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リンクアンドパートナーズが実施した「SEO対策の課題に関する調査」によると、「信頼性と独自性のあるコンテンツはSEO対策において有効」と考える企業が多く見られ、その効果を高く評価している。企業でSEO対策に携わっている507人を対象に調査を実施した。

最も重要している要素は「コンテンツの質」

SEO対策で重視している要素を聞いたところ、最も多かった回答は「コンテンツの質」（48.5%）。「キーワード選定」（42.4%）、「デバイス別で正しく表示される」（28.6%）が続いた。

8割以上が「信頼性と独自性のあるコンテンツ」がSEO対策に有効と評価

信頼性と独自性のあるコンテンツはSEO対策に有効か聞いたところ、「とても有効だと思う」（30.4%）、「どちらかといえば有効だと思う」（56.2%）、「あまり有効だと思わない」（12.0%）、「まったく有効だと思わない」（1.4%）となった。

SEO対策の外注は約6割

SEO対策をどのように実施しているか聞いた設問では、「専門家のアドバイスを受けつつ、社内でSEO対策を進めている」が最も多い51.5%。次いで「全てのSEO対策を自社内で完結させている」（41.6%）となった。「SEO対策を専門の代行サービスに全面的に委ねている」は6.9%となっている。

調査概要

• 調査名称：SEO対策の課題に関する調査
• 調査方法：リンクアンドパートナーズが提供する調査PR「PRIZMA」によるインターネット調査
• 調査期間：2024年2月7日～8日
• 調査対象：企業でSEO対策に携わっている人
• 有効回答数：507人

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：「コンテンツの質」「キーワード設定」などSEO対策で企業担当者が最も重視している要素とは？【調査結果まとめ】
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「スーパーボウル」でのPRを皮切りにした「Temu」の快進撃

ECサイトおよびアプリの流通総額を急成長させている「Temu」。PDDHDは2023年2月、「Temu」を訴求するために「スーパーボウル」で放送するCMに多額の費用を投じました。

「スーパーボウル」の試合中に3本、試合後に2本のCM枠を購入してCMを放送。いったいどれほどの広告費をかけたのでしょうか？

「スーパーボウル」の広告費は、年間で最も高額だと言われています。米国の放送局CNNは、2024年2月に実施された第58回「スーパーボウル」では、広告主が30秒のCM枠に650万ドルから700万ドルの費用を投じたと推測しています。ただし、実際の出稿料は、試合中に広告が放映されるタイミング、個々の広告主が複数のCM枠を購入するかどうかによって異なります。「Temu」の広報は、投じた出稿料を明らかにしていません。

CMで「億万長者のような買い物」を訴求

「Temu」は「スーパーボウル」で放送したCM中で、「億万長者のように買い物をしよう」というキャッチフレーズを掲げました。CM動画では、動画中の主人公が10ドル以下のさまざまな日用品やアパレル商品を購入しました。なお、主人公の購入品は、「Temu」が注目されるようになった超低価格商品の一部です。

「Temu」の広報によると、CMでは米国のプロフットボールチーム「サンフランシスコ49ers（フォーティーナイナーズ）」のランニングバック、クリスチャン・マキャフリー氏を起用。試合前にInstagramの広告費として500万ドル、試合中にさらに1000万ドルの割引特典とブランド名を宣伝したそうです。

ユーザー数は前年比3倍増、「SHEIN」も圧倒

2023年の「スーパーボウル」で多額の広告費用を投じ、「Temu」をプロモーションしたPDDHD。PDDHDは当時、2022年9月に「Temu」を立ち上げたばかりでした。そのため、多くの米国人にとって初めて耳にするブランド名。PDDHDは当時、次のようにコメントを発表していました。

可能な限り規模の大きな場所で訴求し、「Temu」が提供する商品価格だからこそ気がねなく買い物が楽しめることを消費者にアピールしていきたいです。（PDDHD）

その後、「Temu」は堅調に市場シェアを拡大しています。データ分析事業を展開する米センサータワーによると、「Temu」は2023年、米国で最もダウンロードされたアプリに。全世界で見ると、ダウンロード数は8番目でした。2024年1月の月間アクティブユーザー数は5100万人となり、前年比で約3倍増です。

Bloombergの報道によると2023年5月には、シーイン・グループの全米月間流通総額を上回りました。2023年9月に米国のデータ分析会社アーネスト・アナリスティクスが発表した報告書によると、「Temu」は、米国で1ドル均一ショップを展開するダラー・ゼネラルやダラー・ツリーからも市場シェアを奪ったそうです。

ウォールストリートジャーナル紙が米国の調査会社インサイダーインテリジェンスの調査結果に基づいて報じたところによると、「Temu」のECサイトは現在、Amazon、ウォルマート、イーベイに次いで、米国で最も訪問者の多い小売りサイト第4位に位置しているそうです。

シーイン・グループは米国のEC専門紙『Digital Commerce 360』が発行する「アジアデータベース」で売上高が36位、ダラー・ゼネラルは2023年の「北米EC事業 トップ1000社 2023年版」で725位にランクイン。北米のトップ1000社のなかで、大手小売企業のオンライン売上高ランキングを見ると、Amazonが1位、ウォルマートが2位でした。「アジアデータベース」に、「Temu」はまだ含まれていません。

2024年は30億ドルのマーケティング費用を見込む

顧客獲得を優先し、広告に多額の費用を投じている「Temu」。センサータワー社によると、「Temu」がフェイスブックに費やした広告費は、2023年10-12月期（第4四半期）にAmazonを除くすべての広告主を上回りました。

このとき、「Temu」によるフェイスブックへの広告費は前年同期比318％増、インスタグラムへの広告費は同101％増だったそうです。

金融サービスを広く手がける米J.P.モルガンは、「Temu」は2024年、自社のマーケティングのために30億ドルを費やすと予測しています。

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オリジナル記事：「SHEIN」を上回る成長の中国EC「Temu」はなぜ急拡大している？ 「スーパーボウル」を起爆剤に使うプロモーション戦略 | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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見どころ⑦ 売上アップにつながるメディア化戦略、マガシークのAI活用成功事例、エドウインのレビュー活用法などを公開！

ファンと共創するコンテンツ活用でEC売上アップ！ 全国70店舗展開のアクセサリーパーツメーカー『PARTS CLUB』のメディア化戦略！

12:00～12:40 A-2 講演

ビーズやアクセサリーパーツの販売を手がけ、全国に70店舗を展開するブランド「PARTS CLUB」が、顧客や店舗スタッフなどのブランドアセットをEC上でどのようにして効果的に活用しているかを掘り下げます。苦労した点から、成功に至る過程まで、具体的な事例を交えて紹介。ブランドのデジタルマーケティング戦略と共に、自社のECビジネスに応用できる実践的な知識を伝えます。

株式会社visumo カスタマーサクセスセクション セクションチーフ 前川優人氏
上智大学卒業後、EC構築ベンダーであるecbeingに入社。2017年にはインスタグラム連携ツール「visumo」立ち上げメンバーに抜てき。2019年にはvisumo社が設立され、サービスの営業、ディレクター、システム連携など技術的なサポートを兼務。サービス立ち上げから7年が経過し、サービス導入700社達成に貢献。現在はCS・サポートチームのセクションチーフとして活動中。

d fashion から学ぶ、使い続けられるECサイト ～AIを使った次の一手とは～

12:00～12:40 B-2 講演

NTTドコモが提供するインターネットファッション通販サイト「d fashion （dファッション）」を運営するマガシークの満生氏が登壇し、シルバーエッグ・テクノロジーのAIを用いたパーソナライズド・マーケティング機能の実装を中心に、売上アップ、LTV向上の成功要因を講演します。

1500以上のブランドを取りそろえ、顧客の年齢、嗜好も幅広い「dファッション」は、徹底した顧客分析を行い、1人ひとりのニーズに応えるための機能を提供することで、リピート利用率を上げています。

シルバーエッグ・テクノロジー株式会社 マーケティング部 シニアマネージャー 園田真悟氏
国内システムインテグレーター、ネットワークツールベンダーにてプロダクトマーケティングに従事したのち、2017年シルバーエッグ・テクノロジーに入社。マーケティング部副部長としてプロモーション業務を統括する。多数の顧客インタビューを通じてデジタルマーケティングの課題を分析し、パーソナライゼーション技術の適切な利用方法を提案している。趣味はプラモデル。

マガシーク株式会社 コンシューマーサイト事業本部 CXデザイン部 部長 満生智美氏
Web制作会社でフロントエンドエンジニアを経験した後、2013年よりマガシークへ参画。UI／UX・メルマガ・SEO・ツール活用・システム開発などさまざまなプロジェクトを推進し、現在はマネージャーとして各改善プロジェクトの推進・管理を行う。

 

月間レビュー数150倍を達成したエドウイン流のレビュー活用術
顧客ロイヤルティ向上のための取り組みと、顧客の生の声を活用することで起きた社内の変化とは

13:00～13:40 A-3 講演

エドウイン流のレビュー活用術について、具体的な事例を交えて解説いたします。デニム商材を取り扱うエドウインでは、自社ECで月平均500件のレビューを収集。予想以上に集まったレビューは、顧客の生の声と言えます。それを見ていくと思いがけない気付き、活用方法がありました。

レビューのコンバージョン効果は約1.9倍（ReviCo実績）ですが、レビューの役割はそれだけではありません。商品開発やサイト改善、集客への訴求の他、顧客の声に対する社内の意識も変化し、低評価レビューへの対応や顧客データとのクロス分析など、顧客ロイヤルティ向上のための活用にも広がっています。

株式会社ReviCo 代表取締役 高橋直樹氏
2002年入社。「ecbeing」のプロジェクトマネージャー、プロジェクトリーダーとして累計100社以上のECサイトの構築・支援を実施。関西支社の開発責任者を歴任し、現在は開発部門の本部長と新サービス「ReviCo」 の事業責任者を兼務。業界経験年数は20年。

株式会社エドウイン 営業本部 eコマース営業課 大場美穂氏
2005年入社。ジーンズチェーン店営業を経て、10年前からeコマース営業課に配属。Web通販や誌面通販の営業からスタートし、主に「Lee」ブランドのECを担当。経験を積み、現在はeコマース営業課課長代行として、売り上げ／在庫管理から施策設計、Webマーケティング、プロジェクトマネジメントなど全体の運営／管理業務に携わる。

来週はまた別のオススメ講演をお伝えします！

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オリジナル記事：マガシークのAI活用、エドウインのレビュー施策、売上UPにつながるメディア化戦略などが学べるECイベント【2/27開催】
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オンワードホールディングスは、不要になった衣料品から新たな価値を生み出す取り組み「Upcycle Action（アップサイクル・アクション）」の第1弾として、消費者から回収した衣料品のなかから「デニム」を使用したアップサイクル作品の販売を自社ECサイト「オンワード・クローゼット」で始める。

サステナブル経営を推進するプロジェクト「Green Onward（グリーン・オンワード）」の一環として「アップサイクル・アクション」を展開。第1弾には社員がクリエイターとして参加し、回収したデニムの衣料品を使用したアップサイクル作品を約150点制作した。作品は全て1点物という。

3月14日からECサイト「オンワード・クローゼット」で販売を始めるほか、3月14日から16日の期間中に渋谷ヒカリエで展示を行う。

「オンワード・グリーン・キャンペーン」は、オンワードグループの環境経営推進の一環として、顧客が使った自社の衣料品を利用者から引き取り、可能な限りリユース・リサイクルする取り組み。衣料品循環システムの構築をめざす。

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オリジナル記事：オンワードグループ、回収衣料品のアップサイクル商品「オンワード・クローゼット」 で販売
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ベルメゾン事業を分割。それぞれの現況は？

――ベルメゾン事業をふたつに分けた。

大久保：第1事業本部はインテリアとファッションという基幹ビジネスを管轄している。鈴木の第2事業本部はキャラクタービジネスやマタニティ、キッズ・ジュニア、シニア、マンスリー事業などさまざまだ。

従来のベルメゾン事業本部は範囲が広く、現場との距離が遠くなっていたのが課題だった。私も鈴木も多くの現場を経験しているので、各スタッフと近い距離感で仕事ができている。執行役員として現場を理解し、日々の動きがわかった上で迅速な判断ができるようになった。

インテリア・ファッションは新規獲得に手ごたえ

――担当領域の強みや課題は。

大久保：インテリアとファッションで共通して言えるのは、2023年度は商品の展開数を絞って効率を高める方針だった。売り上げ上位の商品である程度の数字を確保できる想定でスタートしたが、商品数を絞り過ぎたし、絞る対象のアイテムにも課題が残った。ファッションもインテリアも、結果的には主力のAという商品が売れたとしても、BやCとも比較したいというお客さまの選択肢を狭めてしまったと反省している。

一方、デジタル広告を強化したことで、外部からお客さまを呼び込めるベルメゾン商品の強みを再認識した。マーケティングなどを行う機能子会社のセンシュカイメイクコーと連携し、家具や機能性インナーなどの広告表現を高めることができ、新規顧客の獲得につながった。

ターゲット層の“買い物の仕方”に寄り添う訴求

鈴木： アパレルやインテリアの国内市場は大きいが、第2事業本部はマーケット規模が大きくないビジネスユニットが集まっている。各ビジネスユニットで明確にターゲットが絞り込まれていて、コミュニケーションの仕方を間違えると売り上げがなくなってしまいかねない。お客さまがいま求める商品を、正確に訴求する必要がある。2023年度はデジタルシフトの中で一定の成果と課題が見えたが、商品と訴求方法を誤ってはいけないと感じた。

――具体的には。

鈴木： たとえば、インテリアは20代～70代くらいまでが顧客になり得るが、ジュニアファッションを買う世代はほぼ決まっているため、カタログからデジタルにシフトするという方法論ではなく、ターゲット層がどういう風に買い物をするのかを考えないといけない。ベルメゾンの全体戦略と第2事業本部が管轄する各ビジネスユニットのあり方、めざすべき姿は必ずしも同じではない。

――実際の顧客行動はどうか。

鈴木： ジュニア世代は10歳～13歳くらい、母親は40歳～45歳くらいが中心でECリテラシーは高く、デジタルシフトが有効と想像しがちだが、実際には母親が先にカタログを見て良さそうな服をチェックし、子どもと一緒に商品を決めるといった具合で、カタログが親子のコミュニケーションツールにもなっている。

ECリテラシーがあるかどうかよりも、どうやって商品を選んでいるかを見誤ると売り上げを大きく落とす怖さがある。各ビジネスユニットでそういうきめ細やかさが必要だ。

――アンケートなどで実態を知るのか。

鈴木： 第1も第2事業本部も取り組んでいて、オンラインで1対1のデプスインタビューを頻繁に実施している。

「カタログ」「EC」「リアル」が混在するコロナ禍の通販市場

――実店舗での買い物がまだまだ多いなかで、カタログとECチャネルを持つ強みは。

大久保：商品をECの詳細ページで見るのと、誌面などの企画で見るのはまったく違う。カタログを配布してすぐに反応するお客さまは企画のなかで「いいな」と思って購入している。

2023年秋冬シーズンは11月前半まで暖かかったが、カタログ顧客が早々に購入を決めたニットなどは企画の切り口が刺さったところが大きい。画像の掲載枚数が多いECチャネルであっても、当社が提案したい企画を伝えきれないことがある。カタログは当社の大事な資産になっている。

――コロナ禍を経て通販市場はどうなる。

大久保：まず、アパレルなどの実店舗もリアルだけでなくECとのハイブリッド型になっている。リアルで買う楽しみはあるが、コロナ禍で消費者は通販利用に慣れた。通販は実店舗とどう戦うかではなく、ECを強化しているアパレル企業とどう戦うかが大事で、主戦場はECになる。

そこで大事になるのが接客だ。アパレル企業は店舗スタッフがコーディネートなどを組み、SNSなども使って上手に発信している。コロナ禍で通販利用のハードルが下がった分、当社にとっての競合も増えた。接客方法として、従来のカタログ誌面だけでなくデジタル上でも高める必要がある。家具なども同じで、商品スペックを伝えるだけでは不十分だ。

低評価のレビューにもていねいな対応

――EC利用者が増えるなか、新規ユーザーの満足度も上げていく必要がある。

大久保：低いレビューの投稿に対してどういうアクションをとるかを重視していて、そこは他社と比べてていねいに対応していると思う。担当バイヤーや品質管理担当が毎朝レビューをチェックし、レビューの内容によっては商品を手元に取り寄せて検証している。

鈴木：2023年はコロナが第5類に移行し、実店舗がこれまでの分を取り返している状況で、通販企業は苦戦しているところも多い。消費者はリテラシーを含めてどのチャネルでも買い物ができるようになっていることを考えると、単純に面白いモノやコトを発信することにこだわるしかない。

毎年、商品開発にこだわっているキャラクターおせちなどが良い例で、今回のおせち商戦では「トムとジェリー」のおせちが販売日当日に完売した。久しぶりにプレス発表会を開催するなどプロモーションも実施したが、ベルメゾンで取り扱う商品はオリジナルが多いので、オリジナル商品の価値を知ってもらうことが大切だ。

「トムとジェリー」のおせちだけでなく、キャラクターおせちは前年に比べて品ぞろえは減らしたが、1商品当たりの販売数は増えた。材料代の高騰を受けて値上げせざるを得なかったが、影響はなかった。

――商品数を削減しているが、品ぞろえの方向性は。

大久保：2023年度の上期は元々計画していた商品削減幅よりも減ってしまった。自然減に加えて、業績が厳しかったこともあって追加発注する際にロット数が見合わないことでやめざるを得ない商品もあった。10～12月期には当初の計画値に戻した。品ぞろえには売れ筋だけでなく見せ筋も必要で、その精査をしている。

たとえば、カーテンの売れ筋は無地が多いが、さまざまなデザインを比較検討した上で無地が選ばれているのであって、PV数が高い商品までやめてしまうのは違う。

あとは、外部サイトに広告を出稿する際も、シンプルで特徴がわかりづらい商品ではなく、他社との差別化につながる商品を打ち出すことも必要だ。

鈴木： そもそも、商品型数を減らす理由として、サイト内のカテゴリーから目当ての商品群をクリックしたときに、商品リストが多過ぎて後半の商品は見られてもいないという状況があった。お客さまにちゃんと商品を見てもらうための品ぞろえの最適化が大事だという発想に立ち返って商品数を精査していく。

――カタログの制作や配布部数などは。

大久保：配布方法については見直している。2023年秋冬号からDMやメールを含めてアプローチをするときに、お客さま単位でどのようなアプローチが必要なのかを顧客データに基づいてフィットさせることに取り組んでいる。

2024年度は、カタログが大好きなお客さまを軸にしたカタログ誌面づくりを行いたい。配布冊数や部数の削減は効率化の観点で実施しているが、カタログが好きなお客さまに響く企画や品ぞろえについて、MDの再構築に取り組んでいる。

ネットでは埋もれるが誌面では“映える”商品も

――カタログ好きなユーザーとは。

大久保：会員ステージ上位ランクのお客さまには、カタログは響いている。また、ネットからの注文ではなく、カタログを見て電話やハガキ、FAXで注文しているお客さまが一定数おり、このお客さまはカタログ依存度が高いと言える。

2023年秋に上位顧客向けのカタログを発行したが、ワンピースとスカート、パンツのそれぞれでプリント柄を提案した。ネット上では埋もれてしまうアイテムであっても、誌面では映えて素敵だと感じてもらえる商品がある。ネットでは探しきれない商品はカタログなどの紙媒体で打ち出すといったMDの再構築を進めている。

――第2事業本部のカタログ活用については。

鈴木： シニア層には紙媒体がもちろん必要だ。

マタニティ・ベビー領域はこれまでカタログを中心に接点を持ってきたが、会員数が減っている。当該領域は出産から子どもが2歳になるまでの4年ごとにお客さまが入れ替わるため、外部のオープン市場に出ていき会員を獲得する必要がある。妊娠中の女性は年間約150万人で、当該層に向けてデジタルで広告を配信したらマタニティパジャマが前年の1.5倍以上売れたので、そういう攻め方が有効だ。

ブランドを想起してもらうためのカテゴリーエントリーポイントとしては、カタログの方がお客さまの脳に残る。EC上は一期一会のお付き合いが多く、ひとつの商品が爆発的に売れることもあるが、「ベルメゾン」で買い物をしようと思ってもらうきっかけとなるのはカタログで、カタログが家に置いてある、新しいカタログが届くことでブランド想起につながっている。

――顧客との関係強化策は。

大久保：本部制になったなかで、ベルメゾン事業は第1、第2だけでなく、カスタマーエンゲージメント本部も設置した。当該本部は我々と連携して、お客さまへの接客品質を高めている。たとえば、誕生日メールはどの企業も配信していると思うが、当社はお客さまが入会された「入会記念日」にもメールを送るなど、きめ細やかな接客を心がけている。

メディアの戦略的な活用に意欲

――足元で強化していることは。

大久保：52週のMDスケジュールが昨今の異常気象や値上げなどの影響を大きく受けている。さまざまな変化をいち早くキャッチし、臨機応変に対応していく。また、広告展開も含めて商品ありきの取り組みが多かったので、今秋冬シーズンからはDMやネット上の売り場を含めて企画の切り口を強めている。

鈴木： オウンドメディアとペイドメディア、アーンドメディアというトリプルメディアを戦略的に組み立てていく。それぞれのPDCAは回せているが、連動させた取り組みが不十分で、キャラクターおせちが完売したのは、トリプルメディアの組み立てがうまくいった例だと思う。これまでSNSに苦手意識を持っていたので、もっと成功体験を積み上げていきたい。

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オリジナル記事：千趣会の執行役員に聞く再成長戦略。ベルメゾン事業で進める「カタログ活用」「デジタルシフト」「構造改革」の現在地 | 通販新聞ダイジェスト
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見どころ⑤　シャープが明かすロイヤルティ戦略～顧客エンゲージメント向上＋ファン拡大の取り組み～

17:00～17:45 KA-7 クロージング講演

家電や電子機器の販売だけでなく、食材宅配サービス「ヘルシデオリ」などの展開で、消費者との多面的なタッチポイントの創出、顧客エンゲージメントの向上に注力しているシャープ。

ニューノーマル時代において、ユーザーの好みや趣向は急速に変化し、細分化しています。こうした環境のなかで、広いニーズに答えるために他社と協業し、顧客エンゲージメントを高めるためにシャープが取り組んでいる施策について、協業事例、AIコンテンツの活用など、実例を交えて解説します。

シャープ株式会社 Smart Appliances ＆ Solutions （SAS）事業本部 AIoT事業推進部 主任 阿部水樹氏
2018年にシャープに入社し、IoT製品の開発に携わる。2019年に研究開発部門へ移り、センシング技術やAI技術の調査を担当。2021年からはAIoT事業推進部で、AIoT機能を活用したサービスの拡大と新規創出に取り組んでいる。現在は生成AI活用プロジェクトのリーダーも務める。

見どころ⑥　土屋鞄製造所などの事例に学ぶ顧客体験向上施策～HARIZURYグループが進めるブランド横断の顧客体験改善＆組織＆仕組み作り～

17:00～17:45 KB-7 クロージング講演

土屋鞄製造所、ドリームフィールズなどを傘下に抱えるHARIZURYでは、子会社、ブランド横断で顧客体験を高める取り組みを進めています。

セッションでは、主に土屋鞄製造所の事例をベースに、HARIZURYグループが取り組む部署横断、ECと小売との連動など、顧客体験向上の取り組みを解説します。

株式会社HARIZURY 兼 株式会社土屋鞄製造所 顧客体験戦略室 室長 兼 株式会社ドリームフィールズ ブリリアンスプラス事業部 北山浩氏
土屋鞄製造所、ドリームフィールズといった子会社の顧客体験やデジタルの責任者として、HARIZURYが進めるプロジェクトを統括している。

明日はまた別のオススメ講演をお伝えします！

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商品ページに呼び込むにはコミュニケーションが必須

EC担当者の悩みと言えば、ECサイトへの集客、そして、リソース不足です。

たとえば、新商品の取扱開始。本来であれば、見込み顧客、潜在顧客とコミュニケーションを図る絶好のチャンスです。しかし、忙しくて、商品を追加し、トップバナーの変更やお知らせ欄への追加で精一杯……という現場担当者は少なくないでしょう。「本当はいろいろやりたいのに……」。こんな悩みを解決するのが、文章生成系AI、つまり「ChatGPT」です。

「今日は1時間、会議がリスケになって時間が空いた！」。そんな状況を想定し、1時間もあれば「ChatGPT」で解決できることを見ていきます。

「ChatGPT」に入力する指示（以下「プロンプト」）を見ながら、順を追って説明していきます。プロンプトはどのEC担当者でも使えるモノを提示しますので、アレンジしながら「ChatGPT」を触りながら記事を読み進めてみてください。今回は、プレスリリースとお知らせ欄の文章を作成していきます。

1. プレスリリースを作成する

コツは、できるだけ具体的に詳しく情報を入力することです。

最初は、商品情報満載の少し長めのプロンプトを作りましょう。GPTは文脈から判断して文章を生成しますので、商品やその背景についての情報量が多い方が精度の高い回答が返ってくる可能性が高まります。

この記事で、プレスリリースを最初に扱ったのはAmazonを参考にしたからです。彼らは商品開発の段階で、仮想プレスリリースを執筆。顧客視点で必要な情報を固めてから、商品開発に移ります。つまり、プレスリリースには、顧客視点でその商品に必要な情報が詰まっているのです。そのため、まずはプレスリリースから着手してみましょう。

もし、入力が大変だな……と思ったら、

• Google Chrome拡張の「Voice in」などの音声認識アプリで入力する
• スマホの音声入力を使う
• 企画書を引用する（プロンプト例：あなたはプロモーションコンサルタントです。以下の企画書をもとに、メディアの注目を集めるプレスリリースを作成してください）

などの方法があります。多少の時間はかかりますが、ここでしっかり情報を「ChatGPT」に伝えておきましょう。

スポーツ用品専門ショップで新しいプロテイン製品を扱うことを想定

チュアブル錠のプロテインは実際に存在しますが、ここでは「日本初」という想定で進めます。

「ChatGPT」からはこんな回答が返ってきます。

EC担当者の皆さんから見れば、100点満点ではなくとも、60点の答えが返ってくれば、後は手直しをするだけ。なお、この後の文章作成も含め、生成された文章は著作権の観点から、少しでも手直しをした上で利用することを推奨します。たまたま生成された文章が、他の著作物と同一・類似してしまった場合、著作権侵害に当たる可能性があるからです。

また、プレスリリースのノウハウがあるようでしたら、自身が使っているワードや用語などをプロンプトに反映しましょう。動線を重視するのであれば、最初のプロンプトに「本文の1段落目にURL（https://xxx.xxx.xx）への動線をいれてください」と含めることもお薦めです。

回答が返ってきた後で、「フィードバックします。A4で1枚程度に簡潔にまとめられていいですね。一方、次のアクションへの導線がないので、本文の1段落目にURL（https://xxx.xxx.xx）への動線をいれてください」などと2回目のプロンプトを入力しましょう。

応用：思った通りの内容が返ってこない時は、会話を重ねる

人間と「ChatGPT」の関係は、上司と部下の関係に似ています。たたき台をベースに成果物のイメージをすり合わせていくのは、仕事の進め方の定石と言えるでしょう。ポイントは、良い点もフィードバックすること。そうすると、「ChatGPT」は次回の回答の際、良い点を残しながら改善案を提示します。

なお、無償でも利用できるGPT3.5で、先ほどのプレスリリースを作成するプロンプトを入力すると、以下の回答が返ってきました。タイトルに、記者が注目しやすい「日本初」の要素が入っていません。

このような時は、部下に考えさせるように、段階的に「ChatGPT」に考えてもらうのも1つの方法です。たとえば、「ありがとうございます。ではこのプレスリリースのニュースバリューを3点抽出してください」というプロンプトを入力。ニュースバリューを抽出してもらった後、「ありがとうございます。ではこの3点をタイトルに盛り込んで再度作成してもらえますか？」などとすると、改善案が出てきます。

GPT-3.5は日本語の学習が、GPT-4に比べて十分ではないので校正は必要です。しかし、骨子や要素を組み立ててもらうだけでも時短になるはずです。

2. お知らせ欄（ブログ）

コツは、過去の投稿例を踏襲したいときは、ポイントも明示することです。

新商品を追加した際、多くのECサイトではお知らせ欄で既存顧客に通知を出すことでしょう。プレスリリースと同じく、スレッド（「ChatGPT」の会話ごとにURLを発行し、内容を公開・共有できる機能）でお知らせ欄の文章を生成すれば、「ChatGPT」は商品の情報を記憶することが可能。プロンプトを入力する情報は少なくて済みます。

GPT-4の回答は以下の通りです。まずは一般的な内容であれば、たたきとして問題なさそうです。

応用：いつもの書き方と合わせたい

しかしながら、「いつもの書き振りとあまりに違う！」というEC事業者もいるかもしれません。その時は、過去の投稿例の特徴を参考にしたプロンプトを、再度入力してみましょう。なお、「◆過去の投稿例」以下は改行などを考慮せず、コピペしたのみです。

次の画像は、GTP-3.5で生成した例です。不要な要素もあり「もう一歩！」という感じですが、骨子としては十分です。

また、Markdows方式で出力することも可能です。お知らせ欄をWordpressなどのブログサイトを利用している場合は、最初からMarkdown形式にすると作業の一手間が省けます。以下はGPT-3.5を利用したので、Markdownでの具体的に留意してほしいポイントを含めたプロンプトを入力しています。

まとめ

実際の「ChatGPT」利用で起こりがちな「入力が面倒」「思った通りの回答が返ってこない」場合の対応やプロンプトの例を紹介しました。

多少の手直しをする前提であれば骨子やたたきとしては十分なものがすぐに作成できます。まずは触ってみて、どんな出力になるのか見てみましょう。そして、プロンプトにはぜひご自身の販促ノウハウを盛り込み錬成してみてください。手直しの少ない文章が生成できるようになるはずです。

次回はTwitter（SNS）の投稿文を考える業務を実践します。

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オリジナル記事：【EC向けChatGPT活用】手間をかけずに高品質な「プレスリリース」「お知らせ欄への投稿」を生成AIに作ってもらう方法は？ | 中小企業診断士が解説する「ChatGPT」のECビジネス活用法
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マーケッターが理解するべき“ブランドスイッチ”の一例

たとえば、毎日使用しているブランドのシャンプーを使い切り、近くのドラッグストアに買いに行き、普段使いしているシャンプーを購入しようとしたが、特価に引かれて隣に置かれていた別のブランドのシャンプーを購入した場合。

消費者はこの時、意図せずに「ブランドスイッチ」を行っているという。シャンプーの年間購入回数は平均6.4回。そのうちの何回、自社のブランドを選んでもらえる自信があるだろうか。

ターゲットやペルソナを設定してから実施したマーケティング施策において、結果が出ないことは少なくない。いつも．は「購入意思が高まる要素と絶対に買わない顧客の定義は大切」だと指摘している。

さらに、「ECサイトは情報量が多ければ多いほど良いわけではない。店頭でもECサイトでも、不要な情報は購入意欲を低下させる。市場での主人公はブランドではなく、消費者であることを、マーケッターはもっと理解すべき」だと警鐘を鳴らしている。

消費者の購入意思を最大化する方法とは？

いつも．によると、インターネットが存在していなかった1990年代以前と比較して、現代は“ブランドスイッチ”が発生しやすい環境にあるという。

いつも．は「ブランドは消費者の感情がどのようなメッセージで動いて、どのような内容であれば、理性よりも感情を強く動かせるかを考えなければならない。EC領域にも活用できる心理学や行動経済学で “消費者が何を感じたら感情が動くか” を設計し、ストレスなく購入してもらう仕組みを徹底することが、求められるブランドの接客術。売れているブランドは、『ブランドスイッチ』が起きる仕組み・仕掛けができているがゆえに、必然的に売れている状況が作れている」と提言している。

同書では、時代の流れとともに陳腐化する情報やテクニックをできるだけ排除して、実際にマーケティングの現場で蓄積した実例データを使って選ばれ続けるための仕組みを解説している。

筆者プロフィール

田中宏樹（たなか ひろき）氏
株式会社いつも Eコマース戦略コンサルタント
いつも．が行う運営代行・運営サポートで、年商200億円を超えるブランドから年商1000万円のブランドまで、累計200を超えるブランドのコンサルティングを担当。独自メソッドを導入しながら店舗の売り上げを伸ばしている。これまで執筆に関わった書籍は『EC担当者 プロになるための教科書』（マイナビ出版）など。

書籍の発売にあたり、田中氏は次のようにコメントを発表している。 

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オリジナル記事：いつも．が上梓した、EC市場で売れる仕組みを解説する書籍『ブランドスイッチの法則』とは
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 2023年10月に発売した「フジヒート」、好調な売れ行きの舞台裏

「暖冬の影響を懸念していたが（売れ行きは）大変、好調。レビューなど購入されたお客さまからの評価も非常に高い。昨年購入した商品を愛用頂いて今年も購入する、というケースは多いがフジヒートの場合は『さらにもう1枚もう2枚』と買い増し頂けるお客さまが多く、とても手ごたえを感じている」と「フジヒート」の開発を担当する通販生活商品開発部の辺見知美氏は本格販売から現在までの同シリーズの売れ行きについて話す。

「着用後すぐに暖かい」「高い持続効果」を実現する商品開発

「フジヒート」は昨年4月から夏の冷え対策用に一部商品をテスト的に発売後、同10月からラインアップを拡充し本格販売を開始したカタログハウスが独自に企画・開発したダブル発熱肌着ブランドで富士山の溶岩を粉砕機で5ミクロン以下にまで砕き、微粒粉としたものをレーヨンわたなどに混ぜ込んで糸にした「フジヒート糸」を主に使って腹巻（1枚税込3500円）や腹巻ショーツ（同4980円）、ソックス厚手（同2990円）、ソックス標準（同2750円）、レッグウォーマー（同3300円）、スパッツ（同4980円）シャツ標準、ロングスパッツ（ともに税込7900円）などを展開している。

同社によると富士山の溶岩は酸化鉄が豊富に含まれていることなどから、着用した人の体温を吸収して放射する力が強く、吸湿発熱性の高いレーヨンを組み合わせ、さらに熱を逃がさないように空気層をなるべく多く作るように編地を工夫することで各商品は着用後すぐに暖かさを実感でき、また、暖かさを持続する特徴があるという。

オンライン・オフライン双方で訴求強化

昨年10月から同社の通販媒体である通販マガジン「通販生活」の冬号での目玉商品として14ページにわたって「フジヒート」の「富士山溶岩とレーヨンによるダブル発熱効果」などの特徴を専門家の解説や独自に行った実験データなどを掲載しつつ紹介。同社の通販サイトでも「フジヒート」の特設ページを新設して訴求を強化した。

あわせて新聞広告の出稿も強化。全国紙への全面広告または5段広告を月に2～4回、出稿したほか、ネットワーク広告やリスティング広告、インスタグラム内の広告などインターネット広告への出稿量も増やして重点投下した。

新規獲得に手ごたえ

こうした取り組みが奏功し、既存顧客への訴求強化のほか、新規顧客の獲得にも成功。同シリーズの製品群の売価は他の一般的な発熱肌着と比較して2～3倍以上と高めだが購入後、「フジヒート」の特徴でもある“暖かさの即効性と持続力”を実感したり、「フジヒート」の購入者にシリーズの商品を改めて紹介、訴求する「フジヒートの商品説明書」というA5サイズの小冊子を送付している効果などもあり、「洗い替え用に同じ商品をさらに購入頂いたり、『腹巻が暖かかったから靴下も買ってみよう』とシリーズの別の商品を購入頂くお客さまが多い」（辺見氏）ことが「フジヒート」の初速の好調さを支えているよう。

「腹巻」が売れ行きけん引

「フジヒート」の展開商品のうち、最も売れ行きがよいのは腹巻。厚さ1ミリと生地は薄手ながら薄いガーゼを2枚重ねた構造とし空気層を作り暖かい空気をため込めるような仕様としており、「着けると10分ほどで暖まり、しかも長時間暖かいまま。こんなに薄いのに」（同社レビューより=中略）など購入者からの評価も高いようだ。

リピーター続出の「スパッツ」

一方でダークホース的に売れ行きを伸ばしているというのがスパッツ。「下半身の冷えに悩む方が多いが、スパッツはお腹、膝、足首までを1枚でカバーできる」（辺見氏）ことなどから、リピート購入も多く、一時欠品となるなど「フジヒート」の他の商品をしのぐ売れ行きとなっているという。

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オリジナル記事：【ヒットの秘訣】カタログハウスが独自開発した発熱肌着シリーズ「フジヒート」が好調な売れ行きの理由 | 通販新聞ダイジェスト
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見どころ③　4万円の商材を1日で1億円売るマーケティングの秘訣～急成長スタートアップが語る「ブランディング」「売上アップ」「“バズる”を生むコツ」～

14:00～14:45 KA-4 ゼネラルセッション

cadre（カドレ）は、ユーチューバーのヒカルさんと格闘家の朝倉未来さんがコラボレーションしたYouTube番組から生まれた家電D2Cブランド「cadre」を立ち上げた企業です。cadreが販売するドライヤーは単価約4万円の高価格帯にもかかわらず、発売初日に1億円を売り上げたことも。このセッションでは、「ブランディング」「売上アップ」「“バズる”D2Cの商品開発」を中心に、マーケティングの成功秘話を創業社長が語ります。

株式会社cadre 代表 藤巻滉平氏

見どころ④　SNSで“熱狂的”な企業ファンを作る運用の秘訣

14:00～14:45 KB-4 ゼネラルセッション

X（旧Twitter）で既存ユーザー、見込み客とコミュニケーションをとり、成果につなげている「わかさ生活」。「中の人」が運用を始めた頃のフォロワー数は1万未満。現在は12.8万を超えるユーザーがフォロワーとなっています。商品購入、ブランド形成、パブリシティなどさまざまな効果をもたらしてきた「わかさ生活」の「中の人」が、SNS運用の実例、効果などをお伝えします。

株式会社わかさ生活 広報 X担当者

明日はまた別のオススメ講演をお伝えします！

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オリジナル記事：わかさ生活の“熱狂的”ファンを生み出すSNS運用術、1日で1億円売るスタートアップのマーケティングなどが学べるECイベント【2/27開催】
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ポーラ・オルビスホールディングス（HD）の2023年12月期連結決算によると、オルビスブランドの売上高は前期比11.6%増の428億7400万円、営業利益は同30.7%増の63億4000万円だった。

ポーラ・オルビスHDの2024年12月期から2026年12月期までの3か年における中期経営計画（中計）によると、オルビスはスキンケアを中心とした直販事業の成長、強固な利益基盤の構築、未開拓市場へ参入し新しい領域での売上高拡大を計画。国内事業では、2024年から2026年の売上高年平均成長率（CAGR）4.0～5.0%増をめざす。

スキンケアを中心とした直販事業の成長

オルビスユードットの売上高が2023年にケタで成長、高機能UVが話題化し高付加価値のスペシャルケアが伸長したという。注力する美白カテゴリーにおいて2月、新商品を投入する計画だ。

強固な利益基盤の構築

顧客の定着化とライフタイムバリュー（LTV）の向上を図る。アプリを中心にカスタマーデータプラットフォームで顧客インサイトの分析から施策実行までのスピードを向上。顧客継続シナリオの精度向上とブランドへの共感・体験を軸にした新ロイヤルティープログラムを導入する。

未開拓市場へ参入し新しい領域での売上高拡大

チャネル展開においては、ECプラットフォームなどの外部展開を積極的に展開する。商品面では、オルビスユーメイクを中心にベースメイクを強化。化粧品に限らない、肌を美しくする領域における商材を拡張していく。

ポーラ・オルビスHDの2023年12月期連結業績は、売上高が前期比4.2%増の1733億400万円、営業利益は同27.8%増の160億8000万円、経常利益は同23.7%増の184億6900万円、当期純利益は同15.6%減の96億6500万円だった。国内EC売上高比率は28.2%で、国内EC売上高は約488億7000万円

新たな中計では、2024年12月期から2026年12月期において、連結売上高2000億円、CAGRは約5%、売上高営業利益率が12～13%、ROEは10%以上をめざす。中計達成の基本方針として、①国内事業の顧客基盤強化、持続的成長と収益性改善②海外事業のさらなる成長と新事業での基盤確立③育成ブランドの成長を伴う黒字化による持続的収益貢献④ブランドポートフォリオ拡充と事業領域拡張――などを掲げている。

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オリジナル記事：新ロイヤルティープログラムの導入＋安定成長と強固な利益基盤の構築をめざすオルビスの中期経営計画とは
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ZETAは、ハッシュタグ活用エンジン「ZETA HASHTAG」の提供技術における新たな特許を取得したと発表した。

ZETAが取得した特許は、商品情報などからハッシュタグを生成、ハッシュタグから商品情報へ容易にアクセスを可能にする技術に関するもの。

内容は次の通り。

• 発明の名称：ページ生成装置、ウェブページの生産方法、およびプログラム
• 特許番号：特許第7430302号
• 登録日：令和6年2月2日

「ZETA HASHTAG」とは

主にECサイトなどWebサイトのなかの説明文やカスタマーレビューのようなテキスト情報をAIで解析し、関連するキーワードを抽出してLP（ランディングページ）を自動生成するソリューション。ECサイトでは、商品の見た目の形状、使い方などに関連するテキストタグを活用して商品検索ができる。

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オリジナル記事：ZETA、ハッシュタグ活用エンジン「ZETA HASHTAG」提供技術において新たな特許を取得
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人と人がつながることでモノが売れる

なぜ商品が売れるのか？月商100万円まで売りげを伸ばすEコマースと伸びないEコマースの違い | コマースプラス
https://commerceplus.jp/takuya-miura_second/

従来のコミュニケーションが商品を知ってもらう広告や購入後のコミュニケーションとすると、商品の購入検討をして頂くよりも前のコミュニケーションは改善の余地があると思いました。

だから、Instagramでフォローしてもらった一人ひとりに「初めまして！なんでフォローしてくれたんですか」とDMを送ることをやっていました。

購入前の疑問や質問の全てに私が回答をするので、お客さんには安心感が生まれます。その時点で、他の商品よりも格段に良い印象を与えられていると思うんです。

すると面白いことに、獲得効率が悪化していた広告のCPA（顧客獲得単価）も下がり始めたんです。

ミウラタクヤ商店ではLINE＠（ラインアット）の時代から公式LINEをやっていますが、LINEの登録者数は増えているのに開封率や相談件数が昔よりも少なくなった時期がありました。それは、発信している情報の質が下がり機械的な受け答えになっていたことで、お客さんの情報に対する執着度が低くなってしまった原因が考えられます。

それからは、メルマガやDMを送るなど効率をハックするよりも、人と人が繋がるエモーショナルな部分でモノが売れることが理想の姿だと改めて再確認できました。

「人」のブランドは一朝一夕で完成するものではなく、時間がかかります。そのため類似商品が多い商品は特に、訴求軸を変えるだけではなく、自分がインフルエンサーになって売ることが必要になる場面もでてきます。

今週の要チェック記事

【楽天市場「2024年上期戦略共有会」】流通総額は6兆円到達、「最強配送」開始 出店料金は値上げへ？！ | 日本ネット経済新聞
https://netkeizai.com/articles/detail/10783

安すぎる…！激安EC「Temu」とは？低価格でも品質担保できる「発明的ビジネスモデル」 | ビジネス+IT
https://www.sbbit.jp/article/cont1/132986

中国EC「SHEIN」を超える？「Temu」急成長のワケは激安とワクワク！電子機器が数百円!? | ダイヤモンド・オンライン
https://diamond.jp/articles/-/338300

若者は使えない！シニア向け通販の支払い方法 | jdash2000 site
https://jdash.info/archives/Senior_Shopping_Payments.html

【LINEヤフーの2023年4-12月期】eコマース取扱高は3.1兆円、国内物販系取扱高は四半期ベースでプラス成長に転換 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/11917

LINEヤフーの検索連動型ショッピング広告（SSA）とは？Yahoo! JAPANの検索結果に表示 | コマースピック
https://www.commercepick.com/archives/46949

LINEの利用者情報など情報漏えい51万件余に拡大 | NHK
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240214/k10014358441000.html

楽天グループの流通総額は6.9%増の6兆円、SPU改定などの影響で4Qはマイナス成長【2023年国内ECの業績まとめ】 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/11922

リスティング広告に潜むアドフラウドの危険事例 | PPC-LOG
https://ppc-log.com/listing_ads/13710/

【「荷待ち問題」トラックドライバーの本音に迫る】ドライバーの82.6%が「荷待ち」にストレスを実感　荷待ち時間を運賃請求に活用されてる場面は3割以下 | ASCII STARTUP
https://ascii.jp/elem/000/004/184/4184171/

物流「2024年問題」 物流効率化の計画策定義務化の改正案決定 | NHK
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240213/k10014356351000.html

物流の根幹、「荷姿」を疑え：仙石惠一の物流改革論 | ITmedia ビジネスオンライン
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2402/13/news057.html

今週の名言

「変えなくてもいい」にモヤモヤ　奄美に戻り10年　酒蔵社長の思い | withnews
https://withnews.jp/article/f0240212000qq000000000000000W09j10301qq000026603A

かつて私は、東京に憧れ、夢を叶えるために上京しましたが、今はこう思うんです。東京は夢を探すにはいい場所。でも、何かを見つけたら、地方に戻って叶えるほうが、きっと可能性がある。東京はなんでもあるし、いろんな人がいる飽和状態。地方に帰ってくると、これもないし、あれもない。でも、逆に何かができる余地がある。

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オリジナル記事：Instagramのフォロワー1人ひとりにDM送信→広告のCPAが下がった！ ミウラタクヤさんのコミュニケーション術とは【ネッ担まとめ】 | ネットショップ担当者が 知っておくべきニュースのまとめ
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「茅乃舎だし」の通販事業などを手がける食品メーカーの久原本家グループ本社は、通販システムのパッケージとフルスクラッチ開発のフォービスに出資、資本業務提携を締結したと2月13日に発表した。

久原本家グループ全体のIT構想にフォービスが参画。EC領域の新規ビジネスへのソリューション提供、久原本家グループの情報システムレベルの抜本的な底上げ支援などに取り組んでいく。情報システム体制の抜本的強化を期待。EC領域の事業拡充をめざす。

久原本家グループとフォービスは、グループの生産・物流の基幹システム構築におけるパートナーとしての協業実績がある。事業を相互補完することで双方の企業価値が高められると判断、事業運営を進めるために資本提携に合意した。

久原本家グループは、店舗・EC・通販・飲食といったさまざまな顧客接点を持ったD2Cビジネスを展開。IT活用の重要性が高まっており、久原本家グループ本社はシステム全体の刷新も検討しているという。「日進月歩のD2C領域のシステムを自社で構築していくことは難易度が高く、通販・ECに精通したパートナーとの協業を模索していた」という。

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オリジナル記事：久原本家がシステム会社のフォービスと資本業務提携、情報システム体制を強化
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新たな領域「リカバリーウェア」を開拓

TENTIAL（テンシャル）のミッションは「健康に前向きな社会を創り、人類のポテンシャルを引き出す。」。中西裕太郎CEOなど元アスリートがコアメンバーとなり創業、コンディショニングブランドとして身体をサポートする製品を展開している。

製品は「Night Conditioning」「Day Conditioning」の2ジャンルで構成。日常から24時間365日コンディショニングを行う製品の開発・販売を手がける。「Night Conditioning」はリカバリーウェアを中心とした睡眠関連製品、「Day Conditioning」は日中の生産的で快適な仕事環境をサポートするワークウェアやサンダルなどを手がけている。

「リカバリーウェア」ヒットの軌跡

「Night Conditioning」のメイン商材はリカバリーウェア。通常のルームウェアやパジャマといったアイテムと異なり、血行を促進して疲労回復をサポートする機能性ウェアという位置付けが特徴。素材にはセラミックスを配合した特殊な繊維を使用し、就寝時に着るパジャマタイプや、スウェットタイプ・シャツタイプなど、さまざまなアイテムをラインアップし認知拡大を図っている。

TENTIALのブランド戦略本部CRMグループでマーケティングを担当する泉晃治氏は、次のようにリカバリーウェアの開発に着手した理由を説明する。

プロのアスリートの方々にヒアリングすると、睡眠に対する課題が深刻だと感じました。そこでTENTIALは、2021年にリカバリーウェアの開発・販売に乗り出しました。（泉氏）

新規顧客の離脱低減、CVRなどTENTIALの成長を支える「Amazon Pay」導入効果とは

新規顧客の離脱を「多くの消費者が使う決済手段の導入」で低減

新規顧客が多いECサイトでの大きな課題がカゴ落ち問題。広告費をかけて購入意欲の高い消費者をECサイトに集客しても、カート内での離脱者が増えてしまえば費用対効果（ROI）が低くなってしまう。そこで、多くのEC事業者が着目するのが、決済手段による買い物の利便性向上だ。

この手段のアプローチでは「多様な決済手段の導入」「多くの消費者が使う決済手段の導入」が大きな選択肢。TENTIALの決済手段はシンプルで、クレジットカード、代引き、そしてAmazonが提供する決済サービス「Amazon Pay」の3種類を、EC事業スタート時に用意した。

「多くの消費者が使う決済手段の導入」として「Amazon Pay」を選んだ理由については、決済時に入力の手間が少なく、購入時に離脱を招きにくいという判断があったという。

ECにおける買いやすさや顧客情報の入力のしやすさは、我々のようにまだ成長中のブランドにとって非常に重要です。購入体験をスムーズなものにするために「Amazon Pay」を採用しています。（泉氏）

購入時に使い勝手が悪かったり、手間がかかると、消費者の離脱を招く。実際、TENTIALのECサイトにおいてもクレジットカードと代引きの場合、購入時の決済フローで離脱してしまう消費者が多いという。

この点について、テクノロジー本部プラットフォーム部ECグループGMの稲垣勇馬氏は次のように説明する。

クレジットカードと代引きの決済手段では、消費者の配送先の住所情報など多くの入力項目があり、それによって離脱が発生するということが起こっています。「Amazon Pay」であれば簡潔なステップで住所情報などが自動入力されるため、決済プロセスの効率化を図ることができます。そこが最も評価しているポイントです。（稲垣氏）

「Amazon Pay」の場合はAmazonアカウントでログインして注文内容を確認するだけの、簡単なステップで注文が完了できる。Amazonアカウントに登録している住所などの個人情報やクレジットカードなどの決済情報を活用できるので、改めて情報入力の手間を省くことが可能。その結果、購入フローに入ってからの離脱の低減が期待できる。

TENTIALでもその効果を実感している。自社ECサイトの立ち上げ時から「Amazon Pay」を活用しており、その導入効果の高さを感じていたため、その後ECサイトをフルスクラッチでリニューアルする際も、第一優先で「Amazon Pay」の導入を決めたようだ。

消費者の4割が「Amazon Pay」を選択、リピートは6割の背景に“顧客の安心感”

現在、TENTIALのECサイトの購入者のうちおよそ4割が決済手段として「Amazon Pay」を利用している。プレゼント需要が高まる12月は「Amazon Pay」の利用率は50％を超える。このように購入時に「Amazon Pay」が使えることが、新規顧客の獲得に寄与しているという。

「Amazon Pay」の魅力については、国内の多くの消費者がAmazonアカウントを持っているため、新規顧客の獲得が容易になるという点をあげる。「国内ではすでにAmazonアカウントに住所などを登録している人が多く、そうした人は『Amazon Pay』を利用するとTENTIALのECサイトでも入力の手間を減らすことができるといった点も評価されているのでしょう」（稲垣氏）

「良く使う」「国際的なECサイト」などのAmazonブランドによる安心感をあげたのは泉氏だ。

初めて訪れるECサイトで買い物する時に、個人情報やカード情報などを入力するのが不安で、離脱してしまうこともあるでしょう。しかし、「Amazon Pay」が使えることで、クレジットカード情報などを入力することなく、簡単に購入できるという点は大きな魅力です。お客さまにとっては慣れ親しんでいないECサイトで自身の決済情報を入力しなくてよいという安心感も、「Amazon Pay」の利用を後押ししているのでしょう。（泉氏）

実際にTENTIALの自社ECサイトを利用して商品を購入した購入者からは「『Amazon Pay』があったから購入しました」「（決済が）簡単でよかった」といった声が寄せられているようだ。

なお、新規顧客獲得だけでなく、2回目以降の購入者であるリピーターからも「Amazon Pay」は人気が高い。クレジットカードと代引きを含めたすべての決済手段のうち、リピーターが「Amazon Pay」を利用する割合は6割に迫るという。

「Amazon Pay」ボタンを商品詳細ページに設置でCVRアップ

TENTIALでは、「Amazon Pay」ボタンをECサイト内の商品詳細ページに設置している。カート画面内にボタンを設置する場合に比べて、商品詳細ページであれば、1ページ少ない段階（カートページに遷移する前の段階）で購入に進めるというメリットがある。より少ない操作で購入を完了できるというわけだ。

TENTIALの自社ECサイトでは、商品詳細ページに「Amazon Pay」のボタンを設置した場合のコンバージョン率（CVR）は、ボタンを設置しない場合に比べて0.14ポイント高いという。カートページに遷移しなくてもすぐに購入ができることから、「すぐに買いたい」という顧客の利便性アップに寄与。その結果として、CVRの向上につながっているようだ。

「Amazon Pay」CV1からCV2への実装メリットを実感

「Amazon Pay」が従来のCV1から新バージョンのCV2に移行したことも、さまざまなメリットをもたらしているようだ。CV2に切り替わってから、開発の自由度が向上。Amazonアカウントでログインした後、そのままの画面で住所・支払い方法を選択できるようになり、サイトイメージを壊さないデザインを維持できるようになった。

TENTIALもその点を大きく評価。稲垣氏は開発者として開発の自由性があること、そしてAPIもシンプルでわかりやすい点も評価しているという。

APIがシンプルかどうかはとても大事です。CV2の導入に要した期間は3か月程度で、TENTIALではスピーディーに実装できたと実感しています。CV2はわかりやすく整備されており、実装メリットは大きいですね。（稲垣氏）

また、TENTIALでは「Amazon Pay」の「3rd Party Cookie」廃止への対応も高く評価しているという。CV1では「3rd Party Cookie」の読み込みを必要とするウィジェットを埋め込む実装が必要だったが、CV2は「3rd Party Cookie」を利用せずに処理する仕様に変更した。

「3rd Party Cookie」廃止の際、「Amazon Pay」からの案内が迅速でした。当社に伴走してサポートしてくれていると感じます。「Amazon Pay」は、エンドユーザーのプライバシーを保守しつつ、サイト上の利便性を損なわないという、一般的には二律背反しやすいところをきちんと実現している。この点も魅力の一つだと感じています。（稲垣氏）

ブランド認知に「Amazon Pay」は必須、利用促進で購買体験を向上していく

TENTIALでは今後も、自社ECサイトを展開していく上で継続的に顧客の購買体験のさらなる向上をめざしていく方針だ。

たとえばクレジットカードでの決済がスムーズにいかない顧客に対して「Amazon Pay」に誘導するなどして、商品の買いやすさを追求していくという。

ECサイト全体における買いやすさや、お客さまが欲しいものをすぐに購入できるという購買体験が、ブランドの信頼感につながり、ひいては長期的なブランドのファン作りに貢献すると考えています。（泉氏）

ブランドの認知度を高めていく上でも、1つひとつの購買体験が顧客の評価につながるため、TENTIALは購買体験の向上は必須と考える。そのためにも「Amazon Pay」を使ったECサイトの利便性強化を積極的に推進していきたいという。

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム - 通販・ECの業界最新ニュースと実務に役立つ実践的な解説」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：リカバリーウェア「BAKUNE」でヒットを飛ばすTENTIAL、担当者が成長戦略を語るCVRアップにつながった商品詳細ページの工夫とは？
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