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「ダイマ」は、ダイレクトマーケティング（Direct Marketing）の略。元々ダイレクトマーケティングは、マスマーケティングの対照的な概念として、「特定の個人・法人に焦点をあて、直接的にコミュニケーションをとりながら、商品を販売する手法」を指していた。店舗を開設し不特定多数に向けて商品を陳列販売するような形ではなく、訪問販売、通販あるいはECなど、より顧客に対面しレスポンスを重視するマーケティングだ。

フェイクニュースとは、事実とは異なる誤ったニュース、あるいは根拠のない不確かなニュースを指す。

フェイクニュースは、多くの人に誤解を生じさせて社会に混乱を招く場合がある。たとえば、コロナ禍においては不確かな情報がSNSなどで拡散され、それを信じる人、信じない人との間で争いが生じた。偽情報によって、健康被害を被った人もいる。

「DRM」は主に以下2つの略語のこと。

■ダイレクトレスポンスマーケティング：Direct Responce Marketing

自社が出した広告に対して、問い合わせなどの反応があった見込み顧客に、直接商品を販売する手法。自社の商品に興味を持ってくれた顧客に営業をかけるため、成約率が高いのが特徴。

■デジタル著作権管理：Digital Rights Management

第5世代移動通信システムを意味する5th Generationの略語で、「ファイブジー」と読む。日本では2020年3月25日からサービスが開始された移動通信規格で、高速・大容量、超低遅延・超高信頼、多数同時接続が特徴。前世代の4Gと比較して、通信速度は20倍、遅延は10分の1、1平方キロメートルにおける同時接続数は10倍に向上している。

チャーンは英語でChurn。Churnは日本語で「かき混ぜる」という意味だが、ビジネス用語としては、それまで商品やサービスを購入し続けてくれた顧客が、購入してくれなくなった状態を指す。特に、サブスクリプションサービスにおいて顧客が解約すること、または有料を無料に切り替えることをチャーンと呼ぶことが多い。

システムインテグレーションを行う企業をシステムインテグレーターといい、いずれもSIと略される。SIerは、SIに-erをつけた和製英語で、システム開発に関するいっさいを請け負う企業をいう。システムベンダー、ITベンダーという場合もある。

ベネフィットとは、英語のbenefitを元とした用語で、利益や恩恵、利点のことである。マーケティング分野では、顧客が企業の商品・サービスから得られる価値や恩恵を指す。

たとえば、同じ洗顔料でも、年代や肌質、どのような状況下で使用するのかなどによって顧客が求めるものは異なる。洗浄力はそれほど高くないものの保湿成分が多く含まれた洗顔料が欲しいのか、とにかく洗浄力の高いものが欲しいのか、その商品から得られるベネフィットは顧客によって異なる。

ミレニアル世代とは、1980年代初頭～1990年代半ばまでに生まれた世代のことで、2000年代に社会に出た世代である。英語のmillennium（ミレニアム）の形容詞がmillennial（ミレニアル）であることから、ミレニアル世代と表現されている。この世代は、Ｘ世代（1969年～1979年に生まれた世代）の次の世代という意味で「Ｙ世代」と呼ばれることもある。

インターネットを介して発生するコンピューターセキュリティインシデント、サイバーインシデントに関する報告の受付、対応支援、状況把握、手口の分析、再発防止のための助言などを、技術的な立場から行う組織。

1996年10月 「コンピュータ緊急対応センター」として発足し、2003年3月に現名称で一般社団法人として設立された。政府や企業から独立した中立の組織として、日本の情報セキュリティ対策活動に取り組んでいる。

マネタイズとは、英語のmonetizeを元とした用語で、ビジネス分野では「収益化」を指す。ある価値をユーザーに提供することで、その対価を得ることだ。新規事業を行う際には、どのようにマネタイズを行うかが重要になる。特にWebサービスにおいては、当初は無償サービスであっても、どのタイミングでどのようにマネタイズしていくかは、事業を継続するためにも必須となる。

個人情報とは「特定の個人を識別できる情報」を指す。

「個人情報の保護に関する法律」（個人情報保護法）が2005年に施行。2015年にはさらに改正が行われた。同法では「生存する個人に関する情報であって、当該情報に含まれる氏名、生年月日その他の記述などによって特定の個人を識別できるもの」「他の情報と容易に照合することができ、それによって特定の個人を識別することができることとなるもの」が「個人情報」だと定義されている。

URLの日本語使用が可能になり、近年URLの文字数が増加するようになった。その他にもパラメータを付与する機会も増え、ファイルのディレクトリも長大になり、この傾向は拡大している。

その結果、「SNSやメッセンジャーでは文字数制限により投稿できなかった」「メールでのやりとりでも意図しない改行が入りリンクが機能しない」などのケースが発生するようになった。URL短縮サービスは、そうした長大なURLを変換し、より短く単純な文字列でURLを表現するサービスだ。

チーフオフィサー制（CxO制）の役職のひとつで、取締役会の指揮のもと、経営方針や事業戦略を策定し、法人全体の業務執行を統括して経営に責任を持つ。また、ステークホルダーとの関係構築も重要な役割となる。

チーフオフィサー制のメリットは、経営と執行を分けて権限を分散させることで、企業統治（コーポレートガバナンス）を推進し、組織の透明性や公平性を高め、専門性を活かした迅速な意思決定を可能にする点にある。これによって企業の競争力が強化され、長期的な価値向上につながる。

チーフオフィサー制（CxO制）の役職のひとつ。CEOが策定した経営戦略に基づき、最適な技術戦略を立てて実行する。VPoE（Vice President of Engineering／エンジニアリング部門の責任者）よりも上位の立場にあり、経営陣の一員として技術面からCEOを支える役割を持つ。

「ドロップキャッチ」（Drop Catch）は、ドメインの不適切使用によりサイバー犯罪などを画策する手法。

近年、自治体や企業においてイベントやコンテンツ公開にあわせて、一時的なドメインを取得し使用する機会が増えている。これらドメインが適切に更新されず権利を失効したタイミングで、関係ない業種企業がこのドメインを取得し使い回すというものだ。