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「World Wide Web（ワールド・ワイド・ウェブ」の略。世界中のサイト（ウェブサーバ）をハイパーテキストでつなぐシステムを指す。近年では俗に「インターネット」「サイト」とほぼ同じ意味で使われることも多い。サイトにアクセスする際のURLの最初に「www」と記述されることが多いが、これはWWWを指す名残だ。

関連語 の「クローラー」を参照

関連語 の「クローラー」を参照

Googleが提供する、Webサイト管理者向けのサポートコンテンツおよびツールの総称。Google Search Centralを使い、自分のサイトを登録することで、Googleの各種サービス（マップ、検索、YouTubeなど）に、サイトを迅速に表示させることができる。サイト登録後の運用状況などは「Google Search Console」から確認が可能。

グーグルが提供している、無料のサイト解析ツールの総称。グーグルによるサイトの扱い状況、サイトへの流入状況などを、無料で解析できる。
当初は「Googleウェブマスターツール」という名称だったが、ウェブマスター以外にも利用が広がっているという理由から、2015年5月より「Google Search Console」に名称が変更された。

関連語 の「行動ターゲティング」を参照

広告の受け手であるオーディエンス 1 人ひとりに合わせて、最適な広告を配信する仕組み。

従来のバナー広告のように固定の枠を買う広告手法から、1 回の広告表示ごとに入札する DSP/SSP/RTB の仕組みによって実現可能になった。

関連語の行動ターゲティングを参照。

情報やデータを視覚化して表現するデザイン手法のこと。インフォメーションとグラフィックを掛け合わせた造語で、一見和製英語のように見えるが英語である。

同義語 の「eTLD+1」を参照

同義語 の「eTLD+1」を参照

米国発祥のSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）。当時ハーバード大の学生だったマーク・ザッカーバーグ氏らが2004年よりサービスを開始。当初は大学生に利用を限定していたが、徐々に対象を広げ爆発的に普及。世界最大のSNSとなった。日本語版は2008年より提供されている。

同義語 の「見出しタグ」を参照

サイト改善の種類。

効果の高いデザインやコンテンツを、実際のユーザーの反応をもとに判断する手法。バナー広告や Web サイトのボタンなどを、「現状のもの」「改善案」というように複数種類用意し、実際のサイト訪問者に一定の割合でどちらかを配信して効果を比較する。どちらがクリックされやすいかなど、効果の違いをデータで判断する。

「ARPA」は複数の解釈が存在する。

「ARPU」（Average Revenue Per User）は、「課金・非課金の全ユーザーを合わせた1人あたりの平均課金額」を表す単語。

似た用語に「ARPPU」（Average Revenue Per Paid User）があるが、こちらは「課金ユーザー1人あたりの平均課金額」を指す。

基本的には、売上を課金・非課金にかかわらず全ユーザー数で割ることで、ARPUが算出できる。指標化するために期間を限定したうえで算出することが多い。

Business to Consumerの略。B to Cとも。

企業から消費者に向けて材料・製品・サービスなどを提供する、「一般的な商品販売やビジネス」のこと。「B2B」（Business to Business）と対比して用いられる。

「BPM」はBusiness Process Managementの略。「ビジネスプロセス管理」の意味。経営層・責任者が重要事項に対して（一過性の）意志決定を行うのとは異なり、日常的に設計・実行・監視を積み重ねることで、継続的なビジネスの発展を目指すのが特徴。国際標準としては、ISO19510（BPMN：Business Process Model & Notation）として業務フローが定められている。

「CX」（Customer Experience）は、「顧客の体験の心地よさ」に焦点をあてたコンセプト。2000年代からマーケティングや経営戦略として注目されるようになった。

“購入するまでの快適さ”“購入時の体感”“購入後の満足感”など、多様な「体験」を重視し、顧客が自社商品を購入したタイミング、Webサイトにアクセスしたタイミングなどに焦点を合わせ、顧客に総合的な満足感・快感をさまざまな形で提供することを重視するマーケティング戦略だ。

「DRM」は主に以下2つの略語のこと。

■ダイレクトレスポンスマーケティング：Direct Responce Marketing

自社が出した広告に対して、問い合わせなどの反応があった見込み顧客に、直接商品を販売する手法。自社の商品に興味を持ってくれた顧客に営業をかけるため、成約率が高いのが特徴。

■デジタル著作権管理：Digital Rights Management

「EC」は、Electronic Commerce（電子商取引）の略。Eコマースとも。直接交渉や郵便・書類交換のような古い手段ではなく、電子的な手段を介して行う商取引を指す。そのため概念自体は、インターネットのない1980年代にはすでに存在していた。

もともとは、広く通信やネットを介する手法すべてが該当していたが、近年のインターネットの普及により消費者への販売を行う「ネットショッピング」をECと呼ぶことが多くなっている。

Enterprise Resource Planningの略。「ERP」（企業資源計画）とは、資産、人材、設備、業務などの資産について総合的・横断的に情報管理し、経営の効率化を図る手法を指す。一般的にはこれらの情報データを「ERPパッケージ」と呼ばれるビジネスサービスを用いて、リアルタイムに収集・保存・管理・分析する。

「MR」はMixed Realityの略。「複合現実」の意味で、現実世界の風景上にさまざまなオブジェクトを描画して表示する技術を指す。一般的なイメージとしては、ゴーグルやアイグラスを通してみた周囲の画像上に、デジタル画像を重ね合わせて表示するといったものだ。代表的なMRゴーグルとしては、マイクロソフト社の「Hololens」、アップル社の「Vision Pro」があげられる。

「PDCA」は、Plan→Do→Check→Actionのループの略。

RFP（Request for Proposal）は「提案依頼書」のこと。SIerやシステムベンダーなどの外部企業に業務委託するにあたり、要件をまとめたもの。RFPでシステムの導入目的・内容などを明確に提示することで、要望をすり合わせるのが狙い。

基本的には以下の要件で構成される。