
「アニメーションの動画制作は初めてだからどうやって進めればいいのかわからないし、
ちゃんと想像しているものができあがるのかとても不安…。」
この記事にたどり着いた方の中で、もしかしたらそんな悩みを持っている方いませんか?
こんにちは、動画制作サービス「Crevo」で唯一バク宙ができる小林です。
今回はアニメーション動画について、制作開始から納品に至るまでの工程とその制作体制を噛み砕いてわかりやすくご紹介していきます。

では、Crevoでアニメーション動画を制作する際どのようなフローで作られるのかご説明していきます!
動画制作のご相談をいただいたら、まず制作したい内容を一緒に整理させていただきます。
目的・納期・制作本数・用途・予算感・ターゲットなど制作に必要な情報をお伺いし、それらの要素をもとにお見積もりとスケジュール感をお出しいたします。制作する動画の内容によっては、必要に応じて企画のご提案と合わせてお見積もりの提出も可能です。
ご発注後、制作を行う前段階として動画化したいものの内容について具体的にヒアリングをさせていただきます。商品を紹介し、認知拡大につなげたい・言葉では説明しづらいサービスを動画として視覚化し、理解促進につなげたい、など制作目的はさまざまです。意図したものを制作するために方向性のすり合わせはとても重要です。
ヒアリング後、実際にアニメーション動画の制作に移っていきますが、制作工程は大きく分けて、
「絵コンテ制作」「グラフィック制作」「アニメーション制作」の3つに分かれます。
簡単にいうと、アニメーション制作の基盤となるものです。ヒアリング内容をもとに伝えたいことをストーリーに落とし込み、原画やレイアウトがどのような構図になるのか細かく伝える役割があります。絵コンテがあることで出来上がりの「完成イメージ」が共有できるため、作業に関わる人が共通の認識で制作を進めることができます。
トンマナ(トーン&マナー)を意識し、制作する動画のキャラクターや背景を作り込んでいきます。
グラフィックで制作したキャラクターや背景などの絵を、連続的に表示し少しずつ変化させることで絵を動かす工程です。
ナレーションをいれる場合は、グラフィック制作と同時並行でナレーターの選定を行っていきます。Crevoでは実際にサンプル音声を聞いていただき、動画にいれる音声を決定します。ナレーションによって動画の与える印象が大きく変わるため、動画を見せるターゲットや動画のテイストによって音声を変えていく必要があります。
制作の流れを紹介したところで、ここからは制作にまつわるよくある質問をピックアップします。
基本的にアニメーション動画の制作は、1分〜1分30秒ほどの動画であれば、2ヶ月ほどで制作が可能です。制作期間は、尺の長さ・グラフィックの書き込み量・アニメーションの動きの質など制作内容によって変動していきます。
「2ヶ月以内で制作することはできないの?」と思われるかもしれませんが、そこはご安心ください。必要に応じて対応できるプランをご提示させていただくことももちろん可能です。
アニメーションが完成したらまずは初稿を提出します。初稿は読んで字のごとく、「最初の原稿」を意味します。すなわち、制作したグラフィックにアニメーションの動きがついた初出しのデータです。それに対し完パケは、「完全パッケージ」の略で、使用目的に合わせて完全に仕上がったもの(最終完成版)になります。完パケデータが納品されたら制作完了です。
Crevoでは基本的にはmp4で対応させていただきますが、指定いただければご指定のファイル形式で納品可能です。使用メディアによって適した媒体があるので最適なものを選ぶことをオススメします。
納品データの使用用途は問いませんが、キャラクターなど制作物のロイヤリティについては基本的にクリエーターに帰属しています。そのため動画のキャラクターを切り取ってチラシなどで二次利用したり、編集して一部修正したいという場合はCrevoにご相談いただければ対応可能です。
どのようなものを作るかによって金額は変動しますが、80秒ほどの簡単なアニメーション動画であれば、Crevoでは29万円から制作することができます。金額は、尺の長さやグラフィック・アニメーションのクオリティに比例して変動していきます。

ひとつのアニメーション動画を制作するにあたって、ひとつの制作チームを都度組んで制作にあたるのですが、それぞれチームのメンバー(クリエイター)ごとに役割が異なります。各々どのようなことを担当していくのかご紹介いたします。
制作の責任者になります。依頼主の要望に対して、主に演出全体を指揮していきます。
依頼主の要望に応じて、イラストを描く仕事を担当します。グラフィック制作の際、絵コンテの内容を元にキャラクターや全体のテイストを描いていきます。
制作したグラフィックに動きをつけていきます。キャラクターに演技をつける演出者としての能力も要求されます。
ナレーションを行う語り手です。動画に息をふきこみます。
主に動画における視覚的な設計を担っていただきます。
動画は静止画を複数制作し、動かしていくのですが、静止画の中のレイアウトや文字デザイン等を設計します。
動画制作サービスのCrevoでは、世界中のクリエーター5,000名以上を抱える独自のプラットフォームを展開しています。そのため業種・用途問わず、幅広い案件に対してニーズにあった人材をアサインすることが可能で、質の高いクリエイティブが実現できます。
またCrevoスタッフが制作進行と品質管理の両面でサポートをさせていただきますので、動画制作が初めての方でもご安心ください。
Crevoは1,000社以上の動画制作実績があり、特にアニメーション制作では業界トップクラスの実績を誇ります。もし少しでも動画制作をご検討されているようであれば、是非一度Crevoにご相談を!
<筆者プロフィール>
小林 竜哉
あだ名:こばやん
出身:佐賀県
好きな食べ物:お寿司
一言:動画制作のご依頼お待ちしてます♪
・無料相談・お見積りはこちら
・資料ダウンロードはこちら

家電EC大手のストリームの2019年1月期連結決算における「インターネット通販事業」の売上高は前期比2.8%増の197億6900万円だった。売上高は前期を上回ったものの、広告宣伝費や配送費用などが増えたことで9000万円の営業赤字。
商品カテゴリー別の売上高は、家電は1.7%減が109億7000万円、周辺機器・デジタルカメラは同19.9%増の44億800万円、パソコンは0.8%増の15億7300万円。
2018年9月に自社ECサイト「ECカレント」にチャットツールを導入したことで、コンバージョン率向上の効果が表れ始めたという。
2018年に「Wowma!」へ新規出店して販路を拡大。ECモールは楽天市場、Yahoo!ショッピング、Amazonにも出店しており、「イーベストPC・家電館 楽天市場店」は、楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー2018の「あす楽賞」を受賞した。

利益面では2018年5月~10月(第2四半期・第3四半期)にECモールにおける広告宣伝費が増えたほか、配送費用の増加などにより営業赤字。競合他社との価格競争や、在庫処分に伴う売上総利益率の低下なども減益の一因となった。
子会社を含む連結決算での広告宣伝費は同27.4%増の13億4400万円、荷造発送費は同20.3%増の6億2700万円だった。

ストリームの子会社であるエックスワンは化粧品や健康食品などを販売している。「ビューティー&ヘルスケア事業」の売上高は同2.8%減の22億4000万円、営業利益は1億6600万円(前期の営業利益は700万円)。
また、オンラインゲーム事業などを含む「その他事業」の売上高は同40.0%減の8億5800万円、営業利益は同9.6%減の2億1200万円。
ストリームの2019年1月期の連結決算は、売上高が前期比0.9%増の226億2600万円。営業利益は同81.7%減の1700万円、経常利益は同90.0%減の600万円。特別損失を計上したこともあり1億2000万円の最終赤字となった。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:家電EC大手のストリーム、EC事業は2.8%増収も配送費増&モールの販促費増で営業赤字
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

クックパッドは4月10日、生鮮食品EC「クックパッドマート」の商品の受取場所となる生鮮宅配ボックス「マートステーション」を開発したと発表した。
10日時点で都内のカラオケ店やドラッグストアなど13か所に設置。「マートステーション」を設置するオーナーを募り、設置場所を増やしていく。
「マートステーション」は、商品を購入した顧客がスマホアプリを使って解錠するスマートロック冷蔵庫。駅やコンビニ、ドラッグストア、マンションの共有スペースなどへの設置を想定している。
「クックパッドマート」は精肉店や鮮魚店、パン屋といった地域の販売店や生産者の食材を販売するネットスーパー。商品を提携店舗の店頭で受け渡すのが特徴で、現在、受取場所として「なんでも酒やカクヤス」「ドラッグストアスマイル」「ツルハドラッグ」「カラオケの鉄人」などが参加している。

クックパッドは、「マートステーション」の設置オーナーを募集している。オーナーの初期費用や月額費用は無料。小売店などが「マートステーション」を設置することで、荷物を受け取りに来る顧客の来店促進効果が見込めるとしている。

4月10日時点の「マートステーション」の設置場所は以下の通り。
「クックパッドマート」が始まったのは2018年7月。2019年1月にはオフィス向けの配送を開始し、GMOクラウドのオフィス内にクックパッドマートの受け取り場所を設置した。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:クックパッドが生鮮宅配ボックス「マートステーション」を開発
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

小売事業者やその他の業種の企業が、安価で先進的かつ商業向けの新世代ロボットを活用し始め、ECではフルフィルメントが大きな牽引力になっています。
マーケット調査会社ABI Research社の調査によると、柔軟性が高く、効率のよいECのフルフィルメントが求められる中、2025年までに世界中の50,000の倉庫で商業用ロボットが活用されると見込まれています。その数字は、2018年の4,000から12倍以上になります。

ABI社のシニアアナリスト、ニック・フィニリ氏によると、全米だけでも、ロボットを活用した倉庫は2025年までに23,000まで増えると考えられています。2018年の2,500から大きな上昇です。
ロボット倉庫が増える主な理由はECの成長。他の要因としては、技術の進歩によってロボットがより小さくより高性能に、より安くなったことに加え、人材不足が挙げられます。 フィニリ氏は語ります。
多くの小売事業者が同日配送、もしくはスピード配送を提供するため、より早く注文をさばき、倉庫を効率良く管理する必要が出てきました。自律性のモバイルロボット(AMR)など、洗練された新世代ロボットが、そのようなニーズに応えてくれるのです。
すぐに倉庫から人間がいなくなるわけではありません。将来的にも人間がいなくなることはないでしょう。しかし、EC注文が増え、消費者がスピード配送を期待することにより、倉庫やフルフィルメントセンターも革新を迫られているのです。
技術の進化により安価な商業用ロボットが登場したため、今までのように固定のオートメーションを導入したり、新たに人を雇う必要性が減りました。そもそも、新たな人材をすぐに確保できるという前提ですが。
フィニリ氏によると、小売事業者のフルフィルメントセンターや倉庫は都会から少し離れたところに建設されることが多いため、スタッフの採用や離職防止も難しい状況です。人材不足が続く中、ホリデーシーズンなどの繁忙期に臨時スタッフを採用しなくてはなりません。
多くの小売事業者や配送業者が、生産性を高めるためにロボット技術をフルフィルメントのインフラに導入し始めています。店舗でのオムニチャネルフルフィルメントを遂行するために、お店にロボットを導入するケースもあります。
たとえば、食料品店 2016年にオープンした「Freshippo」(「Hema」の名前でも知られています)は、109の店舗でアリババグループによる自動化が進んでいます。「Freshipp」oは、モバイルファーストに取り組み、オンラインとオフラインの買い物を融合しています。消費者はアプリを使って店内の商品をスキャンし、商品情報を確認し、アリババのモバイル決済プラットフォーム「アリペイ」を使って購入できます。
同じアプリで食品を注文して、配達してもらうことも可能です。オンラインの注文に関しては、各店舗がフルフィルメントセンターの役割を果たし、3km以内に住む消費者には最短30分以内で商品を届けます。
全米EC事業 トップ1000社データベース 2018年版 第3位のウォルマートが現在アメリカ国内でテストしている自律式のモバイルカート「Alphabot」は、オンラインで食品を注文した消費者向けの保存食品を集めます。ロボット製作のスタートアップ「Alert Innovation」が開発した「Alphabot」はその後、ウォルマートスタッフに商品を渡し、スタッフが仕分けと配送を担当します。
世界中で配送サービスを行っているDHLも、EC需要に応えるために北米の倉庫で商品ピッキング用のロボットを導入しました。Gap(全米EC事業 トップ1000社データベース 2018年版第20位)も、2017年10月にヒューマンアシストのロボットアームと、AIのスタートアップ「Kindred」の技術を倉庫で活用し始めました。
アマゾン(全米EC事業 トップ1000社データベース 2018年版 第1位)は現在、倉庫内で100,000以上のロボットを活用しています。アマゾンが2012年に7億7500万ドルで買収したフルフィルメントロボット開発会社Kiva Systemsはのちに、Amazon Roboticsに社名変更しました。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:ロボットを活用した倉庫は全世界で5万か所まで増える!物流ロボティクスの未来は? | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

若者に向けた動画広告の媒体には、若者の多くがユーザーとして登録しているTwitter(ツイッター)を利用するのが近道のひとつです。さらに、Twitterには情報が爆発的に拡散される可能性があるので、そういう意味でもマーケティングのプラットフォームとして注目を集めています。この記事では、Twitter広告の中心でもある「プロモツイート」にスポットライトを当てて、その特徴や活用するためのポイントについて紹介します。
プロモツイートがユーザーに対して高い訴求力を持っていると聞くことがあっても、そもそもプロモツイートとはどのようなものなのでしょうか。そこでここでは、3つの観点からプロモツイートの概要を説明します。
プロモツイートとはTwitterの広告形態のひとつで、プロモーションツイートの略語です。通常のツイートとほぼ変わらないスタイルでタイムラインに掲載されるのが特徴です。リツイートや返信、いいねなどの操作も通常の投稿と同様に行えるので、ユーザーの目に止まれば拡散が期待できます。ただし、フォロワーによるツイートなどと混同されないように、ツイートの左下には「プロモーション」の文字が表示されます。プロモツイートは画像や動画などとあわせて投稿されることが多く、そうなるとタイムラインに大きく掲載されます。したがって、必然的にユーザーの目に付く可能性が高いのも特徴といえるでしょう。
宣伝広告で気になるのは広告掲載コストですが、Twitterでは広告が表示されただけでは費用が発生しないという特徴があります。広告に対して、返信・リツート・お気に入り登録・リンククリックなど「エンゲージメント」と呼ばれる視聴者のアクションが起きた場合にのみ課金されるシステムとなっているので、少額のコストで大きな効果が期待できるでしょう。すなわち、ひとつのアクションに対して複数の潜在的なユーザーが裏にいる確率が高く、見えないところでも認知度が高まっている可能性があります。ひとつのエンゲージメントに対していくら発生するかはオークションで決まります。また、プロモツイートでは広告主や広告主と類似性のあるアカウントをフォローしているユーザーに対してのみ広告が表示されるので、効率的なマーケティングが期待できます。
プロモツイートで気をつけておきたいことは、通常のツイートと同じスタイルで広告が掲載されるので、宣伝色の強いものはあまり好まれないことです。もちろん見せ方や表現方法にもよるものの、どちらかというとインパクトやオリジナリティがある動画のほうが拡散される傾向にあるのです。また、キャンペーンの目的によってはフォーマットが変わるので、最適なものを選ぶように心がける必要があります。動画を掲載する場合のフォーマットは、最長で10分、100MB以下と定められています。さらに、動画の上には116字以内のテキストを書くことができます。プロモツイートでは通常のツイートで書ける140文字よりも少ないことに留意しておきましょう。(※2019年4月時点)
プロモツイートはうまく活用してこそ、Twitterの良さを発揮することができます。しかし、活用の仕方がよくわからないという人もいるのではないでしょうか。そこでここでは、プロモツイートの上手な活用方法について4つのポイントに絞って説明します。
Twitterのユーザーは、20代が多いという特徴があります。つまり、宣伝したい商品やサービスのターゲットが若年層の場合には、より効果的なプロモーションが行える可能性が高まるのです。また、リアルタイムな情報に強いというSNS自体の特徴から、トレンドに合わせた宣伝とも相性が良いです。
Twitterの魅力は何といっても強い拡散力を持っていることなので、シェアされやすい話題性の高い商品やサービスを宣伝したいのであれば、効果的なマーケティングが期待できるでしょう。Twitterによる拡散には、広告を出す企業側に大きなメリットがあります。拡散には一次拡散と二次拡散の2種類あり、二次拡散からはエンゲージメントに対する課金が発生しないのが特徴です。つまり、誰かによってすでにリツイートされた情報がさらにリツイートされたとしても、宣伝コストが発生しません。このことからも、プロモツイートのコストパフォーマンスは高いといえるでしょう。
商品やサービスそのものに話題性が期待できない場合でも、宣伝方法によっては広く拡散される可能性はあります。たとえば、インパクトのある広告動画ではすでにTwitter上で拡散された事例がいくつもあります。バイラル動画になれる条件にはいくつかの傾向があるので、ポイントを押さえた動画制作が重要です。たとえば、視覚的に強いインパクトがあったり、テンポが良かったり、話題性のある人物をキャスティングしたりといった動画に、高いバイラル性が秘められています。
Twitterで拡散のカギを握るのはハッシュタグです。この特徴を活かしつつハッシュタグを使ったキャンペーンを戦略的に仕掛けていくと、マーケティング効果がわかりやすくなります。ハッシュタグキャンペーンには、ユーザーに関連情報を投稿してもらったり、企業が決めたハッシュタグを使ってツイートすると抽選に参加できたりと、さまざまなやり方があります。このように、ハッシュタグキャンペーンには双方向性が強いという性格があるため、ユーザーの動向をチェックしやすいのです。したがって、キャンペーンにどれくらいの人が興味を示して積極的に参加しているかのデータを取りやすいのが特徴です。マーケティングの効果を目に見える形で確かめたいときなどに、ハッシュタグキャンペーンは大いに役立つでしょう。
Twitterのマーケティングにおいて、プロモツイートは拡散性のある重要なポイントだとわかりました。しかし、すべてのプロモツイートが成功するというわけではありません。そこでここでは、プロモツイートに使われた動画やプロモーションの仕方について参考となる事例を紹介します。
商品の認知度を高めるためにあえてマス広告と同じクリエイティブを使用し、購入意欲が高まりそうなターゲットに向けて配信されたのが「1本満足バー」の広告動画です。こちらは「プロテイン登場」篇の15秒動画で、スピード感がある音楽や文字の動きを巧みに利用しながら短い尺の中で新商品を紹介しています。プロテインという肉体改造に興味のあるユーザーの関心を引く、スタイリッシュな演出が本動画における注目点です。この宣伝広告が成功した理由は、商品発売前から露出を増やして認知を拡大させ、続いてTwitter利用者が興味のあるコンテンツとして配信し、LPへの誘導を図ったことです。この方法は日本初のTwitter上でのローンチパッケージの例であり、またTwitterの宣伝広告に大きく成功した例でもあります。
プロモツイート用の動画広告を制作する際には、Twitterならではの拡散性を意識することが重要です。プロモツイート広告で押さえておきたいポイントをしっかりふまえつつ、効果につながる動画を制作していきましょう。動画制作に不安があったり、思うようなマーケティング効果が得られなかったりした場合には、広告動画の制作実績がたくさんある動画制作サービスに頼むのも良いでしょう。動画はテキストや画像よりも情報量が多く、人々の関心を引きつけやすいものです。マーケティングに最適な動画を導入し、ビジネスを円滑に進めていきましょう。
VIDEO SQUAREを運営するCrevo(クレボ)では、数多くの動画制作・映像制作にたずさわっています。国内外約5,000名のクリエイターネットワークを活かし、ご依頼ごとに最適な専属チームを作ります。また、はじめての動画制作でも安心のサポート体制が整っています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください!

仮想モールの「Qoo10」を手がけるイーベイジャパンは2月、戦略本部長に佐藤丈彦氏が就任し、次の成長ステージに向けた新たな戦略展開を開始している。越境ECビジネスを運営するイーベイ・ジャパンの社長も兼任する佐藤氏が目指す、仮想モール市場での勝ち残り策やQoo10独自の強みについて話を聞いた。
――2月に戦略本部長に就任した。
「私自身、『越境EC』という言葉が生まれる前からイーベイ・ジャパンで12年ごろから日本と海外をつなぐビジネスを行ってきたが、そことも融合させることでよりオポチュニティを日本市場に持ってくることができると考えている。
この先は少子高齢化で人口自体が減少し、海外からの移住者を受け入れながら人口増加を図っていくことも考えられる。そうすると日本市場も多様化してくると思うし、今後、色々なセグメント化が進むという点で、もしかしたら高齢者だけをターゲットにしたECが出てくるかもしれない。その意味では、セグメント化された中でどれだけ強みを出して行けるかが重要。まだまだ先の話だとは思うが、そうなった時に外国人や若い人から見るとQoo10やイーベイ・ジャパンは強みを出して行けると思う」

――具体的には。
「現在の利用者は20~30代の女性が多く、実はこの層の開拓が中々難しいところ。そこに強みがあることが勝ち抜くためのツールになる。また、越境ではイーベイグループ自体で約12億個の在庫がある。そのすべてが日本市場に投入できて売れるというわけではないとは思うが、世界中にあるユニークな物、海外から購入した方が良いものがたくさんある中で、まだQoo10とのシナジーが出せていないので、今後その仕組みを作っていくことで強いプラットフォームになると思う」
――そのためにも開発を支える人材の確保などは重要テーマになる。
「これは今どのプラットフォームでも頭を悩ませている問題だと思うが、人材募集をかけても5~10年前と比べて本当に大変。(求職者が)企業を選ぶ立場に立っているので、企業がどれだけ自社を魅力的に見せるのかということ。いくら良いビジョンやビジネスモデルを持っていたとしてもそれを支える組織がないといけないので、ここの部分はしっかり進めていかないといけない課題」
――対策としては。
「Qoo10の場合は知名度でまだまだの部分もあり、これから攻めていく面では余白があるというプラスにはなるが、人材確保の面では浸透がもっと必要になる。テレビCMを行っているのも、単に利用者だけでなく、市場に知ってもらうという重要な要素がある。
また、人材流出を防ぐことも鍵。その点では、イーベイグループが以前から行っている『エンゲージメントサーベイ』を今年から導入した。これは年に数回、社員に上司や職場環境について社内アンケートを行い、その結果を集計して統計を取るというもの。社員が企業に対して満足しているかを重要視しているので、上司やマネージャー陣だけの報告に頼らないで、環境整備をしている」
――回答結果はどのような形で共有するのか。
「回答は無記名で、誰が答えたか特定できないよう一定数以上の部下からの回答があった上司は、結果を見ることができる。この結果は、例えば私だとイーベイジャパン、その上のAPAC、さらにその上のイーベイグループ全体の平均値など、グループ内の全社員がどのレベルでどれだけ満足しているか統計がすべて数字で出てくる。仮に上司側に問題があった場合、どのようなコーチングをしたら良いかのトレーニングが組まれることもある。ただ、これも前向きに捉えて、チームや環境を変えていけるかを考える機会にもなる。本当に良くできた仕組み」
――効果としては。
「人材・育成の観点からすると、世界中にオフィスがある中でどこに時間とリソースをさけば組織力が上がるかがすぐ分かると思う。私の経験上、アジア系の人はあまり意見を直接言わないがこうしたサーベイがあるとしっかりスコアをつけてくれる。私たちもそこで察しながら、いかにグローバルスタンダードに合わせていくか頭を使うし、逆にこうしたスコアが出てくれることで社員の不満の声に気づかずに人が流出してしまうということが避けられている。
通常、企業買収の直後は人が一気に流出するということもあるが、Qoo10の場合はそうしたことが起こらなかった。まだこのサーベイの導入前ではあったが、買収前から組織の中身を見て、イーベイグループが培ってきた人をしっかりと育てる文化や仕組みを導入したことが(既存)社員の満足度につながったのではと思う」

――国内モールとしては後発組だが、そのデメリットやメリットとは。
「国内で『ビック3』と呼ばれているような他のモールは2000年代前半に市場参入したが、Qoo10は10年からなので約10年の差がある。ただ、組織が小さい分だけ小回りが効く利点があり、もし効果が期待できるものがあれば何でも投資をしようと言われているので、そういった意味ではペイメントやマーケットプレイスのプラットフォームなど改善の余地がある」
――モール運営で重要なポイントとは。
「私自身もイーベイに入る前にいくつかのモール運営企業で経験を積んだが、やはりトータルで考えるとセラーをどうサポートするかに尽きる。その経験から考えてもQoo10の場合はオペレーションや人材の面だけでなく、プラットフォーム自体にもまだ手を入れていかなくてはいけない部分がある。
昨年春ごろは商品の画像もまだ煩雑で、テキストがたくさん入っていた。その修正などガイドラインの改修もしながら進めているが、他にもサイト内検索であったり、セラーの効果的な露出方法をまだできていない部分もある。開発の人材をたくさん入れていくのもこの1年間でハードにしっかり手を入れていくという狙いが背景にある。後発である分、開発の余地というものがクリアに見えているので、小回りを利かせてどこに投資をするのか、優先順位をつけるのかということが明確に分かっている」
――越境サービスは一つの強みとなるか。
「日本の他の仮想モールが海外で中々上手くいっていないことがしばらく続いているようだが、そこの部分で強みが出せると思うし、勝てるツールがある。セラーも利用者も、海外とのやりとりを当たり前にできる時代はすぐそこに来ている。イーベイグループがグローバルに展開しているマーケットプレイスに出品販売してもらうのは当然の流れで、そこをどうしていくかという部分が今年の課題。すでに大手の物流企業では海外に発送する仕組みもできており、サードパーティーのソリューションプロバイダーがそれをより簡単にできる仕組みも作っている。セラーがこれまでと全く同じ運用方法で海外に販売できる環境が整ってきているので越境ECということを考えなくても、普通にオペレーションすれば実現できるところまで来るのではないか」
――モールの認知活動に向けては。
「テレビCMを引き続き行う予定。昨年のCMでまずはQoo10とは何かを知ってもらった。今年については他の仮想モールと比べても“コスパ”が良い商品がものすごく多いという強みをしっかりと浸透させたい。幸い、日本は他の国と比べてCMの力がまだまだ強い印象。海外では(広告などが)ほとんどウェブに移行しておりコントロールが効かない部分もあるかもしれないが、日本はCMでこちらが送りたいメッセージを送りたいタイミングで送れるという手法がまだ使えるので、これを活かしていく。誰を起用するかでリーチする層や残せるメッセージも変わってくるので、しっかりとやりたい」

――日本はEC化率でも他国と大きく異なる。
「日本のEC化率は一桁とまだまだ低いので、考え方からも変えないといけないし、Qoo10が得意な若い層を取っていくということだけでなく、年配や日本在住の外国の人なども取り込んでいかないといけない。考えることなく物をウェブで買えるという環境をプラットフォーマーだけでなくデバイス側の人達なども取り組むことで全体的に広がってくると思う。私たちはそのマーケット自体が広がってくる部分をうまく捉えなくてはいけない」
――今後の目標は。
「22年には流通総額で5000億円を目指している。高い目標だとは認識しているが、全く非現実的ではなくて、これまで言った通り、まだまだ直せるところがたくさんあり、そこを1つでも2つでもチューニングすることで一気に加速できることが見えている。私自身、イーベイ・ジャパンをはじめ他の仮想モールにも長く居たが、その時のようにセラーのモチベーションをいかにして上げながらビジネスを確立していくかという作業は今も昔も全く変わりない。
より国内にフォーカスしたビジネスを伸ばすという意味では、やりたいこと、やれることがたくさんある。これまでのグローバルで培った知見なども生かしながらQoo10のビジネスを加速させたい」
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:「Qoo10」の勝ち残り策や強みは? イーベイジャパン戦略本部長に就いた佐藤氏に聞く | 通販新聞ダイジェスト
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

ニトリホールディングスの2019年2月期における通販事業の売上高は、前期比27.3%増の389億円だった。連結売上高に占める通販売上高の比率は約6.4%。
アプリを軸に実店舗とECサイトの連携を強化したほか、マーケティングツールを導入してワン・トゥ・ワン・マーケティングに注力したことなどが増収につながった。

EC事業に新しいマーケティングツールを導入し、顧客ごとの趣向や属性などに応じてマーケティング施策を最適化するワン・トゥ・ワン・マーケティングを実施したという。
ECサイトのレコメンド条件を改善したことも売上拡大に貢献。通販事業の売上高の約20%がレコメンド経由だった。
店頭で販売されている商品のバーコードをスマホでスキャンし、注文と発送手続きを行えるサービス「手ぶらdeショッピング」も効果を上げ、ECサイト「ニトリネット」の売り上げを押し上げた。
ニトリは近年、ECや通販を強化している。ECサイトで販売した商品の店頭受取サービスを2016年7月に開始。2017年6月には「手ぶらdeショッピング」を開始した。
ニトリアプリの会員数は2019年2月期末時点約350万人。「手ぶらdeショッピング」の利用実績は累計2万2000件、ネット注文・店頭受取の利用実績は累計16万件。

物流面では、人口知能を搭載した自動搬送ロボット「BUTLER(バトラー)」も稼動している。
通販事業の増収率は2017年2月期以降、33.2%、34.9%、27.3%と高い成長率を維持している。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:ニトリの通販・EC売上は27.3%増の389億円
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

YouTubeにアップした動画が拡散されると、視聴者が一気に増え、大きな宣伝効果につながります。そのため、マーケティングを成功させるためには、拡散されやすい動画を制作することがポイントです。この記事では、YouTubeに焦点を当て、拡散される動画の特徴や拡散されるメリットおよび拡散される動画を作るためのポイントについて紹介していきます。
YouTubeで拡散される動画には特徴があります。動画作りのポイントを押さえるためにも、拡散されやすい動画の特徴を理解することが大切です。ここでは、拡散性のある動画にはどのような傾向があるのかを説明していきます。
広く拡散されるためには、多くの人の感情を刺激したり共感を得られたりするような動画である必要があります。たとえば、思わず笑ってしまうようなストーリーや感動的なエピソードやドラマ風で続きを見たくなる動画など、ついほかの人に教えてシェアしたくなるようなものが最適です。こういった動画は、たとえプロモーションが目的だったとしても、拡散されてバイラル現象が起きやすい傾向があります。宣伝目的の動画だからといってバイラル効果が薄くなるというわけではなく、構成やアイデア次第で広く拡散する可能性は十分にあります。
拡散を狙うなら、インパクトのある動画を作ることは必要不可欠です。インパクトと聞くと衝撃的で斬新な映像を思い浮かべるかもしれませんが、それだけではなく動画が短く簡潔に終わることも視聴者の印象に残りやすいインパクトある演出といえるでしょう。基本的に短い時間で視聴できる動画は、スキマ時間などで容易に視聴されることが多いので、必然的に人の目に触れる機会が増えます。視聴者の数が増えればSNSや口コミなどで拡散されやすくなり、バイラル現象が起こる可能性も高まるでしょう。
独自ノウハウの紹介や特殊なテクニックを駆使した映像といった、ほかの人が作らないようなオリジナリティにあふれる動画は、物珍しさや新鮮さがあるので拡散されやすい傾向にあります。このような動画は映像のクオリティよりも、アイデアや演出を重視することで制作できることが多いです。オリジナル性が高い動画を作るには、似たような映像がすでに存在していないかよくリサーチすることが大切なので、幅広い情報を得ておく必要があります。
YouTubeで動画が拡散されるメリットには、どのようなものがあるのでしょうか。ここでは、2つの大きな利点について説明していきます。
通常、多くの視聴者に動画を見てもらうためには、プロモーション費用が必要となります。しかし、YouTube動画は「共有」機能でリンクを簡単にコピーできたり、自社サイトに埋め込むことができるため、簡単にTwitterやFacebookのSNSを中心に共有することができます。拡散されれば、コストをほとんどかけずにプロモーションをすることが可能です。そのため、見たくなるような動画を作ることができれば、拡散のためのコストをかけずに多くの視聴者に情報を届けられるのがメリットです。また、YouTubeの場合は視聴回数が動画毎に表示されるため、どの程度拡散されたか数字で確認することができます。
視聴者が「面白い」「感動的」と感じて能動的に拡散する行為は、企業や商品に好意的なイメージを抱いていることの裏返しです。その好意が拡散によってどんどんシェアされていくので、効果的なブランディングにつながりやすいことも魅力といえるでしょう。スタートアップ企業や新規に立ち上げたサービスでも、ブランド力を高められるチャンスがあります。
YouTubeで拡散される動画を作るためには、外せないポイントをしっかりと理解しておく必要があります。ここでは、その中でも特に重要な3点について説明していきます。
YouTubeで動画を拡散させるためには、前述のように「共感されやすい」「インパクト」「オリジナル性」などが重要になります。裏を返せば、セールス色が強い動画は、視聴者の感情を動かしにくいということがいえます。しかし、宣伝動画である以上どこかには広告の要素を入れなければなりません。ある程度長さがあるバイラル動画では、動画の終わりに、プロモーション要素を盛り込むことが多いです。
宣伝したい商品などのユーザー層を狙ってメディア戦略を練ることも、拡散には重要な要素です。たとえば、若年層がターゲットであれば、そのユーザー層が利用している確率が高いTwitterを選んだり、若い女性がターゲットであればInstagramに投稿したりするなど、ほかの媒体とも計画的に連携することが重要です。これらのSNSにYouTube動画情報を含めた投稿を行うことで、宣伝効果を期待することができます。
多くのバイラル動画が、有名人のSNSでの発言がきっかけとなって生まれている現実があります。そのため、SNS上で影響力のあるインフルエンサーに動画をシェアしてもらうことができれば、爆発的なスピードで拡散が期待できるでしょう。インフルエンサーへのアプローチは、直接メッセージを送ることなどで行えます。相手が承諾すればコストをほとんどかけずに多くの人へ拡散されていくでしょう。インフルエンサー選びでは、フォロワー数の多い人やSNSでの発言が話題になりやすい人、複数のSNSを使用している人などが適切です。
YouTubeで拡散される動画には、具体的にどのような工夫や魅力が隠されているのでしょうか。ここでは2つのバイラル動画の事例を紹介し、拡散される理由について解説していきます。
ソフトバンクのCMであるギガ国物語「家族会議」篇は、ギガ国という架空の国の中で起こるできごとをクスッと笑えるテイストのストーリーにしています。特徴はギガで悩む人々の様子を壮大なスケールで描いている点で、細部にまでこだわった画面構成や個性的な登場人物などが、視聴者の関心を物語へと引きつけます。30秒のストーリーの中でサービスの宣伝をするのは最後の5秒ほどですが、視聴者にサービスの印象が残るストーリーになっています。また、動画自体は40秒あり、宣伝が終わった後の10秒間にチャンネル登録を促しています。これにより、視聴者との継続的な接点をもつきっかけを作っています。
上記で紹介した動画と同じシリーズである「撮影中です、白石さん」は、同じパターンを繰り返すことでサービスを強く印象付ける動画広告です。ギガ国物語「家族会議」篇はテレビCMでも放映されていますが、本動画「撮影中です、白石さん」はネットのみの公開になっているのが特徴です。このため、動画に限定感が生まれるので、拡散されやすい傾向を生み出しています。この動画の特筆すべき点は、一見同じような映像が繰り返されているように見えても、一つひとつの短い物語の終わりに紹介されるサービス名が異なる点です。学割のおかげでYouTubeやLINE、Instagramなど、とりわけ学生の関心度が高いサービスが使い放題であることを強調し、お得感を伝えています。テンポの良い流れや怒り気味の白石さんの顔をアップにするというインパクトが、動画を一層印象的にしています。
YouTubeで拡散される動画を作るためには、高いオリジナル性や強いインパクトが求められます。インパクトのある映像は、制作経験が少なくても、センスやアイデア次第で生まれることはあります。しかし、オリジナル性の高い動画というものは、基本的に動画についてよく知らないと作り出せないものです。自分たちだけでオリジナリティのある映像ができたと思っても、実はすでに誰かが似たようなものを作っていたということが珍しくないからです。世界にひとつだけの個性ある動画広告を制作したいのなら、豊富な経験を持つプロに依頼するのが良い選択肢です。バイラル動画を世に送り出して、マーケティングに役立てていきましょう。
VIDEO SQUAREを運営するCrevo(クレボ)では、数多くの動画制作・映像制作にたずさわっています。国内外約5,000名のクリエイターネットワークを活かし、ご依頼ごとに最適な専属チームを作ります。また、はじめての動画制作でも安心のサポート体制が整っています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください!

アマゾンジャパン4月4日、大阪府茨木市に国内2拠点目となる「Amazon Robotics」を導入した物流拠点「アマゾン茨木FC(フルフィルメントセンター)」の本格稼働を始めた。

「Amazon Robotics」は、自動走行ロボット「Drive」が商品棚の下に入り込み、棚を持ち上げて移動する仕組み。商品棚を作業員の前まで運ぶため、作業員は倉庫内を歩き回る必要がない。入荷した商品の棚入れと、受注商品の棚出しの時間を削減できるという。

「Amazon Robotics」はアマゾンの米国倉庫などで導入されており、日本では2016年に「アマゾン川崎FC」に導入している。
「アマゾン茨木FC」には最新型の「Amazon Robotics」を導入。これまでの「Amazon Robotics」よりも薄型のロボットで、より重量のある棚を持ち上げることができるという。
また、働きやすい職場環境を整備。壁面にデザインを施したカフェテリアを設け、従業員の健康に配慮した低価格で質の高い食事を提供するという。ソファーのある休憩スペースも設置。作業エリアでも音楽を流すなど、リラックスできる環境作りに取り組んでいるとしている。


※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:倉庫ロボット「Amazon Robotics」使う物流拠点「アマゾン茨木FC」を本格稼働
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.

ネットショップ担当者フォーラムが開催する春のセミナーイベント「ネットショップ担当者フォーラム2019春 eコマースコミュニケーションDay」は、本日(4/9)17時で事前受付が終了となります。アパレルブランド「earth music&ecology(アース ミュージック&エコロジー)などで知られるストライプインターナショナルのオムニチャネル戦略、カゴメ&「スカルプD」のアンファーによるパネルディスカッションなど充実の全17講演を用意したセミナーイベント。まだ申し込みをしていない方は要チェックです!
セミナーは主に2つの内容で構成されています。
全17セッションの予定で、EC・小売企業のオムニチャネル事例や売上アップ事例、業界動向やソリューションなどの最新情報が集うイベントです。今回は、注目のセッション、スポンサーセッションを紹介します(全講演の詳細はイベントページで確認ください)
セミナーイベントは東京都中央区日本橋(コングレスクエア日本橋 3階ホール)で4月10日(水)に開催(事前登録制、参加費無料)。なお、今回のイベントはEC事業者間のコミュニケーションを目的としているため、「ECサイト運営企業の方限定」とさせいただきます(スポンサー企業を除く)。
EC化率が2ケタ台に入った2018年。ストライプインターナショナルでは「EC化率の向上を追わない」ことを決定し、LTV(顧客生涯価値)の最大化をめざす方針転換を行いました。
今回、その実現をめざすための「デジタルシフト」「オムニチャネル」戦略を、執行役員 グローバルファッション本部 本部長の佐藤 満氏が解説します。
「メチャカリ」「STRIPE CLUB」「smarby」「ストライプデパートメント」、外部ECサイト出店、実店舗。それぞれどのような考え、戦略でビジネスを展開しているのか。佐藤氏が語ります。
Ankerグループの日本法人、アンカー・ジャパンは設立から6年目で、年商100億円超の規模まで急成長しました。今回のセッションでは、その成長過程を披露します。
どのような戦略、どんな考えで顧客を掴み、成長を遂げたのか。成長のドライバーとなった「チャネル戦略」(EC販路から実店舗、プライシングなど)「カスタマーサポート戦略」にフォーカスし、Anker流DtoCビジネスを説明します。
カゴメ、アンファーのパネルセッションでは、①CRM施策②顧客ロイヤリティUP施策③LTV向上、リピート施策④チームビルディング――にフォーカスし、両社の取り組みを本音で語り合います。
モデレーターは、ドクターシーラボや協和のEC責任者を歴任した小原田剛氏。実務者、第三者の目線で、カゴメ、アンファーの取り組みに切り込みます。
イベントの申し込みは4/9 17時で終了となります。新規申し込みはもちろん、追加申し込みもできますので、イベントページをぜひチェックしてください。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:【本日締め切り】オムニチャネル、リピート施策、最新のEC支援サービスなど全17講演のECイベント
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.


実はフリマアプリブームは男性が引っ張っている!? というお話。男性の取引は高額商品が多いというデータがラクマから出てきました。メルカリのデータでも同じような傾向になってます。
フリマアプリ「ラクマ」、変化するアプリ利用実態を大公開 | 楽天株式会社
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000917.000005889.html
どうせマーケターは物流なんて知らないでしょ|kazutufuly|note
https://note.mu/kazutufuly/n/n4ff361594e62
まとめると、
アフィリエイトなど転売目的などに利用されやすい媒体を用いて新規獲得すると、住所不備などが多く発生し②(不在時の対応)のように不在注文が増え、都度3PLとコミュニケーションを取らなければならないため対応コストが膨らみます。
商品だけはオフラインからオフラインですので、オンラインだけを考えているとパンクしてしまいますよね。利益の出し方は売上を伸ばすだけでないので、マーケターは全体を見て最適化して利益を出すところまで考えたいです。
「ダンボーバッテリー」を大ヒットさせたトーモの東さんが、メディアやブロガーと良い関係を作れる理由 | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/6348
まとめると、
「紹介して」って言われることもあるんですが、それは全部断っています。なぜかと言うと彼らは私だから協力してくれるのであって、私が紹介する人は彼らにとっては負担にしかならないからです。
ものすごくわかります。メディアに載りたい人は楽をして紹介してもらおうと思ったら絶対ダメ。本文に書かれているように自分から会いに行ったり、相手のメリットになる情報を提供したり、記事にしやすい情報を提供していきましょう。
「売って感謝されるのは当たり前」 LINEショッピングのキーパーソン・大枝さんに聞く営業の醍醐味 | SalesZine
https://saleszine.jp/article/detail/359
トーモの東さんの記事に関連して。相手のことを考えるのはどんな職種でも同じですよね。
I-ne大西社長が語る「ボタニスト」のヒット要因と次の一手「パーソナライズ施策」とは | ネットショップ担当者フォーラム
https://netshop.impress.co.jp/node/6355
こちらの記事もユーザー理解について。今週は相手のことを考える週。
グーグル、ピンタレストが考える「オンラインショッピング検索の最前線」 -- (3)高まる「画像、動画、音声」の重要性 | 商業界オンライン
http://shogyokai.jp/articles/-/1617
画像の重要性はこのまとめでも何度かお伝えしています。Googleの画像検索の流入は定期的にチェックしてください。Pinterestアカウントの開設も済ませておきましょう。
メルカリとヤマト、永山駅に出品支援の「おてつだいすぽっと」開設 | 通販通信
https://www.tsuhannews.jp/64121
こうしたリアル接点は、ジワっと認知度と売上を上げてくれます。
「au PAY」のキャンペーンはどれだけお得? 26.5%還元はレアケース? | ITmedia Mobile
https://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/1904/04/news120.html
auさんはau○○が多すぎてユーザー側はさっぱり分かりません……早いところ整理してほしいものです。
ショップチャンネルに1500万円の課徴金、無効な将来価格表示で | 通販通信
https://www.tsuhannews.jp/63848
「実態のない価格」と判断されたとのこと。
LINEトーク上で決済まで完結する“チャットコマース”拡大へ、チャットボット開発のZEALSが3.5億円を調達 | TechCrunch Japan
https://jp.techcrunch.com/2019/04/01/zeals-fundraising/
チャットで相談して購入はカートって面倒なので、こうしてそのまま買えるのは便利。
テクニックやら手法やらだけが先行していって、結果的に「説得臭」と「欲求喚起臭」しか漂ってこないような「ザ・資本主義」的サイトを作るなんてのはサイテーなことなのかもしれない。
2010年当時考えたECの在り方とかのメモ|木村祥一郎 / 木村石鹸|note
https://note.mu/yudemen/n/n089cd80f1327
主義主張、好き嫌いの問題になってきますが、私は「ザ・資本主義」的なサイトは嫌いです。
※このコンテンツはWebサイト「ネットショップ担当者フォーラム」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事:岐阜県民の取引回数が多くて、富山県民の購入単価が一番高いフリマアプリってなーんだ?【ニュースのまとめ】 | ネットショップ担当者が 知っておくべきニュースのまとめ
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.
まとめると、