業界人間ベム

広告マンの遺伝子組み換え

13 years 10ヶ月 ago

 企業のマーケティング活動は、キャンペーン施策中心から、マーケティング装置化したオウンドメディアを中心とした継続的かつPDCAサイクルを短周期で廻すことを前提としたものになり、いわゆる「広告」は短期的な認知獲得に役割が限定されていくようになります。(と思います。)だからと言って「広告」が死滅するわけではありません。ただ、潜在層(ターゲット)の認知を獲得するという機能を、できるだけ短期に効率的に果たせる機能がないと「広告」として生き残ることは難しいのです。しかもその効果はしっかり測定できないといけません。
 そうなると、テレビのプッシュメディアとしてのポジションはいっそう磐石となるかもしれません。ただ測定可能にするかどうかについて、またオーディエンスを選べるかどうかについてテレビは本気で考えないといけないでしょう。逆にテレビ以外のマスメディアのポジションは、いわゆる4スクリーンに対してかなり劣勢を余儀なくされると思います。

 いずれにしても、広告会社がマス広告の「枠」を売ることを前提に、その機能と職能を確立させてきていて、今もその「型」から脱却できないでいることはたいへんなリスクです。しかしどう脱却したらいいものかよく分からないというところでしょう。
 まず、広告会社の営業は何を売る人かを再定義しなければなりません。広告主(という言い方も変えないといけない)は「広告」が買いたい訳ではありません。マーケティング目標を達成するための手段のひとつとして「広告」も買っているのです。従来の広告会社の営業はマス広告の枠を買ってもらうために、クリエイティブ、マーケティング、プロモーション、PR・・・といったスタッフ機能を集め、メディア扱いをゲットするのが仕事でした。昔はいちおうマスメディアに関しては知見を有していて、クライアントにその情報を持ってきては丁々発止できました。しかし現在、広告会社の提供サービスも幅広くなり、専門スタッフが後方に待機していて、その都度クライアントに出向くようになりました。アカウントプランナーという機能が注目されるようになるのは、こうした広告会社でフロントに立つ者の総合プランニング力やプロデュース力が重要になってきたからですが、デジタルメディアによって変化してきたマーケティングに対応する能力を、従来の広告会社の営業フロントラインに期待するのは本当に難しいということは、ここ10年の試行錯誤で十分過ぎるくらい分かりました。従来の成功体験の上に知見を積み上げた人は、どうにもこうにも、デジタル対応の知見に組み替えるのは極めて難しいのです。それこそ遺伝子組み換えが必要です。


前回のエントリーで「自動車メーカーの経営トップが『ハイブリッドカーがどうやって駆動するか理解していない』などと言うことは有り得ないが、広告会社ではそういうことが起きている。」と書いたら、この一文に一番反応がありました。


やはりこの期に及んでデジタル知見がほとんどない人間がコミュニケーション産業の一端を担う会社の経営をしていてはいけません。
 もちろん経営トップだけでなく、次の層(経営者のはしくれには)にも、単に知識とするだけではダメで、経験と見識と知恵をもって未来型を構想する力がなくてはなりません。そして会社の未来のために最適なことを純粋に構想することが求められますが、会社の未来のためとは今の会社の人員と体制を維持するということではありません。少なくても20代30代の若手社員が生き残るためにはどういう業態変革を受け入れるかということです。
 広告業としてやってきた遺伝子の組み換えを受け入れるのです。今の業態継続が叶わないと理解し、それに替わるビジネスモデルの構想力が自身にないなら一刻も早く若い社員のために退陣すべきでしょう。若い社員も自分たちのことなのですからもっと勉強して、具体的な変革プランを上にぶつけていかないといけません。若手にそうした意識や意欲、才覚のないようなら、その会社には希望はないでしょう。
 個々の社員も生き残りをかけて自ら遺伝子組み換えにチャレンジしなければなりません。広告マン個人としての変革をし、会社は生き残らなくても、個人は次の時代もマーケティングコミュニケーションの世界で新たな飛躍をしていかなければいけません。
 それには何はともあれクライアントと直接コミュニケーションのとれるフロントに立って仕事をするということです。また出来ればクライアントのなかに常駐させてもらいましょう。最近の広告主は短期のキャンペーンの企画と実施を求めているというよりは、マーケティング施策を継続的に、様々なトライを続けるマンパワーを借りたいというのが本音です。広告マンの方も、ペイドメディアならともかく、オウンドメディアやアーンドメディア対応の本当の知見は広告会社の中にいて得られるものではありません。どんどんマーケター企業に入って行って、オウンドメディアの運用知見を自らのものにしなければなりません。広告主企業もそうしたスキルや素養のある人材が全く不足しているので、ウェルカムでしょう。そもそもマーケティングコミュニケーションに携わる人間は、出来ればマーケターとしての仕事とサプライヤーとしての仕事の両方のキャリアがあると鬼に金棒です。これからのマーケティングは正にそうで、トリプルメディアを統合的に関わることでしか得られない知見があります。

 未来の広告会社が(広告だけを売る会社ではなくなっているでしょうが)提供するサービスの付加価値は、広告マン個人個人の知見を育成していった後にしか再編成することができません。(これも出来ない人員をリストラして入れ替えてしまうことが出来れば別ですが・・・)
今の箱の中から飛び出していく気概がない広告マンは全く期待できません。企業の箱の中にいて良いのは、そこに居れば将来役立つ職能が身につく場合です。先輩にデジタルマーケティングの知見がない、スキルトランスファーが期待できない会社にいても意味がありません。若いのに、大企業だからと言って安閑としている者は将来生き残れないでしょう。そういう業種にいるのです。

先達の創ってくれたビジネスモデルはもうしゃぶりつくされました。またもうすぐ卒業するだけの人たちに改革を期待するのはバカです。若い広告マンは自らどうやって自らの遺伝子を組み替えるかよくよく考えてみてください。まだ若いのだから比較的簡単に組み替えられます。またネット専業にいる広告マンは「ネットにクローズドのマーケティング」だけではオペレーション力を買われるだけだということを考えましょう。だからその付加価値は決して高くないことを認識しましょう。ネットではなく、もっと広い概念のデジタルマーケティングを志向しましょう。ブランディングやコミュニケーションとは何かを知り、マス広告やリアルなプロモーション、PRの実態も経験しましょう。その方法論については、場合によってはベムがご教授します。

2012年広告業界予測

13 years 11ヶ月 ago

 
 DSP/RTBやオーディエンスデータを使って、広告配信を『枠』から『人』へシフトさせる影響は、ネット広告の最適化に留まりません。広告を打ちながら、調査しているようなものであるこうした手法によって得られるデータは、マスメディアを含めたマーケティング活動全体の最適化に資するものになるということです。従来自社サイトでの観測をもってすることはクルマなどの一部の業種やブランドでは可能でしたが、そうでない広告主企業がほとんどでした。しかし多くの業種でも外部データを用いることや広告反応を手繰り寄せることで、可能になってきています。そうなってくると、ネットに閉じた知見だけではあまり役に立ちません。また『広告』に閉じた知見だけでもあまり役に立ちません。『マーケティング』、『組織人事』、『戦略的ビジネスプロセス』にも通じていないといけない。(今企業が一番必要なのはデジタルマーケティングシフトによる再編のための構想力です。)この事態は広告会社が想定していない。つまりそうした知見や職能が開発されるような組織がないし、そもそもそういう仕事をしていないので、出来る人がほとんどいない。本人の資質でこういう能力が偶然開発されるのも待つしかないのです。当然、何の戦略的意図もなく偶然対応力のある人材がいても会社のなかに引きとどめることは難しいでしょう。

いずれにしても、『「枠」から「人」へ』のパラダイムシフトは、広告を生業にしてきたものには劇的な変化です。「手売り」だから何とかなっていた「中抜き」も当然加速しますし、そもそも広告代理店のメディア部門やメディアプランナーは今後何をするのでしょうか。知見はトレーディングデスクのオペレータに貯まり、広告主は彼らと直接運用方針をやりとりするでしょう。そうでないと競合に負けるからです。
またそれ以上にデジタルが分からない営業フロントラインは今後も存在し得るのでしょうか。マスメディアを含めた施策について、ネットでの全数調査を兼ねた広告出稿分析がその方向性を決めるとすれば、デジタルマーケティングがマーケティング全体の設計にとってコアになるとすれば、従来のデジタル対応できない人材はそもそも広告業界には不適格ということになります。欧米では広告会社の看板をそのままに従業員をリストラしてデジタル対応可能な人員に入れ替えてしまいます。広告主企業も経営トップが若いせいもあるでしょうが、デジタル対応、ソーシャルメディア対応が早く、またマーケターサイドとエージェンシーサイドの人材流動性も高いので、知見の共有が進むということがあります。ペイドメディアを買うことがマーケティング活動のほとんどだった時代は、ペイドメディアの情報を握っている広告会社は、広告主に対して優位なポジションを得ることができましたが、オウンドメディアでは自ら構築運用する広告主には逆立ちしても勝てず、ソーシャルメディアでも運用で顧客との会話スキルが進む広告主には全く敵いません。

日本の広告業界でいえば、もうとっくの昔に変換していなければいけないことや人がいまだに「しがらみ」の状況にあるということがあります。経営が現場で対応していること、もうそこが本丸になっていることについてほとんど分かっていない、理解できないという極めてクリティカルな状況にあります。自動車メーカーのトップが「ハイブリッドカーがどうやって駆動しているか理解していない」なんてことは絶対ありえないのですが、広告業界ではそれがまかり通っているわけです。信じがたいほどに・・・です。
 そうした認識は今年から急激に広がるでしょう。広告主は『広告』が買いたい訳ではありません。マーケティング目標を達成し、ビジネスを成功に導きたいのです。それにこたえるための知見をもった「人」にサポートを依頼したいのです。広告主は広告会社の経営者を面接すべきでしょう。広告会社の経営者は一件この状況を認識しているようなことは言うでしょう。しかし自分でしっかり理解できていない者はすぐ分かります。
だから面談して、変革の時代に経営者に認識や理解のない会社との取引を見直すべきでしょう。経営者に本当の理解のない会社では、たとえ良くできる人材がいても、その人材が実力を発揮できる環境をつくり得ないのです。その意味でも広告会社には経営者の『経営力』が大きく問われる年となるでしょう。そうした広告主の期待に応えることができない広告会社の本格的な解体が急速に始まる年、それが今年2012年といえるでしょう。
景況感でいえば、マーケティング活動への投資は決して少なくないでしょう。それだけにむしろ優勝劣敗が明確になる年になると思われます。

DSP/RTB オーディエンスターゲティングを研究してみて分かること②

13 years 11ヶ月 ago

リタゲは同じ広告に追っかけ回されて嫌だという話(以前にも書きましたが・・・)から話はDSP/RTBの運用ノウハウの活かし方まで・・・書いてみます。

 
 みなさん結構経験あるでしょうな。行動ターゲティングの話をすると大概「同じ広告ばかりになってうんざりする。」という話になって、こういう技術はどんなもんですかね?という懐疑的なご意見を賜ることはずいぶん前からある。
 確かにそのとおりです。
ただ、これはこういう技術を使いこなすということでは過渡期にあるため、まだちょっと稚拙な状況にあるためなんですね。
 
 まずひとつは、広告主が気づかなければならないことがあるということです。それは最終流入経路としての広告のCPA効率にだけはまって、クリックしてくる以外の多くの人に嫌がられていて、ブランドの好意度を損ねているかもしれないということ。しかも一度は関心をもってサイト訪問をしてくれた大切な見込み客にしつこくして嫌われたみたいなことになっとる訳です。
 クリックベースでCPA効率ばかり追いかけていると、「縮小均衡」にはまります。どんどん対象者を狭めて、狭めて、効率と効果の絶対量の両立ができないと嘆いても、それは当たり前。そもそもブランド力をメディア側にギャランティさせてきた「付け」みたいなものです。刈り取りばかりして、ペンペン草も生えない状況にしてから、「どうしよう、種蒔いて育てるのはやはり効率悪いしな」と言ってるわけです。
 
 もうひとつ、技術の過渡期だから、フリークエンシー過多になっているということです。自動最適化のプログラムがしっかり稼動すると、頻度過多で嫌がられているなら、広告を配信しているクッキーの内の反応するクッキーの率が下がるので、こうした配信が最適ではないと判断します。またフリークエンシーだけでなく、配信と配信の間隔までも最適化するという学習プログラムが起動します。3回目までは続けて配信するが、3回目と4回目の間を1週間あけた方がいい結果が得られると最適化プログラムが判断すれば、間隔を開けて結果「うんざりさせない」ということになります、もちろんうんざりしているどうかを判断しているのではなく、反応が落ちるから頻度過多を制御する結果になるということです。また最適化のために接触頻度ごとにクリエイティブ内容を変えていくことも考えられます。同じクリエイティブばかり見せられるというのも「うんざり」の原因でもあります。
 そもそもフリークエンシーというのはテレビの考え方で、同じ広告クリエイティブを何度見せるかということが前提です。
 ひとりひとりを特定しているネット広告では、最適化の精度はもっと画期的に上がるわけです。ひとりひとりを特定できないTVのフリークエンシーは全体平均です。例えば平均フリークエンシー7.5回という算出があったとして、あくまで平均なので、実際には7.5回という接触をした人はひとりもいないわけです。(7回の人と8回の人はいるわけですが・・・)ひとりひとりを最適化するマーケティングでは、全体の平均値はあまり意味をもたないと思います。

 さて、欧米人の好きな自動最適化と、結構日本人がこだわるであろう「理屈」を見つけて施策を立てる、が今後並存していきます。自動最適でも後追いでもいいので解明したがるのが日本のマーケターでしょう。
 オーディエンスターゲティングは従前の情報をもって施策を打つタイプで(そこは日本的かもしれないですが)、それでも広告反応をもって最適化に向かうのでベクトルは全く同じです。ただどちらも誰が反応したかを検証できると、ネット広告の最適化に留まらす、マスメディアを含むマーケティング施策全体の最適化材料になると思います。

 ここが重要です。SEMもそういうものなのですが(まだまだマスマーケターはサーチの文脈を活用していないですね)、関心の顕在化したプルの文脈だけでなく、広告クリエイティブをプッシュするかたちになるDSP/RTBでのディスプレイ広告では、潜在層への刺激で反応する要素分析もできるので、よりマーケティング施策全体の改善に役立つデータを得られるに違いありません。
 私はその意味で、ビッディングという仕組みが同じだからと言って、従来のリスティング運営者をそのままDSP/RTBの運営に据えるのはちょっと荷が重いかなと思います、特に運用から得た情報を、マスメディアを含めたマーケティング活動全体にフィードバックすることをオペレーターに求めるならです。

 DSP/RTBやオーディエンスターゲティングでは運用(トレーディングデスク)にノウハウが集まります。本来広告主企業内でもやってみて、この作業を全くのブラックボックスにしない方がいいでしょう。もちろん理解して運用指示書が書けるようになったらアウトソースすべきでしょうが・・・。

DSP/RTB オーディエンスターゲティングを研究してみて分かること①

13 years 11ヶ月 ago

 ある意味「広告しながら全数調査しているようなもの」というのが私の感覚。
 
DSP研究会を主宰して、広告主さんに参加いただいて昨日までに3回勉強会を実施した。

ネット広告を96年からやってきた間で最も大きな変化を感じているのは、「枠」から「人」へのパラダイムシフトもあるが、ネット広告で行われていることが、マスメディアを含むマーケティング活動全体の改善材料を得ることができるということもある。

広告に反応した人がどういう人かを逆引きして掴むことも可能で、そうすると「こういう人たちがターゲット」と想定しているが、「反応している人たちとはズレている」ということが必ず起こる。

このギャップをどうするか・・・。 「こういう情報を得てどうするか」がマーケティングの大きなテーマになりそう。

顧客は誰か、将来の顧客になるのは誰か、従来はこれが分かっていない。とくにメーカーは、流通の先にいる最終顧客情報を今までほとんど持てないのは普通だった。そのためにECを行うケースもある。

「顧客インサイト」を探れ!というテーマが掲げられることは多いが、インサイトの前に「顧客は誰」が分かっていないことが多い。広告に反応する人は「見込み客」であり、将来の顧客であるはず。

 リアルタイムに、発生する1インプレッションづつに広告配信を最適化しようとする(人間技では絶対にできないこと)試みは従来のメディアプランニングの発想にはなかったことを実現する。リアルタイムの状況でリアルタイムに買い付けるという仕組みの可能性は大きい。

 オーディエンスターゲティングによって、ターゲティングの精度を上げることもあるが、オールターゲットの商品でも、ひとりひとりのベストタイミングを掴んで、トリガーになる行動に対してカウンターでベストタイミングでの広告配信が期待できるので興味深い。

 またリアルな行動データも取り込んでの広告配信は研究対象としても実に面白い。

どういう行動うする人がターゲットなのか、特定の行動とその商品の購買に相関関係があることを見つけ出してみるトライは興味深いものがある。とくに我々が連想できることだけでなく、データから相関を見つけると、人の頭ではどうにも思いつかないが、実際には相関があることも多くでてくるだろう。

 他業種同士のタイアップ、クッキー交換などの施策も考えられる。マーケティングコンサルとしてはわくわくする状況だ。来年に向けてますます面白くなりそうだ。

デバイスの拡がりとクッキー

14 years ago

アドテックではもっと議論したいことがたくさんあったが、時間がなくて残念であった。会場からの質問に、デバイスが拡散するとクッキーもどんどん複数になり、特定できなくなるのでは?というものがあって、セッションの時は私自身の考えを披瀝できなかったので、ここで書きます。

少し昔はユニークユーザーと呼んでいたクッキー数も、今ではユニークブラウザというようになった。それは全部数えるときっと人口より多くなるだろうし・・・。

しかし、昔「究極のターゲティング」にも書いたが、クッキーが複数になったとしても、そこからひとりの個人を突き止める必要はほとんどない。むしろデバイス別にクッキー、PCでも用途別にクッキーが違うほうがいいのだ。個人情報をとってマーケティングするのはとにかくハードルが高い。コストがかかる。それよりもブラウザごとに違う行動様式をベースにターゲティングしたほうが良いのだ。

ひとりの人間にはいろんな側面がある。だから違うユーザーとして捉えることは間違いではない。

これを「ブラウザベースマーケティング」と呼んだが、全然流行らなかった(汗)・・・。

いずれにしても、4スクリーン時代、スマホがガラケーと違って、クッキーでIDをふれるようになったことで改めて、ブラウザベースにマーケティングするチャンスは増えた。

しかもスマホはフィーチャーフォンに比べて圧倒的に、プッシュ型メディアで遭遇した情報に対して、より深く調べる行動を誘発している。(今使っているユーザーがそうした行動をするとも言えるが、それだけではなかろう。)
プッシュからプルへの連携力の拡大と、オーディエンスターゲティングという考え方が現実的に実践可能になったことで、面白くなりつつある。


アドテック東京にて

14 years ago

先日の第3回アドテック東京の公式セッション36の中で、私がモデレータをさせていただいたセッションが、参加者アンケートで人気&満足度NO.1になりました。スピーカーの皆さま、関係者のみなさま、セッションのご参加のみなさまのおかげです。有難うございました。

《人気&満足度ベスト5セッション》

第1位:
タイトル:「オーディエンス・ターゲティングとリアルタイム化が消費者と広告主に与えるモノは」

モデレーター:横山氏(デジタルインテリジェンス)
スピーカー: 清野氏(PlatformID)、岡本氏(リクルート)
    本田氏(フリークアウト)、近藤氏(Google Japan)、西谷氏(comScore Japan)

第2位:
タイトル:「デジタル・マーケティングが可能にするブランドエンゲージメントとは」

モデレーター:稲田氏(博報堂)
スピーカー: 猪子氏(チームラボ)、柳澤氏(カヤック)、
        朴氏(バスキュール)、喜馬氏(トヨタマーケティングジャパン)

第3位:
タイトル:「ダイレクトマーケティングが向かう場所~最も厳しい市場で戦うために~」

モデレーター:浮田氏(博報堂)
スピーカー: 鈴木氏(味の素)、田岡氏(JIMOS)、
        加藤氏(売れるネット広告)、岡本氏(サイバーエージェント)

第4位:
タイトル:「アドネットワークとアドエクスチェンジは本当にオンライン広告の価値を高めるか?」

モデレーター:徳久氏(プラットフォーム・ワン)
スピーカー: 佐々木氏(Google Japan)、佐藤氏(セプテーニ)、
       渡辺氏(マイクロアド)、島貫氏(オ-ネット)、味澤氏(日本マイクロソフト)

第5位:
タイトル:「デジタルテクノロジーxエンゲージメント(ARがもたらす新しいブランドビジネスとユーザーエンゲージメント)」

モデレーター:中村氏(PARTY)
スピーカー: 馬場氏(バスキュール)、小田氏(電通)、川田氏(AR三兄弟)

《キーノートスピーカーベスト3》

第1位: Erick Johnson (Facebook)
第2位: Clark Kokich (Razorfish)
第3位: Chris Murphy (adidas US)

《公式スピーカーベスト10》

第1位:柳澤大輔氏(カヤック)
第2位:加藤公一レオ氏(売れるネット広告社)
第3位:猪子寿之氏(チームラボ)
第4位:坂井康文氏(サントリー)
第5位:安田英久氏(インプレスビジネスメディア)
第6位:横山隆治氏(デジタルインテリジェンス)
第7位:徳力基彦氏(アジャイルメディア・ネットワーク)
第8位:徳久昭彦氏(プラットフォーム・ワン)
第9位:鈴木知行氏(ロゼッタストーン・ジャパン)
第10位:朴正義氏(バスキュール)

CHEIL Worldwide 2011 Digital Leaders Forum

14 years 1ヶ月 ago

ソウル講演レポート 2011 Digital Leaders Forum

ちょっと遅くなったが、先日ソウルでの講演をレポートする。そもそもサムスン電子のハン常務が「トリプルメディアマーケティング」を日本語で読み、共鳴していただいたのがきっかけで、韓国語版が出版されることになった。
 サムスン電子はチェイルワールドワイド(韓国最大の広告会社)が担当されているので、チェイルのマーケティングチームが中心となって翻訳された。
 出版記念講演をチェイルワールドワイド主宰のカンファレンス「Digital Leader 2011」最初の講演者として壇上に立たせていただいた。「Paid Owned Earned media」がデザイン化されたカンファレンスイベントロゴが会社のあちこちに表示されていた。チェイルは韓国最大の広告会社だが、社名にワールドワイドとついているように社員の40%くらいは海外拠点にいるくらいのグローバルな代理店だ。キム社長はCEOであると同時にCIO(チーフ・インフォメーション・オフィサー)を兼務しており、トップがITにも強くコミットしていることが分かる。非常に正確な日本語を操るので、少なくても母国語を含め3カ国語は自在だろうか。チェイル、キム社長、サムスン電子ハン常務との話も日本語でやっていただけるので、たいへん恐縮した。
 
 さて、カンファレンスでは、キム社長がご挨拶をされた後、私がトップバッターの演者として登壇させてもらった。 私のトリプルメディア概論はさておいて、サムスン電子ハン常務とチェイルワールドワイドのグローバルストラテジーセンター(NY)の講演が素晴らしかった。ハン常務の講演は、95年くらいからの様々なケーススタディが紹介された。広報を含む企業コミュニケーションを様々な角度からトライしてきているのが分かる。

 私の「トリプルメディアマーケティング」では、企業のマーケティングメディアを3つの分けて整理しましょうという話の次に、具体的に3メディア環境でのコミュニケーション開発の考え方として「社会事化」「仲間事化」⇒「自分事化」へという思考を用意した。さて、同じようにチェイルワールドワイドのストラテジーでは、3メディア環境において重要なキーワードとして「Authenticity」という概念が提示された。
 また「Authenticity」という考え方が必要な前提として、「Para Social Interaction」というコミュニケーション構造をフィーチャーされた。
「Authenticity」とは、何と訳せばいいのだろうか、「信頼性」「信憑性」「真正であること」ということ・・・。
そして「Authenticity Advertising」のその分類事例として5つ。
1) Fact
2) Property
3) Right Thing
4) Supporter
5) Honest

Fact(事実)には、ブラジルの車「TROLLER」が洪水のなかを走り抜けていくニュース映像から、「このTROLLERを運転しているドライバーを探せ」キャンペーン「Is This Troller Yours?」が事例として挙げられた。

http://www.newyorkfestivals.com/worldsbest/pieces.php?iid=416317&pid=1
またAT&Tの「The Last Text」も紹介された。
http://www.schooltube.com/video/4386d84344d2a7345c5e/ATT-The-Last-Text-Documentary
Property(資産)では、ゲータレードの「リプレイ」
http://www.youtube.com/watch?v=fMI3kti0nrY
これはカンヌ獲ったから有名。
また、ぺディグリーの
http://brainsugar.ca/doggleganger-pedigrees-dog-adoption-campaign
Right Thing(正しいこと)では、ROMのAmerican ROM
http://www.youtube.com/watch?v=Tt9NBtW4sbA
そして、Levi’s の「Ready to Work」
http://www.youtube.com/watch?v=635XItRDU7g
Supproters(サポーター)では、

マウンテンデューのDEWmocracy
http://www.dewmocracy.com/
Honesty(誠実さ)では、

ドミノピザの「Domino’s Time Square Tracker」
http://www.youtube.com/watch?v=1L5j_DvQdqM&feature=youtube_gdata
という「Authenticity Advertising」例を分類してみせた。

そして広告会社「Cheil worldwide」としては、「クリエイティブコンサルティングカンパニー」として、1)Authentic Strategy 2)Authetic SAolution 3)Authentic Execution
を提供するとしている。
クリエイティブコンサルタントとして、従来のアカウントプランナー、アカウントエグゼクティブ、デザイナー、コピーライターらがオーバーラップしてコンサル機能を発揮するという。
 
今回のエントリーでは以上・・・。
つづきは次回に

「データテクノロジスト」というスキルセット

14 years 2ヶ月 ago

 データテクノロジストというスキルの概念がある。何年か前に米国のインタラクティブエージェンシーのRGAのスキルセットの中に位置づけられていた。これを私なりに解釈して、今の日本のデジタルマーケティングサプライヤーのスキルとして考えてみたい。
 デジタルマーケティングには、様々なデータが取得できる。
データには基本的に5種類ある。
企業のWebサイトに訪問する顧客ないし見込み顧客の行動データである内部データ。2つ目は、広告配信対象となるようなオーディエンスデータ、つまり外部データである。外部データにはオンライン上のものと、オフラインのデータがあるが、これらがマージされることで、活用範囲は拡がる。
 3つ目は、ソーシャルメディア観測で得られるデータ。4つ目はペイドメディアの投下によって得られる効果、ないし顧客の反応をデータ化したもの。3つ目と4つ目はある意味では一括りにしても良いかもしれない。
 最後はPOSデータなどの販売データである。
 
これらを駆使してマーケティング活動の最適化の道筋をつくるのがデータテクノロジストの役割であるが、これはどちらかというと広義のデータテクノロジストであり。私が標榜するトリプルメディアの真ん中に存在するマーケティングダッシュボードから、施策のシナリオを書くための仮説設定と検証を行う人材である。しかし、こうした人材は今現在まだ存在しない。これから育成しようとする構想ベースの話ではある。

 そして狭義のデータテクノロジストは、Webサイト開発におけるスキルセットである。

Webサイト開発における狭義の「データテクノロジスト」には下記の要件が必要となる。

① アクセス解析プログラムに精通していること(サイトカタリスト、GA、RTメトリクスなど)
② アクセス解析に基づいて、当該WEBサイトの評価ができること
③ ヒューリスティック評価とアクセスログ解析の数字を連携して根拠づけることができること
④ それを的確に企画書に落とし込めること
⑤ 広告主のビジネスストリームを理解していること

そして、出来ればだが・・・
デジタルマーケティングに関する総合的な知見があり、デジタルマーケティング施策とその効果について評価検証でき、企業と顧客(または将来の顧客)のコミュニケーションについてストーリーが描ける人材だ。

最後が贅沢な要求かもしれないが、こうした人材のニーズは極めて高い。

自分はどちらかというと数字を見るのが苦にならなくて、コミュニケーションデザインについて興味と関心を強くもっていると思う若い人は、是非目指してみるといい。
デジタルインテリジェンスには「ROIトラッキングエキスパート」の資格研修カリキュラムがあるが、結構ハードルは高い。「ROIトラッキングエキスパート」のスキルは、ここでいう「データテクノロジスト」のスキルの一部ということになる。
 
特にネット専業広告会社系でデータと格闘してきた経験があり、今後ブランディングを含むコミュニケーション全般の知見を獲得しようと考えているネットアドマンは、是非ご連絡を・・・。

「トリプルメディアマーケティング」韓国語版について

14 years 2ヶ月 ago

「トリプルメディアマーケティング」の韓国語版:韓国語タイトル『トリプルメディア戦略』が刊行されました。裏表紙に韓国の有力なマーケテターの皆さんが紹介コメントを書いていただいています。

韓国でのマーケティング課題も日本と基本同じであることが分かります。

下記は韓国語版の裏表紙です。


企業が最も注目すべきこと、‘消費者インサイト’! “
この広告は自分のことを言っているような 感じを与える広告が最高の広告だ!

ソーシャルメディアの登場で消費者共感マーケティングがいつよりも切実になった昨今、本書は企業が注目して集中すべき3つのメディアを通して、卓越した処方箋を提示している価値ある本だ。何よりもデジタルの本質から消費者の役割変化までを全て扱っていて、マーケティングで悩んでいる経営者なら必ず一読すべきだ。

チェ・フィヨン-NHN Business platform代表理事


ソーシャルメディア時代にマーケティングが、‘伝統メディア’と‘商業的メッセージ’の小さな箱に閉じ込められているという批判をさっぱりと解消してくれる内容だ。今後、広告が共感、参与、コミュニティ概念を受容して、戦略的にどうすべきかを明確に提示している。‘広告が必ず広告らしい必要はなく、ターゲットの心を動かすことが最終戦だ’という指摘する、本書を読むと、メディア環境変化の核心を十分に認識し、広告・マーケティングの進化が発見できるだろう。少なくとも現時点でマーケッターは何を準備して実践すべきかが分かるだろう。

カン・ハムス-エスコトス・コンサルティング㈱代表理事


ソーシャル・ネットワークはメディア環境に根本的な変化をもたらしてきた。いまや、コンテンツを一方的に読むだけの消費者はいない。メディア環境の変化は企業広告とマーケティングのパラダイムを変えている。‘トリプルメディア’という概念は、ソーシャルメディア時代の企業マーケティングを構造化させてくれる有用なフレームワークだ。‘ブランディッド・コンテンツ’もまた、既存のメディアコンセプトを崩している。本書は消費者の信頼と評判を獲得すべきソーシャルメディア時代のマーケティングに対して知りたいことを教えてくれる。

コン・フンイ-ウィキトゥリー代表


2006年から広報人やマーケッターを‘コミュニケーションデザイナー’と呼んできた私に、本書は瞬時に読破してしまうほど魅力的な本だった。直接日本を訪問して著者に会って、お互いに意見を交換する場も持てた。ターゲットとメッセージ、メディアで構成されたコミュニケーションの3要素に対して、十分な知識と洞察力を持って、やりたいことを誘発することこそが、コミュニケーションデザイナーだ。その中で、特にメディアに対する洞察力が得られるとても有用な本だ。オンラインとソーシャルメディアが呼び寄せたコミュニティ・プラットフォームの革命的な変化時代に、悩み多きコミュニケーションデザイナーにぜひ勧めたい1冊だ。

ハン・グァンソプ-サムソン電子オンライン広報グループ長


ハンさんはサムスン本社の常務さん、若い方ですが、日本語で私の本がすぐ読破してしまう語学力にまずは感服しました。本の推薦文なので賞賛していただいてますが、少しこそばゆいです。

「ネット広告」に求められる効果は可視化されなければならない。

14 years 3ヶ月 ago

 ツイッターが始める新しい広告には、コスト・パー・エンゲージメントという概念が登場する。いわく、リツイートやフェイヴァリットなどを獲得あたりいくらという課金モデルだ。コスト・パー・フォロー(つまりフォロワー1件あたりいくら)というのもある。
 
 昨日、Web研フォーラムでモデレータをさせてもらって、私の最新の情報をキャッチアップさせてもらった。
 ツイッターは、リアルタイムに伝播するインタレストグラフを使うターゲティング広告になる。一方、ミクシィは、ソーシャルグラフを活用するターゲティング広告となるかと思う。

 「ソーシャルグラフ×インタレストグラフ」を活用するということだ。


 ネット広告にもいわゆる「ブランディング効果」がある。あるがその効果を可視化しないと、その効果は課金対象にしにくい。
 私は昔から「ブランディング効果とは、マーケティングの時間軸を長くとった時の態度変容効果として捉えるもの」と考えている。タイムスパンの問題で、即刈り取れなくても、種まいて、最終的に購買行動に至れば、効果があったとされるのである。一定以上の絶対量を刈り取るためには、タイムスパンを中期、長期に設定して顧客化までのプロセスをじっくり、肥料、種まきから、水やり、雑草などの草刈り、などしていく根気が必要である。
刈り取りと育成、購入経験者のロイヤルティ化などをどう設計するか、どういう施策バランス、予算配分でするかは簡単ではない。

 それはさておき、やはりネット広告では、その効果はトラッキングされ、可視化されないと課金できないという宿命を負っているようだ。
 ただ、日本のCPMが米国の1/3とかになっているのが、買い手市場のなかで、基本CPAをクリックベースで逆算したCPMにディスカウントさせられてきた(いわば、メディアがブランド力をギャランティさせられてきた)結果である。
 CPCであっても、ビッティングされて価格が決まるのであれば、それはそれで市場原理によるものである。

 いずれにしても、「あるはずの効果(ブラックボックス)ではなく、効果は可視化されてはじめて課金されるが、価格は受給関係で決まる」という割り切りに、むしろ潔さがあるやもしれない。

「枠」から「配信先(人)」へのための新しい指標

14 years 3ヶ月 ago

  前のエントリーの「フリークエンシーの意味が変わる」は、ちょっと議論を端折ったので、分かりにくい話になったかもしれない。

 私が日本で最初のインターネット広告に関する書籍「最新ネット広告ソリューション」(2000年日経BP刊)を書いた時に、CTRが表すパフォーマンスの意味について解説を加えた。(ここではその詳細は省くが・・・)

 しかし、今や「枠」から「配信先」へということでは、クリック数をインプレッション数で割った値=CTRは、適切な意味を持つか少し怪しい。

 何故ならば、配信先を特定できる広告配信(オーディエンスターゲティング)のパフォーマンス指標は、反応したブラウザ数を配信したブラウザ数で割った値であるからだ。反応というのはクリックとビュースルーを足して計算できれば、クリックだけよりはもっといいかもしれないが・・・
 
 そうすると、反応を予測したブラウザには、反応するクリエイティブを反応するまで、ないし反応するクリエイティブ展開で配信しましょうということになり、同一のクリエイティブを見せる頻度を意味したフリークエンシーの意味が、変わってしまうわけだ。

 さて、配信先を主体に考えてクリエイティブ(配信する広告)の最適化を志向するのは、実はメディア側(あるいはアドネットワーク側)だったりする。反応するブラウザに反応する「広告」を最適化すれば収入が最大化できるのはメディアだからだ。一方本来なら、広告主側はクリエイティブに様々なパターンをつくって配信の最適化はもちろん出来るが、それも限度がある。特定のブランドを広告する側は、配信先を特定できることを前提に、飛んでいく「広告」の反応が最大化できるように、クッキー、掲載面、配信タイミング、クリエイティブほか様々なファクターをオプティマイズするということになる。実はこの両方を行うことで、ネット広告全体の効果効率を上げる仕組みになる可能性があるのが、DSP、SSP、RTBという一連の新しい仕組みである。

理屈でいえば、効果が上がり、単価が上がって、市場は大きくなる。


フリークエンシーの意味が変わる。

14 years 3ヶ月 ago

 従来ネット広告をどう売るか、特にブランディング目的のナショナルクライアントにネット広告をどう活用してもらうかに腐心してきた我々は、ネット広告(ディスプレイ広告)のインプレッション効果について、いろんな調査をしてきた。

 そこにはテレビと同じ論理で売れれば、マス広告中心の発想をしてきたナショナルクライアントの宣伝部さんにもご理解を賜るのではないか、またテレビとの組み合わせで売れるのではないかとか考えたものだ。

 そのため、インプレッション数をGRPに見たてて、フリークエンシー×ユニークリーチ(ブラウザ数)として、広告認知率の獲得のために必要なインプレッション数や適正フリークエンシーなるものを提言したりした。

 さて、そもそも適正フリークエンシーって何だろう?
広告認知獲得のコストパーフォーマンスの最も良い、または反応値が最も高くなる平均フリークエンシーってことだよね。全体の平均値では・・・ということだ。でもこれ、やっぱり「枠」発想だ。本当は一人一人に適正フリークエンシーがあるのだね。
テレビでは、適正フリークエンシーなる数値があっても、全員がそのフリークエンシーになるように、そしてそのために最適なクリエイティブ展開になるように配信できない。フリークエンシーキャップすら出来ない。

 配信先を特定する広告では、このフリークエンシーとフリークエンシーごとの配信クリエイティブをクッキーごとにコントロールできる。要は反応する人を見つけて、反応するまで、ないし反応するようにクリエイティブをシリーズ化するなりすれば良いわけだ。


CPC計算は「クリック数割るインプレッション数」だけど、「誘導できたブラウザ数」と考えると、CTRが0.0*%でCPMが**円という昨今、広告でヴィジットしてくれるなら、フリークエンシーが別に40回だろうが50回だろうが全然ペイする。

テレビでは、配信する相手を特定化できない。ネット広告はそれが出来る。そして反応を手繰り寄せることはできる。配信先を最適化するという作業のなかでは、広告に対する反応を学習し、同じようなクラスターの配信先には、反応するメッセージ要素に最適化(メッセージ要素の展開順やシリーズ化)できる。つまりフリークエンシーとはメッセージ展開要素のひとつになる。(同じクリエイティブしか配信できないときの「フリークエンシー」とは意味が変わっちゃうのね。)

 「オーディエンスターゲティング」という考え方と、「反応を予測し、また実際の反応を学習する広告の配信最適化」を知ること。

何度もいうが、「反応する人がターゲット」なのだ。フリークエンシーをコントロールできない時代の、また同じクリエイティブの視聴頻度という意味しかない時代の適正フリークエンシー(結果論としての)とは、意味の違うフリークエンシー論が出てくるだろう。

「枠」売りに関する考察 その3

14 years 3ヶ月 ago

今日は、田端さんといろんな会話をしてインスパイアされたので、教えてもらった情報も材料に枠売りと次世代バイイングシステムないし最適化配信に関する考え方を書いてみたい。

前々回のこのブログのエントリーに関して、尊敬する業界の先輩から下記の意見をもらった。別に反論という訳ではないが、私の理解にはもう少し違う角度からの見方があるので書いてみる。

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DSPに関してはデータ活用により、ROI向上には資すると思いますが、メディアサイドはコンテンツ力等で培ったプラチナアド枠はやはり付加価値をつけた売り方をすべき、このコンテンツ評価はソーシャルで高まります。ここを高めたアドを僕はもっと追求したい。

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おっしゃることは、
これは全くその通りです。
そのとおりですが、コンテンツに価値が認められても、今はなかなか単価を上げる術が見当たらないのが本当のところではないでしょうか?

どうして、日本のネット広告のimp単価はアメリカの1/3とかなのでしょうか?

コンテンツ価値の高い掲載面を高く売る努力はどんどんすべきです。

しかしながら、一方で日本のネット広告の価格形成は、CPCやCPAが見合うか(つまりメディアがどのくらいブランド力をギャランティしてくれるか)、それを尺度に「定価をどのくらいディスカウントするか」にはまっているのです。
また、獲得系ではないブランディング広告主にしても、しっかりしたKPIを設定していないか、設定してもコンバージョン単価が見合わないということになっているのでしょう。こういった広告主のKPIは施策とKPIが表裏一体にあるので、プランニングされた施策によってKPI設定は変わるので評価が難しくなってしまい、そもそもそのKPIが高いか低いかさえ評価できなくなることがあります。

いずれにしても、ネット広告は、直接間接を問わず、効果をトラックできる構造にあることで、測定可能な範囲を効果とされる宿命を負っています。

その意味で、どうしても買い手市場になる性格を帯びています。有限な「枠」でないことももちろん売り手市場にしにくい大きな原因です。
そういう意味では、
買い手市場なのに売り手が定価をつけて売るからディスカウントさせられるのですな。

ネット広告のブランディング効果については、それを測る別の手法が必要です。シングルソースでディスプレイの認知効果ほかをトラックするしかない。まあやろうと思えば出来るけど・・・。でもせっかく効果の測定できる範囲だけで買えるいいペイドメディアがでてきたのに、バイサイドはそうやすやすとブランディング効果なんて認めてはくれません。テレビで懲りてるんです。

さて、セルサイドに立って考えるとする。
枠ものを高い付加価値で売ろうと必死になります。でもそれには営業マンコストや、枠を売ったあとの、掲載や、レポーティングのオペレーションコストがかかります。実を言うと、アドネットワークでそういうコストがかからないで売れちゃったほうが収益がいい場合もあります。メディアの営業部長としては営業マンのモラールや自分の存在意義を考えれば、枠をセルサイドの理屈で売ることが使命ではあります。しかし、媒体社の経営者にとっては、PVの売上利益の最大化が成されることがいいのです。
もちろんバイイングサイドの理屈でおいしいところだけ買われるのは適わんということはあるでしょうが、掲載面のコンテンツに自信があるのなら、こういうことがあります。つまり、DSPが配信効果の最適化を図るプログラムで動く時、もちろん最適な配信先(クッキー)ということもあるでしょうが、掲載面の質によってレスポンスが最適化されるという要素は実に大きいのです。
 実は掲載面のコンテンツの質が高く、良質であれば、セルサイドの理屈で「枠」にしようが、DSPでバイイングされようが、掲載面の収益最大化については変らないのではないかというのが、私の解釈です。
 むしろ定価をつけて売っていることで、買い手の論理で、ブランド力をギャランティさせられて、ディスカウントさせられるより、株価形成と同じ理屈で、そもそも定価というものがなく、基本受給関係と良質なクッキーが来るかどうかで価格形成される仕組みの方がセルサイドにとって優位になる可能性があると思います。いいコンテンツには良いクッキーが集まり、「買い」が集まるからです。

前回、従前にターゲティングするのはナンセンスで、反応(レスポンス)する人がターゲットだと書きました。もちろんレスポンスという行動を起こすまでに至らないが、その期待値が高い人たちにメッセージを送りたいのが広告でもあります。そういう意味では、レスポンスデータを使って、レスポンスしやすい人(すなわちターゲット)を探索するのが、レスポンスデータによる予測モデルであり、新たな考え方のターゲティング技術なのです。これは人間業ではできません。
送り手の広告主、代理店が、「こういう人がターゲットでは」とか「こういう人がターゲットであって欲しい」とかいう少人数の頭で考えて想定するターゲティングというものに疑問をもつことができるか、ある意味で自分自身の存在意味を問われることなので、結構たいへんなことです。
 しかし、おそらくこの流れは止めることはできません。
 

コンテンツ評価はソーシャルで高まることは事実ですが、であればソーシャルグラフを活用したターゲティングが先に機能します。
つまり掲載面のコンテンツ評価は、配信の最適化システムのなかでおそらく最重要ファクターとして機能するので、ソーシャルで評価が高まったコンテンツの掲載面を配信対象として選ぶのもまた、DSPだったりするのです。そしていい掲載面は良い配信として高い価格でとりひきされることになります。


そうなっていくと、「枠」にして手売りする必然性はどこかで崩れるのです。ビッティングというのはセルサイドとバイサイドが折り合うポイントということなので、両方の最適化がなされるとすると、それ以上の売り買いのあり方はありません。
一方やはりセルサイドの理屈で設定された広告メニューを「手売り」する限り、両者がともに折り合うことは難しいのではないかと思うのです。つまり将来は「枠」は「DSPで買うよりコストパフォーマンスが良いですよ」という「福袋」になりかねないのです。

それでも手売りのプラチナ枠は生き残るとは思います。私もそうあって欲しいとは思います。

ただ、プロの作り手による良質なコンテンツが、プラチナ枠として売れるには、今後もプロのコンテンツクリエータが読者に真剣に読まれる記事である要素を維持できる必要がありますが、今の雑誌などのコンテンツにはある疑問が生じてきています。

エントリーが長くなったので、それは次回に・・・。

「手売り」が急速にDSPに移行する理由

14 years 3ヶ月 ago

 直前のエントリーで、DSPの登場で、ネット広告のいわゆる「手売り」が、その価値を失っていくと書いた。私はこれから3~4年で金額ベースで逆転すると思っている。というのも日本独特の状況があるからだ。
 そう書けば、この世界の人は大概ピンとくると思うが・・・。そう。日本に第三者配信サーバーが未だに(そしてほとんど)定着していないからだ。各媒体の広告メニュー単位でのメディアプランであっても、オーバーラップするユニークブラウザをカウントしたり、ポストインプレッション測定が出来たり、(それによってクリエイティブの最適化思考が促進されたり)したはずなのに・・・。広告メニュー単位の「手売り」でも、第三者配信の活用が定着していれば、現状よりはるかに最適化のクオリティが高く、まだまだ「手売り」が頑張ったと思われる。しかし今から出来ても遅すぎだろう。逆にバイイングサイドサーバーを拒んできたが故に、広告主が広告メニュー単位の「手売り」よりDSPに画期的な意味と価値を見出すだろう。それが故に急速にDSPによるバイイングにシフトすると思われる。
 
 そして広告主側も、大きなチャンスと同時に、競合企業に先んじられるリスクも十分考えておかないといけない。
当然自社メディアのマーケティングROI測定装置化がすすむなかで、最適な広告配信ということになる。自社のwebサイト内と、その外の広告が配信されるインターネット空間を切り分けて考えるのはナンセンスである。ネットユーザーにはすべてがシームレスな空間だ。DSPの利点を活用できる広告主企業とは、そういう発想ができる(そういう組織の構造改革を含む)ところが先を行き、ライバルに差をつける。

 こういうところのコンサルティングがきっと私のミッションであるように最近特に思えてきた。別な視点では、これは広告会社の経営コンサルとも云えるけど。

ペイドメディア ~その「手売り」する価値~

14 years 3ヶ月 ago

 広告会社のメディア部門は「取次ぎ業の原型」を残している。そもそもメディアの枠を売って、送稿する作業自体に価値があった時代の原型である。その昔、新聞原稿は凸版に製版して持っていかなければならなかったし、(同じ段数でも新聞社によって微妙にサイズが違うなどという製版業者保護政策があった・・・。)テレビCMも16ミリのフイルムをスポットであれば、一番本数の多い1日の本数分を各局に送らないと行けなかった。CMプロダクションはこのフイルムのプリント代が収入源だった。(もうこんな時代を知っている広告マンも少なくなっただろうが・・。)デジタル送稿によって、凸版やフイルムを持って届けることはなくなってきて久しいが、それでもパソコンに向かって送稿作業をやることでの「取次ぎ」のオペレーション価値がマージンをとる本質だ。また広告メディアを売るということは、ほぼ広告枠としての既製品を売ることであった。

 そしてネット広告にしても、いわゆる「手売り」がメインである。広告メニュー単位に、メディアプランをつくっては、実施してみて、次からはパフォーマンスの悪いメニューを落として、また別の「良さそうな」メニューを足してみて廻す。これがPDCAとされている。まあ掲載期間が1週間から2週間として、PDCAサイクルは短くても半月くらいで廻ることになる。
 さて、この「広告メニュー」なる掲載単位は、もちろんセルサイドが設定したものだ。これは従来メディアの習慣が強く残っているためにこういう「枠」の概念が強く意識される。広告会社の営業に売らせるには、分かりやすい「枠」モノにしてあげることが良いわけだ。確かにそうした「枠」に高い効果が認められ、広告主がその枠に出稿する価値を見出しているのなら、それで良い。しかし広告(ペイドメディア)は「枠」を買うものだという習い性でそうしている、ないし広告代理店の営業が「枠」でないと売りにくいという理由からそうなっているとしたら、バイイングサイドとしての広告主はもう少し考えた方がいい。
ネットでは、バイイングサイドの都合に合わせた買い方がかなり自由に出来る。アドネットワークであれば、特定の期間、時間に大量出稿も出来れば、特定のクッキーに長い期間ピンポイントで配信し続けることもできる。
 そもそも従来のメディアのほとんどが、買う側の理屈に合わせることがないがために、自由に買い付けることへの想像力が働かないというのもあるだろう。既製品を買う方が面倒臭くないというのも事実だろう。
 
 さて、特にデジタルメディアにおける広告メディア取引に起こることは、既製品の広告メニューを「手売り」する価値が、DSP(デマンドサイドプラットフォーム)つまりバイイングサイドの都合に合わることが出来て最適化されるバイイングシステムによって、大きく揺らぐということだ。また今「メディアプランニング」と称している作業が、ほとんど価値を失うと考える。売り手の事情で設定された「広告メニュー」を売る作業において、どのメニューがいいか選択するのがメディアプランニングだとすると、基本掲載面の情報をベースにしているが、メディアプランニングはかなりの部分で配信先を選定することになり、掲載面の情報はあまり意味がなくなる。また、配信先クッキー、掲載面、配信曜日、時間帯、メッセージ内容ほか様々な変数を、それぞれのプライオリティで最適化していくシステムがDSPの真骨頂であるので、そもそも従前にターゲティングするということ自体がナンセンスになる。
こういう人がターゲットだと想定して広告を送るのではなく、反応する人がターゲットなのだ。この考え方はおそらく「広告をつくる」とか「プランニングする」という作業の意味を劇的に変えてしまうと思う。
 DSPは、システムを使うオペレータが要れば良い。メディアプランナーという人的スキルは、おそらくシステムには全く敵わない。1配信ごとに最適化しようとするシステムは人の作業では絶対出来ないことをしようとするからだ。
 つまり知見やスキルの価値がほぼなくなる人、要らなくなる人がいっぱい出てくるということだ。オペレータはオフショアでも十分だ。

 そうなったら、ネット広告のメディアプランナーは生き残るにはどうしたら良いか。この辺は、「続トリプルメディアマーケティング」にあたる次の本で書こうと思う。

ツィッター騒動なる稚拙さ

14 years 4ヶ月 ago

メディアに騒がれだすと、例によってメディアによる「持ち上げておいて、叩き落す」というお決まりの行動様式があり、それが実に現在の日本のメディアと大衆の稚拙な価値観を象徴している。

 プライベートな席での発言がすべて公にされ、それでバッシングされてしまうのでは、あまりに原理原則を理屈で判断しての大人の態度とならない稚拙な社会としかいいようがない。

 なでしこの選手のプライベートな席での発言を捉えて、オープンに連鎖するツィッターで発信してしまうバカもバカだが、張本人が謝罪するわけでなく、いわば被害者のハタチの女の子がひとりで、メディアの前で謝罪なる対応をするに至って、女子は世界一で、オトコがダメなのが良く分かる。この件は、日本男子がいかに情けないかを象徴的に露呈した一件になってしまった。

 はっきり言って、彼女が謝罪する必要は全くない。

謝罪などする必要がないことを明確に示すことが、今回は「メディアの見識」といえるのではないかと思う。


 

メディアがつくる「批判する空気」は何を生むのか。

14 years 4ヶ月 ago

 原発対応には特に情報開示の面で決して褒められたものではない政府の対応が続いたことは事実で、適切な批判はそのポイントをしっかり突いて、今後のあり方を是正する方向に向くことに意味がある。
 しかし、その他震災対応全般と政府批判、内閣批判、総理批判について言うと、かなりの程度、「批判のための批判」に終始している。個人的に、菅直人総理は、安倍さんや福田さんのように易々と責任を放棄した元首相よりはましだと思う。
 メディアは普段は、首相は「将来を見通したグランドデザインを提示すべきだ」といい、今回の「将来は脱原発で」という提言には、「具体策がない」と評する。浜岡原発の停止も、これを「唐突だ」と批判するに至っては、実はそのメディアは原発推進勢力に付いているのではないかを疑いたくなる。政治は結果であり、首相でなければできない判断を唐突にするから、役所を始めいろんな勢力が根回しすることを封じて、実現できたというべきである。ひとりでどうにかなるものでもないので、菅首相の続投にいい結果がついてくるとも思えないが、この非常時に「自分で選んだ国のリーダー」を支持してサポートしない民主党の面々こそ批判されるべきだろう。
 
 原発に対する東電&政府の情報管理を除けば、政府も自治体も、当然現場に対応する、警察、消防、自衛隊の人たちは本当に頭が下がるほど、頑張ってやっていただいている。仮説住宅もそれなりに出来上がっているし、瓦礫が撤去できていないとか批判するが、そもそもあまりに大量なんだから仕方ないともいえるだろう。瓦礫がなくなるのも大事だが、みんなが生きていくために優先することもたくさんある。
 国会の議論を聞いていても、単に総理への攻撃だけで実質的な復興対策のための質問にはなっていない。(あえて言えば社民党の阿部さんくらいがまともに実態への対応について具体的な話になっていた。)

 これだけの災害が起きたのだから、対応は簡単ではない。これほど大きな規模の災害は全くもって戦後初めてだ。だから、及第点がとれるような対応は基本無理だ。政府という組織も、国や自治体の役所も、企業も、既存の組織では満足のいくような対応ができないのは、ある意味仕方ない面もある。もちろん被災者からすれば、必要な救済が後手後手になっていることがあまりに多いだろう。個人個人に起きている「きびしい」状況は、手を差しのばさないといけない。
 政治に対する違和感と不信感は、こんな折に「内閣不信任案」を出す野党や、それに乗じようとまでする民主党内の勢力であり、やはり批判ばかりするメディアによって醸成されている。

 さて、もしメディアは、こういう時期だからむしろ「批判すべきところは批判するが、褒めたり、賛同するところは、是」とするような、「菅さんだからダメ」というのではなく、是々非々のスタンスをとって、災害復旧対応は、海外に比べれば実に良くやっているとか、公務員に対する国民の再評価に値する、自衛隊や警察消防や頑張っている自治体職員とか、もちろん中央政府もみんながみんなダメなんじゃないんだから、評価すべきは評価する態度をとると、もっともっと実は「空気」が良くなって、前向き思考で、「困っている個々の状況」にフォーカスが当たって、解決が早くなるような気がする。
 メディアが政治批判をとりあげる時間があるのなら、被災者の現場現場に入って行って、起こっていること、苦しんでいることを仔細に伝えるほうが大事な時期ではないかと考える。

しっかり対応できてないじゃないかと他人を批判するには、今は「自分は何ができているか」を問わないといけない。メディア自身も自省して、菅さんを批判する人を取材するという楽な取材行為だけでなく、被災地の現場を足で、起こっている問題を掘り起こしてきて欲しい。
 そして、いいことは誰がしていいと評価する「まともな、大人な態度」をしたらいい。

テレビの報道番組でもコメンテーターは、ただただ今の政治を批判するという「楽」な方向に陥りやすい。同じ論調を異口同音に話すなら、複数のコメンテーターはいらない。

ソーシャルメディアモニタリング

14 years 5ヶ月 ago

ソーシャルメディア空間に書かれたキーワードを追うことで、話題や評判の質や量を把握することが求められるようになってきた。

企業にとっては、自社ブランドや競合ブランドに関わるワードを追うことは比較的考えやすい。ただ震災後のマーケティング環境を考えると、それだけ追っていてもいけない。本質的な消費者ニーズや、ライフスタイルの変化を読み取るチャンスがソーシャルメディアにはある。

ソーシャルメディアから情報を拾うことで、選挙の得票率もほぼ正確に予測できてしまうくらいだ。

ソーシャルメディアモニタリングから価値のある情報を読み出すスキルは、これから育つ。

つまり、企業マーケターの力が試される。


問題は「どう読み取るか」、また「どう視覚化して意味を感じ取るか」ということになる。

このソリューションが今、実に興味深い。

この分野、ちょっと面白いので、プロデュースしてみようかと思う・・・。

「ポスト3.11のマーケティング」 ~企業は、消費者は、どう変わるか~

14 years 5ヶ月 ago

 デジタルコンサルティングパートナーズのうち8名が執筆者となって、「ポスト3.11のマーケティング」が7月7日に出版されます。

 今回、デジタルコンサルティングパートナーズ主宰として、「まえがき」と第2章を書かせてもらいました。

 各章は下記の内容です。

 ◆脱「自粛」による日本の再構築      岸本 義之

 ◆震災後のメディアとマーケティング    横山 隆治

 ◆逆境に打ち勝つマーケティングイノベーション 田中 義啓

 ◆東日本大震災で明らかになったソーシャルメディアの限界と可能性  徳力 基彦

 ◆ネットの言葉は人をむすぶか ツイッターが紡ぐポスト震災のマーケティング  厚川 欣也

 ◆Do the Right Thing 商品選択は「正しい」に向かう  平塚 元明

 ◆making is connecting 震災後に立ち上がった「メディア」たち  高広 伯彦

 ◆変わるマーケティングの換わらぬ使命  山本 直人

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 ついでに

  まえがき文だけ

 まえがき

 この本の執筆者は、いずれも「デジタルコンサルティングパートナーズ」というデジタルマーケティングに知見をもつコンサルタントのネットワークメンバーである。
 デジタルコンサルティングパートナーズを立ち上げた背景には、日本の企業に未だに「マーケティング思考」がしっかり浸透していないことがあった。例えば、日本には欧米のようなCMO(チーフ・マーケティング・オフィサー)がいる企業がほとんどない。マーケティングと名のつく部門は、企業トータルのマーケティングではなく、縦割りのなかのひとつのラインで、広告やプロモーションを担当するものであることが多い。
そんな土壌にあって、日本でもメディアのデジタル化、ソーシャルメディアの台頭といった環境変化が始まり、改めてマーケティングの意義と重要性を再認識すべきタイミングとなってきた。特に企業の経営トップ層に「デジタル時代のマーケティング」を認識、理解を深めていただくことが大切で、そのためにこれだけのメンバーが集った訳だ。

 そこにこの大震災が起きた。我々にとっては、「震災後の日本に『マーケティング』が果たすことが出来る役割とは何か」という課題を突きつけられた格好だ。
 この緊急出版は、従来のマスマーケティングにも、ソーシャルメディアやデジタルメディア環境にも精通したマーケティングコンサルタントが、ポスト3.11のマーケティングをどうリセットすべきかを提言するものである。
 少なくとも従来の需要喚起型のマーケティングがそのまま通用する環境ではなくなる。新商品をどんどん出して、流通の棚を抑えるために、一定量のテレビCMを打つというスタイルも続けるのは難しいだろう。そもそも消費者のマインドが、需要喚起のための広告コミュニケーションに対して「踊らさている」と感じやすく、そう伝わることは、決して良いコミュニケーションにはならない。
 また節電による新たなライフスタイル、ワークスタイルが始まるものと考えられ、そこに新しい「消費者ニーズ」が顕在化する可能性がある。それには台頭したソーシャルメディアの観測など通じて、新たな「消費者インサイト」の糸口を発見し、仮説を設けた上で、しっかりした定性調査を行なうことが改めて求められる。

震災は、大きな潮流があるにもかかわらず、従来の「しがらみ」で、なかなか改革できなかった様々な業界が前進するための「きっかけ」になったはずだ。
それは、企業にとって「マーケティング」という思考とその機能を再認識して、体制やスキルを再構築するチャンスでもある。
 
デジタルコンサルティングパートナーズ主宰
横山 隆治

 

確認済み
1 時間 26 分 ago
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