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アリババは2016年夏、バーチャルリアリティ技術を活用したデモ店舗をオープンし、年内中に幅広く展開する予定です。

アリババはバーチャルリアリティ技術をショッピング体験に取り入れようとしています。アリババを利用する4億人の消費者は、バーチャルリアリティ技術を搭載したヘルメットや眼鏡を装着することにより、実店舗にいるような感覚で世界中のECサイトで買い物ができるようになります。

先日、上海で行われた記者会見で、台湾HTC社の「Vive VR ヘルメット」」（PC用VRヘッドセット）をかぶったアリババの社員が、3次元のデジタル店舗でどのように消費者が買い物できるのかデモンストレーションしました。

デモのなかで、ロボットの店員が来訪者に話しかけ、新しい商品を紹介しました。買い物客は、ヘルメットに接続されているコントローラーを動かすことで、バーチャル店舗内の商品をくまなくチェックできます。

また、その商品がどのように動くのか確認したり、着用イメージを見ることが可能です。買い物客がコントローラーをクリックすれば、デジタル店舗での買い物は終了です。

バーチャルリアリティは、家具や旅行といった商品を見せるのに素晴らしい方法です。また、買い物がとても楽しくなります。

アリババのモバイル担当シニアディレクターのチュワン・チュオラン氏は記者会見でこのように語りました。

Taobao仮想現実（VR）ショッピング製品（出典はアリババの公式ブログ「ALIZILA」、編集部が追加）

アリババは、2016年3月に「グノーム・マジック・ラボ」と呼ばれるVR研究室を立ち上げ、販売事業者が簡単にバーチャル店舗を設置できるようにしました。

1つの商品をデジタル化して3次元に変換するためには、数百元（約50ドル）という高いコストがかかります。私たちはそのコストを数元（約1ドル）にまで下げたいと考えています。

このようにチュオラン氏は話します。

「バーチャルリアリティショッピング」を体験したい消費者は、20ドルから1000ドルする機器を用意する必要があります。アリババ社によると、バーチャルリアリティ関連の商品は人気が高く、アリババのマーケットプレイスでは1か月間で30万個のバーチャルリアリティ機器が売れているそうです。

チュオラン氏によると、将来的にはバーチャルリアリティ機器を無料で消費者に配布し、新しい買い物体験を試してもらう環境を用意するかもしれないそうです。

アリババ社はバーチャルリアリティ技術を取り扱うスタートアップに投資してきました。たとえば、2016年始めに7億9400万ドルを投資したアメリカのスタートアップ「マジックリープ社」もその1つです。

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オリジナル記事：アリババは日本よりも先を行く? 今夏に始めるVR活用の新しいショッピング体験とは | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
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今回はアマゾンで長年（?）論争が続いていた「ACoS」の正しい読み方をご紹介しちゃいましょう！ECコンサルタントならではの体験が、遂にこの論争に終止符を打ちます！

ちなみに「ACoS」とは、日本語表記だと売上高広告費比率となります。これは、アマゾンスポンサープロダクト広告等の広告で使われるアマゾン独自の指標なので、聞き慣れない方も多いかもしれません。ACoSは、「広告費÷売上高」で算出されるため、400円の広告費をかけて2000円の商品を売った場合、ACoSは20％となり売り上げに対して広告費が何％掛かったかを示す指標になります。

よく似た指標としては、通販の広告効果を示す際によく使われるROASがあります。「売上高÷広告費×100」（％）で算出するので、2000円の売上に対して400円のコストをかけた場合、ROASは500％となります。ROASは広告費に対して何倍の売上を出したかを示す指標になります。

ACoSであれば、商品の粗利率をACoSが超えたら赤字であると一目でわかるため、非常に使いやすい指標と言えます。例えば粗利率30％の商品でACoSが31％だとその商品は１％分赤字、という具合です。

そんな便利なACoSなのですが唯一個人的に難点（？）があったのです。

それは「ACoS」ってなんと呼ぶのか正しいのか！？

ネットで検索してもフリガナはどこにも見当たりません！これではコンサルタントにとって、口頭で説明する際に不便極まりないのです！

実は、恐らく「エーコス」だろうと、最早決め打ちで使っていたのですが、先日アマゾンの方と直接お話しする機会があった際に、それが正解ではないことが判明したのです！その会話のやりとりはこのようなものでした。

「この商品はエーコスもいいですね」と私が伝えると、
アマゾンの方が「えーこす？何ですか？」と聞き返して来たのです。

これは遂に真実を解き明かすチャンスが来た！と、私は一時の恥を忍んで尋ねました。「ACoSって、正しくは何と読むんですか？」と！その驚愕の答えは

「いやぁ、特に正解とかないと思いますけど、私たちはエーシーオーエスって言ってますねぇ。」

・・・そう！答えは無いのです！ACoSはACoSなのです！

答えはないのですから自分で分析する際には、好きに心の中で呼べば良いのです！

でも、誰かに説明したり、アマゾンの方とお話する機会があった際には注意が必要かもしれません！

こうして私の疑問は解消されたのです。ちなみに、ACoSはアマゾンのキャンペーンマネージャーで自動的に表示されるようになっているため、商品の粗利率を把握して有効に活用してくださいね！

「株式会社いつも．公式ブログ」掲載のオリジナル版はこちら：
アマゾン売上高広告費比率「ACoS」の読み方論争遂に決着!?（2016/08/03）

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オリジナル記事：アマゾンスポンサープロダクトなどで利用される売上高広告費比率「ACoS」の読み方とは? | いつも．ECコンサルタントが明かす売り上げアップにつながるEC最新情報
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日本郵便は10月1日から、追跡情報を有した小型物品配送サービス「ゆうパケット」で厚さに応じた（3cmまで）段階的な運賃を設定すると発表した。

個別に料金設定を行う通販・EC事業者も、厚さごとの料金体系へ移行することも可能。通販・EC事業者は細い設定を行うことで、配送コストの削減を図ることが可能となる。

個人向けにサービスの内容を拡充するにあたり、運賃を1cm（個人向け料金は250円）、2cm（同300円）、3cm（同350円）の3段階に設定。通販・EC事業者も、厚さごとに配送料金を設定できるようにした。

「ゆうパケット」は従来、厚さが3cm以下に対応し、一律料金を通販・EC事業者との間で設定していた。

日本郵便の広報担当者は次のようにコメントしている。

これまでと同じように、「ゆうパケット」に関しては厚さに関わらず一律で料金設定することも可能です。（日本郵便・広報）

「ゆうパケット」は小型の通販荷物を送るために、追跡機能を付けて2014年6月から開始した配送サービス（参考記事）。サービス開始以来、好調な利用状況が続いており、2015年度の契約件数は約2万件（対前年217%増）、年間約1.1億個（対前年約 171%増）の取引に成長しているという。

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オリジナル記事：「ゆうパケット」厚さ3段階の運賃を10/1スタート。通販・EC企業も段階運賃の適用可能
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ユナイテッドアローズは8月1日、スマートフォンアプリ「UNITED ARROWS LTD.公式アプリ」をリニューアルした。実店舗での会員サービス（会員ランク、ポイント付与／利用など）と自社ECシステム／アプリの会員サービスを、それぞれ個別で管理・運用していたが、それらを統合して一元管理。実店舗でも自社EC、アプリで同じ会員サービスを受けられるようにした。

店舗とECを隔てない買い物しやすい環境を提供することで、利用者の利便性向上を図る。

店舗とアプリの会員情報の一元化のほか、新たに開発したアプリにはさまざまな機能を追加した。

実店舗会員に配布していた会員証カード（ハウスカード）にプリントされていた個体識別するためのバーコードを、スマートフォンアプリに実装。会員証は不要でスマートフォンとアプリさえあれば、実店舗で新会員サービスを受けられるようにした（バーコード会員証機能）。

アプリでお気に入りに登録した商品は、PCやスマホのブラウザで閲覧したECサイトでもお気に入りに入り、自宅や外出先など場所を問わずに気になる商品をチェックできるようになった。

デザイン面では、新着商品を一覧表示するフィード画面で、アプリユーザー個別に好みのブランドを設定。好みのブランドの新着商品一覧が閲覧できるようにした。このほか、ビジュアルデザインも操作性に優れたものに変更した。

アプリの開発はアラタナが担当。800以上のECの開発・構築に携わってきたノウハウを生かし開発したという。アラタナは同日、ファッションブランド「コーエン」のECアプリのリリースも発表している。今後もオムニチャネルに対応した、アプリ開発に力を入れていく。

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オリジナル記事：ユナイテッドアローズ　スマホアプリを刷新し店舗とECサイトの会員情報を一元化
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楽天が4月から開始した有力店舗によるコンサルティングサービス「R-Nations（アールネーションズ）」で、8店舗が前年の平均月商比で2倍となる月次売上を達成していることがわかった。

そのうち4店舗が3か月連続で平均月商が同2倍超で推移。楽天は今後も店舗へのサポートを強化し、サポートを行った全24店舗でベース金額の2倍の達成をめざす。

「R-Nations」は「楽天市場」内で売り上げを伸ばすことができていない店舗に対して、自店舗を成功に導いてきた店舗がコンサルティングを行い、1年以内に月商1000万円突破を目標としたサービス。

オープンから1年以上運営し、2015年下半期の流通総額が100万~300万円などの条件に当てはまる店舗のなかから24店舗を選出。「Z-CRAFT」の近藤武志氏、「SILVER BULLET」の高木孝氏、「イーザッカマニアストアーズ」の今石雄介氏、「北海道お土産探検隊」の小笠原航氏、「爽快ドラッグ」の小森紀昭氏がそれぞれ5店舗に対してコンサルティングを行っている。（参考記事）

「R-Nations」は2015年3月～2016年2月の平均月商をベースにして、このベース金額の2倍をコミットメントラインクリアとしている。9月までにコミットメントラインをクリアしなければ、9月末で店舗へのコンサルが終了となるため、残り2か月で全店舗のコミットメントクリアをめざす。

「楽天EXPO」内で行われたトークセッションでは、コンサルティングを行う5人に加え、すでにコミットメントラインを突破した店舗の担当者が登壇。

コンサルティングを受けた店舗の担当者は次のように述べた。

有名店舗からコンサルティングをしてもらえるということで、今まで考えもしなかった取り組みなどが紹介されるのかと思っていた。だが、やるべきこととしてあげられたのは、基本的なこと。基本的なことを徹底的にしっかりやるということを教えてもらい、自分たちがいかに基本的なことすらできていなかったかを知ることができた。

また、別のコンサルティングを受けた店舗は次のように話した。

これまで自分1人で運営をしてきて、問題が発生したときも1人で解決しようとしていた。今回の取り組みを通じて店舗間で情報交換をすることの大切さを知った。

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オリジナル記事：楽天のコンサルサービス「R-nations」、有名店の指導で3割の店舗が売上2倍を達成
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日本通運はアリババグループと業務提携し、越境ECサイト「T－MALL国際（天猫国際）」出店者への物流サービスの提供を本格的に開始すると8月2日に発表した。日本郵便の国際スピード郵便（EMS）よりも安い価格でサービスを提供、越境ECの促進につなげる。

現在、中国への商品発送はEMSが主流となっている。6月に値上げし、利用の多い500グラム以下で1400円となっている。

日通は、アリババの通販サイトで購入された商品を1000円程度で中国に発送するサービスを始めることで、EMSに対抗する。中国向け通販の商品輸送で5割のシェアをめざす。

情報システム面ではアリババと連携し、中国での通関手続きを円滑・低コストで進めるようにする。

中国政府は４月に越境ECの通関制度を改正し、商品の内容や販売額、物流などの情報を電子データで提出するように要求している。アリババとの情報システムの連携で、税関当局に一括して必要なデータを送信できるようにする。

中国向け越境EC物流ではヤマトホールディングスが4月に京東商城（JD.com）などと提携、消費者への配送まで一括して受託するサービスを開始している（参考記事）。ANAホールディングスも通関支援から輸送まで請け負う事業を9月に開始する予定（参考記事）。中国向け越境EC物流の選択肢の幅が広がり始めている。

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オリジナル記事：日本通運がアリババグループと業務提携、EMSより安価な配送サービスを提供
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中国政府が推進、日本企業の中国向けECを支援する認証制度

――税制制度のほか、通関の仕組みの変更（詳細はこちら）は、中国人の越境EC利用を厳しくするような動きに見えます。

中国に向けた越境ECに関する法改正（通関や税制度の変更）を行いましたが、締め付けを厳しくするものではありません。2016年の全国人民代表大会で、「越境ECは成長産業」という越境EC促進のメッセージを出しています。

今回の法改正は、中国向け越境ECを健全化するためのものです。事実、一般流通のように中間マージンが加わることがないので、中国人による越境ECを利用した購買活動には影響は出ていません。

中国としては、越境ECを促進することによって、多くの海外製品を市場に流通させることが目的ではありません。

ご存知かもしれませんが、中国人は「Made in China」に対して良い印象を持ってない。中国国内のメーカーや小売事業者に対して、越境ECが盛り上がっていくなかで、「どうやって生き残りますか?」「どうやってブランド力をアップさせていきますか?」と政府は問いかけ、海外企業に学びながら自社商品の品質アップなどを考えてほしいと思っているのです。

6月に福岡で開かれたアジア通販サミット（JADMA主催）に参加した彭副秘書長

――中国向けECを検討・実施している日本の企業が知っておくべきことは?

中国電子商会は中国向けに輸出する商品を正規品として認定する「正規品認証サービス」を始めました。

中国の商品購入者は、スマートフォンアプリを用いて商品に貼り付けたシールを読み取るだけで、商品の流通ルートを確認し、正規品か否かを手軽にチェックできるサービスです。

海外のメーカーや小売事業者は、中国で自社商品の偽物が売り出されることを懸念するケースが多く、それが中国進出を妨げる1つの要因になっていると思います。

「正規品認証サービス」はその問題を解決するために立ち上げたものです。

メーカーが作った製品などを中国電子商会に「申請」すると、それを私たちが正規品と認定。その商品に固有の番号を発行します。

その固有の番号は「CECC正規品認証シール」に盛り込みます。このシールは、中国独自の二次元バーコード体系「GMコード」を専用にカスタマイズし、非公開の暗号化アルゴリズムによって生成します。

スマートフォン用認証アプリで読み取り、自動的に認証サーバーと通信、その商品が正規の商品かどうかを瞬時に判定します。消費者は表示される商品写真と突き合わせることで、判定結果の正しさをダブルチェックできます。

「CECC正規品認証シール」の仕組み

「CECC正規品認証シール」は、中国の消費者保護を目的に立ち上げた正規品認証事業です。中国政府が取り組む偽造品取締事業と連携し、偽造が疑われる商品を発見した場合には、中国国務院直属の取締機関へ通報する機能も搭載しています。

この取り組みの日本の窓口として、ワイドテックと提携しました。この仕組みに興味のある日本の事業者は、ワイドテックに問い合わせをするといいでしょう。

正規品認証シール（横型・縦型）

――中国電子商会は今後、どのような取り組みを進めていきますか。

中国はまだまだ品質を高めていく段階です。国としての産業はいろいろありますが、他国の秀でている分野をすぐに追い越していくのは難しい。しかし、それをグローバルな取引によって補っていくことは可能です。

その1つとして中国電子商会が考えているのが「EWTO」の新設です。国際機関にWTO（世界貿易機関）がありますが、「EWTO」は電子商取引でのグローバル取引に関する国際組織としていきたいです。

2016年9月に主要20カ国・地域（G20）首脳会議が中国で開かれるので、その場でディスカッションできるように中国電子商会は案を出したい。世界のメーカーと消費者のオンライン取引をどうやって整備していくのか……こうしたことを中国がけん引していきたいですね。

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オリジナル記事：「中国は越境ECを歓迎する」 政府機関の幹部が語る中国向けECのホンネ
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Googleアナリティクスを使ってデータの深掘りをする時に便利な機能！「アドバンスフィルタ」の活用法をご紹介します。

アドバンスフィルタとは

アドバンスフィルタとはGoogleアナリティクスで閲覧しているデータを特定の指標やディメンションで絞り込む機能のことです。Googleアナリティクスではデータを絞り込む機能がいくつかありますが、レポートの表の右上に検索窓が表示されていればアドバンスフィルタを使用することができ、そのとき見ているデータを臨機応変に絞り込むことができます。

アドバンスフィルタの使用方法（基礎編）

アドバンスフィルタを使うとデータを絞り込んで分析することが出来ます。現在表示しているデータのディメンションと指標に限られますが、好きな条件でデータを絞り込むことができます。また、アドバンスフィルタには保存機能がありません。気に入った絞り込み方があったとしてもその場限りになってしまうため、よく使う設定はショートカット機能に登録するか、セグメントに保存しておくことをお勧めします。

アドバンスフィルタを使ってデータを絞り込む

では、アドバンスフィルタの具体的な使用方法をご紹介します。

具体例として、私は宮崎県産・野菜ジュースのネットショップを運営しているとします。そこで、サイトに来るお客様がどんなキーワードで検索されているのかが気になり、「集客」→「チャネル」→「Organic Search」でキーワードのディメンションを閲覧しています。

キーワードを閲覧していて、突然！「宮崎」で検索しているユーザーの特徴を知りたいなと思いました。こういうことあると思います。こういった突然！思い付きで！データの深掘りをしたくなった時こそ、アドバンスフィルタをクリックして下さい。

すると次のような画面が表示されます。

左から順に

1. 指定した条件のデータを「一致」で表示、もしくは「除外」で取り除くことができます。
2. 絞り込む対象となるディメンションか指標を指定します。
3. 「含む」のか「完全一致」なのかなど、データを絞り込む度合を決めることができます。
4. 2で指定した対象を絞り込む条件を決めます。

今回は「キーワード」に「宮崎」を含むデータで絞り込みたいので、ディメンションの「キーワード」を選択し「宮崎」と入力します。

一番左のプルダウンが「一致」になっていれば「宮崎」を含むデータを見れますし、「除外」にすると「宮崎」をキーワードに含まないデータに絞り込むこともできます。設定が準備できたら「適用」をクリックします。これで、絞り込んだ情報が表示されます。

アドバンスフィルタを使ってデータを分析する

さて、先ほどアドバンスフィルタで絞り込んだデータを分析してみましょう。絞り込む前のデータとアドバンスフィルタ使用後のデータを比較したものがこちら。

この2つを比較すると全体ではCVRが4.57％だったのに対して、「宮崎」を含むキーワードでは4.73％に上昇しています。「宮崎」を含むキーワードで検索するユーザーが全体のCVRを底上げしていたことが分かりました。

アドバンスフィルタの使用方法（応用編）

アドバンスフィルタの基本的な機能が分かったところで、少し応用的な使用方法を見ていきましょう。より自由自在にデータ分析ができるようになります。

正規表現一致で絞り込む

基礎編では、キーワードを「含む」データに絞り込みましたが、アドバンスフィルタでは「正規表現一致」を使ってデータを絞り込むこともできます。

正規表現一致を使うと、文字列の集合を一つの文字列で記述することができます。言葉にするとちょっと難しいですね。

例えば、「宮崎」を含むデータで絞り込みたいとき、「みやざき」や「宮﨑」といった表記の揺れもデータとしては同じ意味を持ちます。この時、正規表現を使って「(宮崎|みやざき|宮﨑)」と記述すれば、表記揺れも含んだデータで絞り込むことができます。

この他にも、正規表現は様々な記述方法があるので、実際に試してみてください。

複数の条件を掛け合わせて絞り込む

また、アドバンスフィルタは複数の条件を掛け合わせることもできます。例えば、ランディングページは「/home」を含み、2ページ目は「/miyazaki」を含むとすれば、「/home」から訪れて「/miyazaki」のページに遷移したユーザーのデータを参照できます。

このように、今参照しているデータの「ディメンション」と「指標」の内容であれば、好きなようにデータを絞り込むことができます。

まとめ

今回はGoogleアナリティクスの便利な機能「アドバンスフィルタ」についてのご紹介でした。

Googleアナリティクスでデータを見ている際に、突然データを深掘りしたくなったときはぜひご活用ください。

「ECコンサルコラムサイト「ECコンサル」」掲載のオリジナル版はこちら：
Googleアナリティクスの便利な機能「アドバンスフィルタ」活用法（2016/08/01）

※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：Googleアナリティクスの便利な機能「アドバンスフィルタ」のECサイトにおける活用法 | アラタナECコンサルがお伝えするECビジネスの課題を解決するヒント
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