてもよいでしょう。
また、この例では「チュアブル」の利点ばかりが強調されているので、観点を広げたい場合は、「この商品における魅力を3点抽出してください」→「ありがとうございます。では、この3点の魅力を考慮して、キャッチコピーを20案考えてください」などと段階的なアプローチを試してみましょう。段階的に出力すると、他の2点の魅力が考慮されたコピー案となります。
今度は既存顧客にも、新商品を周知しましょう。メルマガは各社、文体もバラエティに富んでいると思いますが、ここでは、テキストメールでのメルマガを想定してプロンプトを入力してみます。
◆プロンプトの例
では、メルマガの本文とタイトルを作成してください。タイトルは、クリックしたくなるよう、商品やキャンペーンの魅力を伝える表現やキャッチフレーズを利用してください。 メルマガ本文は、オープニング文やキャッチフレーズ、特典や商品ページの案内など、メルマガの本文全体を一連の文章として作成してください。親しみやすい文体や改行、罫線なども適切に取り入れてください。 お問い合わせ先と配信停止の案内文は、本文の後に記載してください。
GPT-4での作成例です。罫線が適切に取り入れられておりメルマガっぽい文章ができました。若干、寂しいのでプロンプトに「絵文字を入れてください」の一文を含めても良いでしょう。

しかし、GPT-3.5ではうまく罫線を使って出してくれないことが多数。そんな時は、前回記事で紹介した、過去の投稿例を文体の参考にするプロンプトを入力し、修正してみましょう。第4回でご説明したように、参考にしてほしいポイントを明示するのがコツでした。
◆プロンプトの例
ありがとうございます。フィードバックします。文章は、読者のメリットがよく表現されていて簡潔でいいです。一方、文章のレイアウトや体裁で工夫の余地があります。以下の「●過去のメルマガ例」を参考に、見出し、罫線、改行、記号の使い方に配慮して再度作成してください。内容は、「マッスルプロテイン2000」ではなく、「プロテインリカバー」で作成してください。
●過去のメルマガ例
件名:
【号外】脅威の秒速回復!マッスルプロテイン2000、本日発売:マッスルエナジー
本文:
(以下略)
GPT-3.5でも罫線が表現されました。

GPT-3.5ではこのように、GPT-4と比べ特に日本語での学習量が少ないため、会話のやり取りが増えがちです。ここで「イチから書いた方が早い!」となりがちですが、このプロンプト自体を次回からコピペで利用できるように、ご自身のプロンプト帳を作っておけば再利用でき時短になります。
また、ChatGPTの強みの1つはコードが書けること。HTMLメール案をHTMLで出力することも可能です。コーディングもできる!というネットショップ担当者の方は、コードを書くサポートツールとしてもご活用いただきたいと思います。

今回は、文章作成に加え、キャッチコピーやハッシュタグの案出しの例も示しました。さすが文書生成系AI、一気に大量を作文する能力は圧巻です。本件以外にも、文章やアイデアに行き詰まった時に、気軽にChatGPTにログインして利用してみましょう。思考の支えが取れるかもしれません。
また、GPT-4とGPT3.5の性能の違いについても、実感いただけたのではないでしょうか。GPT-4は推論の精度が高いので意図を汲んでくれやすく、読みやすい日本語で作成されます。そのため、より時短になります。
だからといって、無償版で利用できるGPT-3.5が業務で使えないわけではありません。段階的に、すり合わせをすることで、イメージに近いものが作成できます。日本語が拙く手直しが必要であっても、骨子を考えてもらうだけでも時短になります。次回は、ショート動画の構成案について案出しをした時の例を見てみまし
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オリジナル記事:【EC向けChatGPT活用】「XとInstagramの投稿文」「キャッチコピー」「メルマガ」を生成AIは作れるのか? 時短につながる? | 中小企業診断士が解説する「ChatGPT」のECビジネス活用法
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化粧品ブランド「SHIRO」を展開するシロは3月1日から、一部実店舗とECサイトで「返金・交換サービス」を現金で対応するサービスを開始する。対顧客が製品を気軽に試しやすくする狙いという。

「返金・交換サービス」を利用できる顧客は、シロの「Membership Program」会員。サービス対象店舗と公式オンラインストアで購入した製品を、開封後でも返金または交換に対応する。対象製品は、食品などの一部製品を除く全製品。サービスの主な特徴は次の通り。
返金に対応するのは次の期間となる。
製品を開封し、使用した場合でも「香りや色、使用感がイメージと違う」など製品に納得できない場合、返金に対応する。対象店舗では製品の交換も可能とする。

サービス対象店舗の利用手順は次の通り。
対象店舗は今後、拡大を予定している。
「SHIRO」直営店舗、Amazon公式ショップなどの店舗で購入した製品は、製品に不備・瑕疵(かし)がある場合を除いて、返金または交換の対象外となる。
公式オンラインストアは、2月までは従来通りの「返品受付サービス」を展開。3月1日以降は「返金・交換サービス」に刷新する。刷新に伴い、「返品受付サービス」「スキンケアプログラム」(対象商品の購入後30日間、顧客が「返品受付サービス」を利用できるプログラム)は受付を終了する。
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オリジナル記事:スキンケアECのSHIRO、開封商品も対応する「返金・交換サービス」を開始
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